統合失調症のドパミン・コリン仮説を検証

　

　統合失調症における神経生物学的な側面（とくに陰性症状や認知障害に関連する生理学的基礎）の多くは、まだ明らかになっていない。1989年にTandonやGredenは、統合失調症ではドパミン/コリン作動性の不均衡が中心的な原因であると仮定した。この仮説を検討するため、Tanja Veselinovic氏らは、精神病理、認知、注意への抗コリン薬の作用を検討した。Psychopharmacology誌オンライン版2014年11月7日号の報告。

　薬物治療介入のない統合失調症患者12例および健常者12例における、精神病理、認知、注意への抗コリン薬の効果を検討した。1回目の検査は薬物治療開始前に、2回目の検査は中枢作用性抗ムスカリン薬ビペリデン5mgを静脈内投与直後に行い、測定した。

　主な結果は以下のとおり。

・ビペリデンの作用は、両群においてPANSSスコアの著しい上昇を引き起こし、その変化は患者群で有意により顕著であった（反復測定分散分析[rmANOVA]：F[df]＝6.4[1,22]、p＝0.019）。
・PANSSスコアの増加は、患者の年齢と有意な負の相関を示した。これは、ドパミン動態の年齢依存的変化の関連やムスカリン受容体のアベイラビリティの年齢に伴う減少と関連している可能性がある。
・ビペリデンは、両群で著しい認知障害を引き起こした。
・有意な群間差は、TMT-Bで観察された（F[df]＝11.29[1,22]、p＝0.003）。

　抗コリン薬による介入は、健常者よりも統合失調症患者において、より顕著な精神病理、認知低下作用を引き起こした。これは、統合失調症患者ではコリン作動性伝達の異常が関連している可能性を示唆している。結果を踏まえ著者らは、「精神疾患患者に対し抗コリン薬は限定的な使用にとどめる必要がある」としたうえで、さらなる調査の必要性を強調した。

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（ケアネット　鷹野 敦夫）