内臓脂肪が健康に良くないのは周知の事実だが、それよりもたちが悪い脂肪があるようだ。それは、筋肉内に蓄積する脂肪（筋内脂肪）だ。本来なら脂肪が蓄積されないはずの筋内に脂肪が蓄積している状態〔myosteatosis（骨格筋異所性脂肪化）〕の人では、死亡リスクが上昇し、その上昇の程度は内臓脂肪型肥満や脂肪肝の人でのリスク上昇よりも大きいとの研究結果が報告された。米ウィスコンシン大学医学部・公衆衛生学部の消化器画像診断主任であるPerry Pickhardt氏らによる研究で、「Radiology」に5月16日掲載された。

　アルツハイマー病または認知機能低下と辛い食物摂取や身体活動とは、関連があるといわれているが、その調査は十分に行われていない。韓国・順天郷大学校のJaeuk Hwang氏らは、身体活動の緩和効果の条件下における辛い食物とアルツハイマー病関連の記憶力低下または全体的な認知機能低下との関連を調査した。その結果、辛い食物摂取は、アルツハイマー病関連の認知機能低下（エピソード記憶）の予測因子であり、とくに身体活動量の低い高齢者では悪化する可能性があることを報告した。Scientific Reports誌2023年5月16日号の報告。

　新型コロナウイルス感染症による外出自粛が機能年齢、酸化ストレスなどの抗加齢医学的指標に及ぼす影響について検討した結果、運動している自覚がある人であっても、実際には体重支持指数が低下して筋年齢が老化していたことを、草野 孝文氏（アエバ外科病院）が第23回日本抗加齢医学会総会で発表した。 　調査対象は2006年6月1日～2022年12月31日にアンチエイジング・ドックを受診した413例（男性204例［平均年齢64.0±12.5歳］、女性209例［平均年齢66.4±13.5歳］）で、2類感染症指定期間中に外出自粛を行っていた群と行っていなかった群の機能年齢や抗加齢的指標を比較解析した。抗加齢的指標は筋年齢、神経年齢、血管年齢、ホルモン年齢、骨年齢、遺伝子損傷度、酸化ストレス度であった。

　SGLT2阻害薬は糖尿病治療だけでなく、現在では心不全（HF）や腎不全の治療にその活躍のフィールドを拡大している。HFの臨床転帰を改善することは、すでにさまざまなエビデンスが報告されているが、早期の急性冠症候群（ACS）ではエビデンスは限定的であった。この疑問に対し、国立循環器病研究センターの金岡 幸嗣朗氏らの研究グループは、入院中の急性冠症候群患者に対し、SGLT2阻害薬の早期使用と非SGLT2阻害薬またはDPP-4阻害薬の使用の関連を検討した結果を報告した。European Heart Journal-Cardiovascular Pharmacotherapy誌オンライン版2023年5月12日掲載。

　閉塞性睡眠時無呼吸（OSA）による睡眠の質の低下は、高齢者の脳の状態を悪化させる可能性のあることが、OSA患者を対象に脳の画像検査を実施した研究で示唆された。米メイヨー・クリニック睡眠医学センターのDiego Carvalho氏らが実施したこの研究の詳細は、「Neurology」に5月10日掲載された。 　睡眠時無呼吸は、空気の通り道である上気道が狭くなって生じるOSAと、呼吸中枢の異常により生じる中枢性睡眠時無呼吸（CSA）に大別される。Carvalho氏によると、睡眠時無呼吸は、高血圧や糖尿病、心筋梗塞、脳卒中、認知障害、認知症のリスク上昇に関連していることが指摘されている。また、血圧や心拍数の上昇、酸素レベルの低下、中途覚醒などをもたらし、さまざまな面で脳に有害な影響が及ぶことも分かっているという。

　厚生労働省は6月16日に厚生科学審議会予防接種・ワクチン分科会を開催し、2023年度秋冬の接種に使用する新型コロナワクチンについて、XBB.1系統を含有する1価ワクチンを用いることが妥当であるという方針を示した。現在の主流であるオミクロン株XBB.1系統に対して、現行のBA.4/5対応2価ワクチンでは中和抗体価の上昇が低く、移行しつつある主流流行株に対してより高い中和抗体価を誘導するためには、最も抗原性が一致したワクチンを選択することが適切であるという。

　睡眠障害の治療に関する臨床的疑問（クリニカル・クエスチョン）に対し、明確なエビデンスは不足している。琉球大学の高江洲 義和氏らは、1）臨床状況に応じた薬物療法と非薬物療法の使い分け、2）ベンゾジアゼピン系睡眠薬の減量または中止に対する代替の薬物療法および非薬物療法、これら2つの臨床的疑問に対する専門家の意見を評価した。その結果、専門家コンセンサスとして、不眠症治療の多くの臨床状況において、オレキシン受容体拮抗薬と睡眠衛生教育を第1選択とする治療が推奨された。Frontiers in Psychiatry誌2023年5月9日号の報告。

　日本歯内療法学会が、直近3ヵ月で歯の痛みを感じたことがある20～60代の800名を対象に『歯の痛みの放置』に関するアンケート調査を実施。その結果、痛みの強さや頻度に関わらず断続的に痛みを感じている人には一定の「虫歯リスク」があることが推察された。 　主な結果は以下のとおり。 ・痛みの頻度ごとの内訳は、いつも痛む人（痛みが1～3日に1回程度）25.9％、ときどき痛む人（痛みが毎週～2、3週ごとに1回程度）32.1％、まれに痛む人（1～3ヵ月に1回程度）42.0％だった。 ・まれに痛む人の半数以上は違和感程度で、痛みを感じる箇所は特定のところだった。 ・痛みを感じた後に歯科受診したのは、全体の4割程度だった。 ・歯科検診で「虫歯」と診断された割合は、いつも痛む人33.0％、ときどき痛む人31.0％、まれに痛む人43.1％だった。 ・歯科検診していない人のうち、痛みを半年以上放置した割合は、まれに痛む人で56.8％にのぼった。一方、いつも痛む人でも半年以上も痛みを放置した割合は43.4％と長期間放置する人が多くみられた。

　さまざまな果実や野菜に含まれているフラボノール類と呼ばれるフラボノイド類の一種をたくさん摂取することで、加齢に伴うフレイル（虚弱）リスクが低下する可能性のあることが、新たな研究で明らかになった。中でも、リンゴやブラックベリーに豊富に含まれているケルセチンの摂取がフレイルリスクの低下と強い関連を示したという。米ベス・イスラエル・ディーコネス医療センターのSteven Oei氏らによる研究で、「The American Journal of Clinical Nutrition」に4月13日掲載された。 　フレイルとは、加齢に伴い身体機能や認知機能に衰えが生じている状態を指す。高齢者の10～15％程度がフレイルを経験すると考えられている。フレイルの状態になると、転倒や骨折、身体障害、入院、死亡のリスクが上昇する。

　米国・ミシガン大学のReshma Jagsi氏らは、医学アカデミアに従事する教員にまつわる職場ハラスメント、サイバーインシビリティ（ネット上での敬意を欠いた非礼な言動）、組織風土がどのように変化しているかを調べる検討を行った。その結果、セクシャルハラスメント、サイバーインシビリティ、ネガティブな組織風土が高率に、とりわけマイノリティ集団を対象として存在し、メンタルヘルスに影響をもたらしていることを報告した。著者は、「医学アカデミアには、労働力の活力を損なう虐待行為を助長する可能性がある文化が存在する。引き続き医学アカデミアの文化を変える努力が必要である」と述べている。JAMA誌2023年6月6日号掲載の報告。