臨床実践ガイドライン「first epileptic seizure and epilepsy in adulthood」が、2008年に発表された。ドイツ・Gesundheitsforen LeipzigのJulia Ertl氏らは、2008～14年に新規に診断されたてんかん患者における、本ガイドラインの実施状況を検討した。Seizure誌オンライン版2016年7月11日号の報告。
本レトロスペクティブ研究は、ドイツの公的健康保険より得た被保険者410万人のデータを用い、集団ベース分析を行った。成人における有病症例や発症例は、階層的診断選択アルゴリズムを使用し、ICD-10コードに基づき同定された。新規に診断されたてんかん患者における最初の抗てんかん薬は、臨床実践ガイドラインに照らして検証を行った。
主な結果は以下のとおり。
・成人の年間粗有病率は、0.946～1.090％、発症率は10万人当たり156人以上であった。
・焦点てんかん症候群患者において、ガイドラインに準拠した単剤療法の有意な増加がみられた。一方、特発性全般てんかん患者では、ガイドラインに準拠しない単剤療法のシェアが増加していた。
・新規に治療を受けたすべての患者におけるレベチラセタム処方は、2008年の19.6％から2014年の58.9％へと増加しており、これが両方の変化に影響を及ぼしている可能性がある。
・全体として、酵素誘導性抗痙攣薬の処方は、2008年20.7％、2014年4.3％と有意に減少した（p＜0.001）。
・非酵素誘導性抗てんかん薬の処方傾向は、2008年に比べ2014年で5.82上昇した（95％CI：4.62～7.33）。
著者らは「焦点てんかんに対する初期単独療法は、現在の臨床実践ガイドラインに沿っており、主にレベチラセタムの処方が適用されている。今後、ガイドラインに沿った治療を受けた患者が、そうでない患者に比べて良好なアウトカムが得られるかどうかについて評価がなされるべきである」としている。
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