わが国の最新の全国調査によると、65歳以上の認知症有病率は14％と推計され、これまで報告されていた有病率（3.8～7.2％）と比較して明らかに高くなっていることが、現在開催中の第53回日本神経学会学術大会（5月22日～25日、東京国際フォーラム）における認知症疫学に関するシンポジウムにて、筑波大学 朝田 隆氏より報告された。
この調査は、厚生労働省の研究事業として、全国6ヵ所（新潟県上越市、茨城県利根町、愛知県大府市、島根県海士町、大分県杵築市、佐賀県伊万里市）の65歳以上の住民約5,400人を対象とした調査で、参加率は64.7％であった。
本調査の結果、認知症768人、軽度認知障害529人であり、また基礎疾患は、アルツハイマー型認知症が67.4％と3分の2を占め、次いで脳血管性認知症18.9％であった。今回の調査から、65歳以上の認知症有病率は14％と推計されるという。
男女比では、女性のほうが常に高く、また加齢とともに男性に比べて高くなり、100歳以上の女性における有病率は100％であった。また、従来の報告と同様、加齢とともに有病率は増加し、5歳刻みの年齢階層別でみると階層が1つ上がるごとに倍増している。各地域別の年齢階層別有病率はほぼ同様であったが、海士町（隠岐の島）だけは85歳以上でフラットとなっていた。
朝田氏は、「認知症問題は国策レベルの問題であり、大規模かつ継続的な疫学調査が必要である。またデータベース化などのインフラストラクチャーの構築が必要である」と提言し、講演を締めくくった。
（ケアネット 金沢 浩子）
