ニュースメディアは、患者はもちろん医師にとっても、医薬品研究に関する重要な情報源となっている。しかしニュース記事では、その研究が製薬企業の資金提供を受けて行われたものかどうか、あるいは、記事の中で医薬品の一般名とブランド名が用いられる頻度がどれくらいなのか、すなわち医薬品研究にありがちなバイアスについて、これまで明らかにされていなかった。ハーバード大学医学部のMichael Hochman氏らの研究グループが、医薬品研究に関するニュース記事について、製薬企業による資金提供の有無に関する情報提供、医薬品の一般名使用の頻度を評価するとともに、これらの問題に対する新聞編集者の考え方を調査検討した。JAMA誌2008年10月1日より。

BioThraxは、現在、米国で唯一公認の炭疽菌ワクチン（AVA）であり皮下注4回接種が公認療法となっている。このワクチンについて米国議会は1999年、米国疾病管理センター（CDC）に対して安全性と有効性に関する調査を行うよう指示した。調査にあたったCDC炭疽菌ワクチン調査プログラム専門調査委員会は、「筋注のほうが安全性が高く、免疫獲得もすみやか」とする報告を寄せた。JAMA誌2008年10月1日号より。

本論は、イギリスの国民医療保健サービス（NHS）で、就学前の小児の解熱によく処方されるパラセタモール（別名アセトアミノフェン）とイブプロフェンに関する有効性等の比較研究（PITCH：Paracetamol plus ibuprofen for the treatment of fever in children）の報告の一つ。Sandra Hollinghurst氏ら効果とコストについて分析結果で、「両剤の併用がコスト面では最も効果が大きい」と報告した。 BMJ誌2008年9月9日号に掲載された。

発熱は就学前の小児によく見られる症状だが、本人にとっては深刻で、親には不安を与え、医療費全体の増加につながる。イギリスでは毎年、就学前の小児の7割が発熱に見舞われ、4割が医療機関を受診し、しばしばパラセタモール（別名アセトアミノフェン）とイブプロフェンが併用または単独で投与されるが、これまで各処方のエビデンスはなかった。そこで、各薬剤の単独投与と併用した場合の効果を比較研究（PITCH）したブリストル大学のAlastair D Hay氏らは、「子供にはまずイブプロフェンを与え、24時間経過したら両剤併用を」と報告した。BMJ誌2008年9月2日号（オンライン版7月4日号）より。

アンジオテンシン受容体拮抗薬（ARB）テルミサルタンは、アンジオテンシン変換酵素（ACE）阻害薬に不耐用な心血管疾患患者で良好な耐用性を示すものの有意な予後改善効果はないことが、カナダMcMaster大学のSalim Yusuf氏らTRANSCEND試験の研究グループによって報告された。ACE阻害薬は主要な心血管イベントを抑制するが患者の約20%は耐用性がない。不耐用のおもな原因は咳嗽で、特に女性やアジア人に不耐用例が多いという。Lancet誌2008年9月27日号（オンライン版2008年8月31日号）掲載の報告。

冠動脈ステント留置術が適用とされる慢性安定性冠動脈疾患や急性冠症候群では、新たに開発された生体分解性ポリマー製のbiolimus（高脂溶性の半合成シロリムス・アナログ）溶出ステントが、従来の耐久性ポリマー製のシロリムス溶出ステントと同等の安全性および有効性を示すことが、ヨーロッパで実施された無作為化試験で明らかとなった。生体分解性ポリマー製biolimus溶出ステントは初期研究で有望な結果が報告されていた。スイスBern大学病院循環器科のStephan Windecker氏が、Lancet誌2008年9月27日号（オンライン版2008年9月1日号）で報告した。

　急性心筋梗塞への経皮的冠動脈インターベンション（PCI）における、薬剤溶出性ステント（DES）とベアメタルステント（BMS）の使用に関する大規模長期比較研究の報告。ハーバード大学付属ブリガム＆ウィメンズ病院（米国）のLaura Mauri氏らによるもので、「DESはBMSより2年死亡率、血行再建術再施行率ともに低かった」と報告している。NEJM誌2008年9月25日号にて掲載。

急性期脳梗塞に対し唯一承認された治療法は、rt-PA（アルテプラーゼ）静注療法だが、発症から3時間以上経過した後の投与については、有効性と安全性が確立されていなかった。ドイツ・ハイデルベルク大学のWerner Hacke氏らECASS（European Cooperative Acute Stroke Study）研究グループは、発症後3～4.5時間に投与されたrt-PAの有効性と安全性を検証した結果、「臨床転帰は改善するが、症候性頭蓋内出血を伴う所見が高頻度にみられる」と報告した。NEJM誌2008年9月25日号より。

院外心停止に対する、1次救命処置（BLS）および2次救命処置（ALS）の打ち切りルールに関する検証研究が、CARES Surveillance Groupによって行われた。ルール確定は、乏しい医療資源の活用につながるとの観点による。JAMA誌2008年9月24日号掲載。

　院外心停止はよく見られる致死的なイベントだが、院外心停止の発生率と転帰は地域の医療政策と関連しているのだろうか。検証にあたった米国・ワシントン大学のGraham Nichol氏らは「有意で重大な地域格差がある」と報告した。JAMA誌2008年9月24日号より。

夜間救急センターにおける電話トリアージの精度は、その後のケアと転帰を左右するが、オランダの救急センターで担当者が行ったトリアージの的確性を検証したマーストリヒト大学のHay P Derkx氏らは「担当者は必要な質問を済ませないうちに結論を出す傾向にあり、自宅で行うための処置・安全策についての助言も概して貧弱だった」と報告した。BMJ誌2008年9月12日号より。

一過性脳虚血発作（TIA）と軽度脳卒中は再発リスクが高く、英国国立医療技術評価機構（NICE）では脳卒中戦略として、発症後24時間以内の診察が必要と指導している。しかし2004年に英国で導入された、プライマリ・ケアの新しい一般医療保険サービス制度（GMS：general medical services）では、開業医が患者を診察するべき「責務」は、月曜～金曜日の午前8時～午後6時半と規定するものだった。最近、夜間・週末の医療アクセスを改善する契約変更が提案されたが、臨床転帰への影響は不明であることから、オックスフォード大学のDaniel S Lasserson氏らが、医師の開業時間と発症後に連絡がつくまでの時間を検証。結果は、「戦略達成には、プライマリ・ケアへのアクセス改善が必要」と報告するに至るものだった。BMJ誌2008年9月18日号より。

鼻炎は、アトピー素因の有無にかかわらず成人期発症の喘息の強力な予測因子であることが、地域住民ベースのプロスペクティブな縦断的研究で明らかとなった。喘息とアレルギー性鼻炎の密接な相関がいくつかの疫学および臨床研究で示されているが、その関連の本質はいまだ解明されていないという。フランス・国立保健医療研究所（INSERM）疫学部のRafea Shaaban氏が、Lancet誌2008年9月20日号で報告した。

1歳になる前にアセトアミノフェン（別名パラセタモール）を使用すると、6～7歳時の喘息、鼻結膜炎、湿疹のリスクが増大することが、20万人以上の小児の横断的研究で明らかとなった。喘息発症のリスク因子の検討は数多く行われてきたがいまだ明確なエビデンスはなく、胎生期にアセトアミノフェンに曝露すると小児期および成人期の喘息発症リスクが高まる可能性が指摘されていた。ニュージーランド医学研究所のRichard Beasley氏が、Lancet誌2008年9月20日号で報告した。

大腸内視鏡検査で陰性だった場合、再スクリーニングは5年後以降でよいことを支持する研究結果が、インディアナ医科大学の胃腸-肝臓学部門のThomas F. Imperiale氏らによって報告された。NEJM誌2008年9月18日号掲載より。

マルチスライスCTを使ったCTコロノグラフィ（CTC）は「仮想内視鏡」などと呼ばれ、内視鏡やバリウムの挿入が不要なため、結腸直腸癌のスクリーニングにおける新たな非侵襲性の選択肢として注目されている。しかしながら、平坦な早期癌や無症候性の小さな病変検出には精度に難があるのではと言われていたが、エビデンスデータを求めてメイヨー・クリニックのC. Daniel Johnson氏らが精度について調査を行っている。NEJM誌2008年9月18日号より。

骨盤底障害（尿失禁、便失禁、骨盤臓器脱）は多くの女性で発症する。ユタ大学医学部産婦人科のIngrid Nygaard氏ら骨盤底障害ネットワークの研究グループは、これまで米国において報告されていなかった、集団ベースのサンプルから導き出された多発性骨盤底障害に関する推定有病率の調査を行った。その結果、3人に1人がなんらかの骨盤底障害を有していると推定されることが報告されている。JAMA誌2008年9月17日号掲載より。

ビスフェノールA（BPA）は、食品や飲みもののプラスチック（ポリカーボネート樹脂製）容器や缶内面の防蝕塗装に広く使われているエポキシ樹脂である。溶出したBPAが動物に及ぼす影響についてはエビデンスが示されており、ヒトにおいても低レベルの長期曝露によって健康被害が生じるおそれが指摘されている。本論は英国ペニンシュラ医科大学のIain A. Lang氏らによる米国人を対象とした横断研究の結果。JAMA誌2008年9月17日号に掲載された。

イギリスではNIHの主導で医師オーダーエントリーシステムと放射線画像保存伝送システムの導入が進められており、ここ10年で推計20億ポンドがこの事業に投下されている。そのため、医療へのIT導入が医療の質の向上と、検査オーダーの減少など運営上の効率化をもたらしたかどうかが大きな関心事となっている。そこでブリストル大学のSimon Collin氏らのグループが通常診療で収集した患者レベル・データを用いて、システム導入前後の比較対照試験を行った。BMJ誌2008年8月14日号より。

イギリスの医学生のうち約30%の出自は民族・人種的に白人以外の少数派で、彼ら少数派の医学生および医師に対する評価は、白人出自の者と比較して平均以下である。類似の報告はアメリカ、オーストラリアでも報告され、アメリカでは民族・人種的な「ステレオタイプの脅威」によるものと説明されている。この理論を当てはめることでイギリスにおいても、民族的に少数派の落ちこぼれ医学生の背景にある民族的なステレオタイプを調査する質的研究が、ロンドンの医学教育アカデミックセンターのKatherine Woolf氏らによって行われた。BMJ誌2008年8月18日号より。