京都大学の河内 健治氏らは、精神科医療のコミュニティベースのアプローチに重点を置き、日本の外来患者に対する抗精神病薬処方の傾向を評価した。Pharmacoepidemiology and drug safety誌オンライン版2017年3月7日号の報告。
本研究は、全国の調剤薬局1,038施設からの処方箋データを用いた記述的疫学論文。2006～12年に、初めて抗精神病薬を処方された18歳以上の外来患者を評価した。単剤処方、多剤併用処方、抗精神病薬の用量、向精神薬の併用処方について年間の傾向を分析した。
主な結果は以下のとおり。
・外来患者は、15万2,592例であった。そのうち、18～64歳は10万1,133例（成人群：66％）、65歳以上は5万1,459例（高齢者群：34％）であった。
・成人群における2006年と2012年の処方傾向は以下のとおりであった。
●第2世代抗精神病薬単剤処方：49％から71％へ増加
●第1世代抗精神病薬単剤処方：29％から14％へ減少
●抗精神病薬多剤併用処方：23％から15％へ減少
・高齢者群における2006年と2012年の処方傾向は以下のとおりであった。
●第2世代抗精神病薬単剤処方：64％から82％へ増加
●第1世代抗精神病薬単剤処方：29％から12％へ減少
●抗精神病薬多剤併用処方：7％から6％へ減少
・研究期間中の抗精神病薬の用量は、成人群の80％超、高齢者群の90％超において、リスペリドン等価換算量6mg/日未満であった。
・各種向精神薬の併用処方率は以下のとおりであった。
●抗不安/鎮静薬：成人群70％、高齢者群43％
●抗うつ薬：成人群33％、高齢者群16％
●抗パーキンソン薬：成人群20％、高齢者群19％
●気分安定薬：成人群20％、高齢者群8％
●抗認知症薬：成人群0.3％、高齢者群16％
著者らは「大規模処方箋データより、日本の外来患者における抗精神病薬の高用量処方と多剤併用処方は、これまで考えられていたよりも広く行われていない」としている。
関連医療ニュース
日本のデータベースから各種抗精神病薬のEPS発現を分析
抗精神病薬のスイッチング、一括置換 vs.漸減漸増：慶應義塾大
各抗精神病薬、賦活系と鎮静系を評価
（鷹野 敦夫）
