九州大学の岸本 裕歩氏らは、日本人高齢者における認知症リスクに対する身体活動の長期的な影響を調査した。その結果、身体的な活動が日本人の認知症のリスク、とくにアルツハイマー病のリスクを軽減することを報告した。European journal of epidemiology誌オンライン版2016年2月8日号の報告。
65歳以上で認知症でない日本人高齢者地域住民803人を、プロスペクティブに17年間追跡した。身体活動は、余暇に少なくとも週に1回以上行うと定義した。参加者は、身体活動の実施または欠如により、活動群と非活動群に分類された。すべての原因による認知症およびそのサブタイプの発症における身体活動のリスク推定値は、Cox比例ハザードモデルを用いて算出した。
主な結果は以下のとおり。
・追跡期間中、すべての原因による認知症の発症者は291人であった。
・アルツハイマー病（AD）が165人、血管性認知症（VaD）93人、他の認知症47人であった。
・非活動群と比較して、活動群はADの有意に低い発症率（21.8/1,000人年 vs.14.2/1,000人年、p＝0.01）を示した。しかし、すべての原因による認知症発症（35.6/1,000人年 vs.30.5/1,000人年、p＝0.17）、VaDの発症（11.3/1,000人年 vs.9.8/1,000人年、p＝0.49）、その他の認知症の発症（4.6/1,000人年 vs.7.1/1,000人年、p＝0.15）では有意な差は認められなかった。
・交絡因子を調整した後も、身体活動とADリスクの関係は有意なままであった（調整ハザード比：0.59、95％CI：0.41～0.84、p＝0.003）。
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