認知症の1次予防において、成人期の身体活動の長期的変化の影響は、これまで検討されていなかった。東北大学の遠又 靖丈氏らは、中年期以降の歩行時間の変化と高齢者の認知症との関連について検討を行った。Age and ageing誌オンライン版2017年5月5日号の報告。
大崎市在住の65歳以上で障害のない日本人6,909例を対象に、コホート研究を行った。1994年と2006年に自己報告アンケートを用いて、1日当たりの歩行時間を個別に評価した（0.5時間未満、0.5～1時間、1時間以上）。この2時点における3つのカテゴリを基に、対象者は歩行時間の変化に応じて9群に分類された。認知症に関するデータは、対象者を5.7年間追跡調査（2007年4月～2012年11月）した公的な長期介護保険（LTCI）データベースより検索した。認知症の多変量調整後のハザード比（HR）を推定するため、Coxモデルを用いた。
主な結果は以下のとおり。
・5.7年間の認知症発症率は、9.2％であった。
・歩行時間が最も短い群（1994年と2006年の2時点ともに0.5時間未満）と比較して、最も長い群（2時点ともに1時間以上）は、認知症発症リスクが有意に低く、多変量調整後のHRは0.72（95％CI：0.53～0.97）であった。
著者らは「これらの結果は、中年期以降の高レベルな身体活動を維持することが、高齢期における認知症予防のための重要な戦略であることを示唆している」としている。
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