妊婦および幼児への公衆衛生プログラムに加えて栄養補助介入が、栄養不足集団での心血管疾患リスクを低減するかどうか。Hygiene and Tropical Medicineロンドン学校のSanjay Kinraらによる長期追跡調査の結果、「母子栄養改善策は、低・中所得国の心血管疾患に対する負担軽減対策として有効のようだ」と報告された。BMJ誌2008年7月25日号より。南インド29村対象に約15年、長期追跡調査インド南部のハイデラバード市近郊の29村を対象に、約15年にわたる長期追跡調査が行われた。対象はコミュニティ単位で比較され、介入群15村、対照群14村。参加者は13～18歳の若者1,165例。介入群には、公衆衛生プログラムに加えて、妊婦と6歳以下の就学前児童に連日、プロテインとカロリーを補助するサプリメント（2.51 MJ, 20 g protein）が与えられた。主要転帰は、身長、肥満度、血圧、脂質、インスリン抵抗性（HOMAスコア）、動脈硬化（増加インデックス）。インスリン抵抗性と動脈硬化の値で良好な結果介入村のほうが対照村より身長が14mm高かった（95%信頼区間：4～23、P=0.007）が、体質的に差異はなかった。介入村ではインスリン抵抗性と動脈硬化の値でより良好な結果が得られた。HOMAスコアで20%低く（3%～39%、P=0.02）、動脈硬化の増加インデックスは3.3%（1%～5.7%、P=0.008）低かった。血圧と脂質では確たるエビデンスは得られなかった。Kinra氏は、「この栄養不足集団において、妊婦と幼児への他の公衆衛生プログラムに加えての補足的な栄養供給は、青年期における心血管疾患リスク因子へより良好な影響を及ぼしていた。今のところ、本研究と同様の研究報告は見あたらず、本仮説が最も強いエビデンスを提供するものである。母子栄養改善は、低・中所得国における心血管疾患の負担軽減策となりうる可能性がある」と結論している。

日本ベーリンガーインゲルハイム株式会社は、欧州心臓病学会（European Society of Cardiology: ESC）において高血圧治療薬ミカルディス（テルミサルタン）のアウトカム試験TRANSCENDの結果が報告され、ミカルディス群はプラセボ群と比較して、心血管イベント高リスク患者での心血管死、心筋梗塞、脳卒中発症リスクの抑制効果が13％高いことが証明されたと発表した。TRANSCEND(Telmisartan Randomised AssessmeNt Study in ACE-iNtolerant subjects with cardiovascular Disease)は、ONTARGET試験に並行して実施された試験で、ACE阻害薬に忍容性の認められない心血管イベント高リスク患者5,926人（40ヵ国）を対象に、ミカルディス群のプラセボ群に対する心血管イベント抑制効果および忍容性を検討したもの。抗血小板薬、スタチンなどの標準的治療が施された上に、ミカルディスまたはプラセボ群ともにRAS抑制薬以外の降圧薬の併用が認められていたことも、試験の特徴として挙げられる。詳細はプレスリリースへhttp://www.boehringer-ingelheim.co.jp/news/p-release/08_0902.html

総ホモシステイン濃度と心血管疾患とのリスクの関連性は観察研究によって報告されている。血漿総ホモシステイン濃度は、葉酸＋ビタミンB12の内服によって低下させることができるが、Haukeland大学病院心臓疾患部門（ノルウェー）のMarta Ebbing氏らは、冠状動脈疾患もしくは大動脈弁狭窄症患者の2次予防として、葉酸＋ビタミンB12の服用効果と、葉酸＋ビタミンB6の服薬効果を、無作為化試験で比較評価した。JAMA誌2008年8月20日号より。冠動脈造影を受けた3,096例を群無作為化二重盲検対照試験1999～2006年に、ノルウェー西部の2つの大学病院で行われた無作為化二重盲検対照試験で、参加者は冠動脈造影を受けた計3,096例の成人（女性20.5%、平均年齢61.7歳）。基線で、59.3%が2種または3種の血管疾患があった。83.7%は安定性狭心症があり、14.9%が急性冠動脈症候群を有していた。22通りの要因を有する参加者は、「葉酸（0.8mg）＋ビタミンB12（0.4mg）＋ビタミンB6（40mg）」（n=772）、「葉酸＋ビタミンB12」（n=772）、「ビタミンB6単独投与」（n=772）、「プラセボ投与」（n=780）の4つの経口投与群のうちの1つにランダムに割り当てられた。主要エンドポイントは、全死因、非致死性の急性心筋梗塞、不安定狭心症による緊急入院、非致死性の脳梗塞の複合とした。葉酸効果は認められるがビタミンB効果は確認できなかった「葉酸＋ビタミンB12」を受けていた群では、服用1年後の血漿総ホモシステイン濃度の平均値は30%減少していた。本試験は、同時期に行われたNorwegian trialで介入による有害事象の報告がされたため早期に終了され、追跡調査は38ヵ月間だった。その間に主要エンドポイントが確認された参加者は計442例（13.7%）。このうち219例（14.2%）が「葉酸＋ビタミンB12」の投与を受けており、203例（13.1%）がそれらの投与を受けていなかった。ハザード比は1.09（95%信頼区間：0.90～1.32、P=0.36）。また「ビタミンB6」の投与を受けていたのは200例（13.0%）、受けていなかったのは222例（14.3%）。ハザード比は0.90（0.74～1.09、P=0.28）だった。これら結果からEbbing氏は、「本試験では、葉酸＋ビタミンB12あるいは＋ビタミンB6の総死亡率、心血管イベントへの治療効果の違いを見いだすことはできなかった。我々の調査結果では、冠動脈疾患患者の2次予防にビタミンBを用いることを支持しない」と結論している。（朝田哲明：医療ライター）

　スコットランドの死亡率がイングランドとウェールズよりも高いことは早くから知られていた。特に、1981年の超過死亡率は12%だったが、2001年には15%になるなど、死亡率の格差は開いている。その原因の一つとしてこれまで、就職率や車の所有率、階級構成などの低さが指摘されてきた。しかし、このところスコットランドとイングランド、ウェールズとの貧富の差はかつての半分以下に縮まっている。この反比例の関係は「スコットランド効果」と呼ばれており、説得力のある説明はなされていなかった。この「スコットランド効果」の原因を調べるため、グラスゴー大学のMichael Bloor氏らのグループは、薬物使用状況と有病率に着目し、「DORIS」と命名されたコホート研究の二次解析を行った。BMJ誌2008年7月22日号より。スコットランドの死亡率への薬物常用者の寄与率は有意に高い　Bloor氏らが薬物使用状況と有病率に着目したのは1991年と2001年の国勢調査によれば、原因不明の死亡率の超過分は0～44歳の男性に顕著だったこと。DORIS（Drug Outcomes Research in Scotland）の二次解析は、スコットランド全域にある33の薬物療法施設で2001～2年に集められた1,033例の問題薬物常用者を対象とし、33ヵ月後の2004～5年にかけて面接調査が行われた。　その結果、このコホートでは38例が死亡していた。この薬物常用者38例の死亡のうち、薬物関連死に分類されたのは22例にとどまり、残りは自殺を含む過量服用、薬物乱用に由来する感染症などだった。　問題薬物使用集団のサイズの推定値から、イギリス全体の薬物常用者の死亡率は、スコットランドが17.3%（95%信頼区間：12.3%～22.8%）、イングランドは11.1%（7.8%～14.8%）と推算された。突出した超過死亡率の3分の1は薬物常用者によるもの　15～54歳の年齢調整死亡率（人口10万対）は、薬物常用者の死亡推算数を除外すると、スコットランドで196から162に、イングランドは138から122に低下することが明らかとなった。また、スコットランドの超過死亡率の32.0%（95%CI 22.3%～43.0%）は薬物使用によると分析された。つまり、タバコやアルコールの摂取、運動不足などと比べれば問題薬物使用自体の有病率リスクは低いものの、死亡率のアップ効果は高いということであり、スコットランドの薬物常用者の調整死亡率は集団全体の12倍にもなるという。スコットランドの問題薬物使用を要因とする高い有病率は、イングランドを上回る超過死亡率の3分の1を占めていた。　これらから研究グループは、スコットランドの問題薬物使用による有病率を低下させる、あるいは薬物常用者の死亡を減少させるために有効な公衆衛生活動が行われれば、スコットランドの総死亡率に劇的なインパクトを与えるだろうと述べている。

血管リスクの高い集団の腎機能に及ぼすテルミサルタンの効果はラミプリルと同等であり、両薬剤を併用した場合は単剤投与に比べ蛋白尿は改善するものの腎機能はむしろ低下することが、ONTARGET試験の参加者を対象とした解析で明らかとなった。アンジオテンシン受容体拮抗薬（ARB）とアンジオテンシン転換酵素（ACE）阻害薬は蛋白尿を抑制することが確認されており、併用による腎機能の改善効果が期待されていた。ドイツLudwig Maximilians大学Schwabing総合病院のJohannes F E Mann氏が、Lancet誌2008年8月16日号で報告した。2万5,000例以上を対象とした国際的な無作為化試験の腎機能解析ONTARGET（ongoing telmisartan alone and in combination with ramipril global endpoint trial）試験の研究グループは、55歳以上のアテローム動脈硬化性血管疾患患者あるいは臓器障害を伴う糖尿病患者を対象に、ARBであるテルミサルタン、ACE阻害薬であるラミプリルおよびその併用投与が腎機能に及ぼす効果を比較検討した。試験期間は2001～2007年で、3週間のrun-in期間ののち2万5,620例がテルミサルタン群（80mg/日、8,542例）、ラミプリル群（10mg/日、8,576例）、併用群（それぞれ80mg/日＋10mg/日、8,502例）に無作為に割り付けられ、腎機能の評価および蛋白尿の測定が行われた。フォローアップ期間（中央値）は56ヵ月であった。主要アウトカムは透析、血清クレアチニン値の倍化、死亡の複合発生率、副次アウトカムは透析、血清クレアチニン値の倍化の複合発生率とした。主要、副次アウトカムがともに併用群で有意に悪化試験期間中に低血圧症状で784例（テルミサルタン群229例、ラミプリル群149例、併用群406例）が治療を中止した。主要アウトカム（透析、血清クレアチニン値の倍化、死亡）の発生率は、テルミサルタン群（1,147件、13.4%）とラミプリル群（1,150件、13.5%）は同等であったが（ハザード比：1.00、95%信頼区間：0.92～1.09）、併用群（1,233件、14.5%）では有意に上昇した（1.09、1.01～1.18、p＝0.037）。副次アウトカム（透析、血清クレアチニン値の倍化）の発生率も同様で、テルミサルタン群（189例、2.21%）とラミプリル群（174 例、2.03%）は同等であったが（1.09、0.89～1.34）、併用群（212例、2.49%）では有意に上昇した（1.24、1.01～1.51、p＝0.038）。推定糸球体濾過率（eGFR）のベースラインからの低下は、テルミサルタン群（－4.12 mL/分/1.73m2）、併用群（－6.11 mL/分/1.73m2）に比べラミプリル群（－2.82 mL/分/1.73m2）で少なく、いずれも有意差を認めた（いずれもp＜0.0001）。尿中アルブミン排泄の上昇は、ラミプリル群に比べテルミサルタン群（p＝0.004）および併用群（p＝0.001）で有意に少なかった。著者は、「血管リスクの高い集団では、テルミサルタンの腎機能に及ぼす効果はラミプリルと同等であり、両薬剤の併用投与はそれぞれの単剤投与に比べ蛋白尿は改善するものの腎機能はむしろ低下した」と結論し、「明確な蛋白尿が見られる腎疾患患者では、併用投与が腎不全の進行や透析の予防に有効な可能性がある」と指摘している。（菅野守：医学ライター）

慢性冠動脈疾患の治療法に関する臨床試験「COURAGE」では、最適薬物療法に経皮的冠動脈介入（PCI）を加えても、死亡率や心筋梗塞発生率の改善につながらなかった。しかし、最適薬物療法＋PCIがQOLを改善できるかどうかを検証していた、同試験メンバーのWilliam S. Weintraub氏（米国・Christiana Care Health System）らは、「PCI追加によって、治療初期にはよりQOLが改善されるが、3年後には差がなくなる」と報告した。NEJM誌2008年8月14日号より。2,287例を薬物単独群とPCI追加群に割り付け慢性冠動脈疾患患者2,287例を無作為に、PCI＋最適薬物療法群（PCI群）と最適薬物療法単独群（薬物療法群）に割り付けた。狭心症に特有の健康状態の評価は「Seattle Angina Questionnaire」（SAQ；0～100のスコアが高いほど良好な健康状態を示す）を用いて、また全般的な身体・精神機能は「RAND-36＝36項目健康調査」によって評価した。24ヵ月までなら重症者ほどPCIの利点が大きいベースラインで狭心症の認められなかった患者は22%だが、3ヵ月後にはPCI群で53%、薬物療法群で42%となった（P

戦争や武力紛争で、戦闘への参加を強いられた少年兵経験者には、特別の精神保健的な介入が必要とされるが、徴兵されなかった一般の少年との精神保健面の違いに関する研究は十分ではない。エモリー大学（米国・ジョージア州アトランタ市）のBrandon A. Kohrt氏らはネパールにおける調査の結果、「元少年兵の精神保健面の問題は、徴兵されなかった少年に比べて、より重症である」と報告した。JAMA誌2008年8月13日号より。少年兵と徴兵未経験者を141例ずつ選定し比較ネパールで2007年3月から4月にかけて、元少年兵と徴兵されなかった少年をそれぞれ141例選定し、年齢、性別、教育水準、民族性を合わせた横断的コホート研究を行い、精神保健面を比較した。主要評価項目は、うつ病症状は「Depression Self Rating Scale」、不安障害は「Screen for Child Anxiety Related Emotional Disorders」、心的外傷後ストレス障害（PTSD）の症状は「Child PTSD Symptom Scale」、一般的な心理的障害は「Strength and Difficulties Questionnaire」、日常的動作は「Function Impairment tool」、心的外傷要因への曝露は、情動障害と統合失調症に関する「PTSD Traumatic Event Checklist of the Kiddie Schedule」で評価した。PTSDは男子よりも女子で深刻研究参加時の平均年齢は15.75歳、少年兵徴用時の年齢は5歳～16歳だった。すべての参加者に、少なくとも1種類の心的外傷があった。元少年兵の症状別では、うつ病が75例（53.2%）、不安障害が65例（46.1%）、PTSDが78例（55.3%）、心理的障害が55例（39.0%）、機能障害が88例（62.4%）だった。心的外傷要因への曝露および他の要素で補正すると、うつ病（オッズ比：2.41、95%信頼区間：1.31～4.44）、PTSD（女子）（6.80、2.16～21.58）、PTSD（男子）（3.81、1.06～13.73）に有意な関連が認められた。一般的な心理的障害（2.08、0.86～5.02）、不安（1.63、0.77～3.45）、機能障害（1.34、0.84～2.14）との関連は有意ではなかった。Kohrt氏は「ネパールの元少年兵は、徴兵されなかった少年と比べて精神衛生的な問題はより重症で、うつ病とPTSD（特に女子）の形で心に焼きついている」と結論している。（朝田哲明：医療ライター）

慢性リンパ性白血病（CLL）の診断には、血中CLL表現型細胞数が1立方mm当たり5,000個以上必要であり、CLL表現型細胞が少なく無症候性の患者は、モノクローナルB細胞リンパ球増加症（MBL）とされる。MBLとCLLの関係を調べた、英国・リーズ教育病院のAndy C. Rawstron氏らは、「CLL表現型MBLとリンパ球増加症の患者で、治療を必要とするCLLの発現率は年間1.1%」と報告した。NEJM誌2008年8月7日号より。正常血球1,520例とリンパ球増加症2,228例を比較62～80歳で血球数が正常な1,520例と、リンパ球増加症（血中リンパ球が1立方mm当たり数4,000個以上）の2,228例について、フローサイトメトリ法（flow cytometry）でMBLの存在を検証。モノクローナルB細胞は細胞遺伝学的分析と分子解析によって、より詳しく特徴を検討した。CLL表現型MBLとリンパ球増加症の185例の代表コホートは、中央値6.7年（範囲：0.2～11.8年）にわたり観察した。治療を要するCLL発現率は年間1.1%CLL表現型モノクローナルB細胞は、正常血球数群の5.1%（1,520例中78例）と、リンパ球増加症群の13.9%（2,228例中309例）に認められた。CLL表現型MBLはCLLと同様、13q14染色体欠失と三染色体性12の検出頻度が高く、免疫グロブリン重変数群（IGHV）遺伝子のレパートリーが偏っていた。リンパ球増加症群の185例のうち、進行性は51例（28%）、CLLへの進行性は28例（15%）で認められ、13例（7%）には化学療法が必要だった。B細胞の絶対数は、進行性リンパ球増加症に伴う唯一の独立予後因子だった。中央値6.7年以上の追跡期間中、進行性リンパ球増加症群の34%（185例中62例）が死亡したが、CLLは4例だけだった。死亡の唯一の独立予後因子は、68歳以上の年齢と、1dL当たり12.5g未満のヘモグロビン値だった。Rawstron氏は「一般集団とリンパ球増加症の被験者に認められるCLL表現型細胞には、CLL細胞と同様の特徴がある。CLL表現型MBLとリンパ球増加症の患者に、治療を必要とするCLLの発現率は年間1.1%」と結論している。（武藤まき：医療ライター）

重度の早期関節リウマチ（RA）に対するエタネルセプト（商品名：エンブレル）＋メトトレキサート（商品名：リウマトレックスなど）併用療法は、治療開始1年で早期RAの治療目標を十分に達成しうる優れた治療法であることが、国際的な無作為化試験（COMET試験）で明らかとなった。近年、新たな治療法の登場でRAの予後は改善したが、患者の多くは実質的に身体機能障害や就業不能に陥らざるをえず、長期的な予後の改善を可能とする強力かつ安全な治療法が求められていた。イギリスLeeds大学Leeds分子医学研究所のPaul Emery氏が、Lancet誌2008年8月2日号（オンライン版2008年7月16日号）で報告した。診断後2年以内のRAでMTX単剤とエタネルセプト＋MTX併用を比較COMET（combination of methotrexate and etanercept in early rheumatoid arthritis）試験には、2004年10月～2006年2月にヨーロッパ、南米、アジア、オーストラリアの70施設から、試験登録前3～24ヵ月の間に中等度～重度の早期RAと診断され、メトトレキサート（MTX）治療を受けたことがない18歳以上の外来患者が登録された。これらの患者は、MTX単剤療法（7.5mg/週から20mg/週まで8週間かけて漸増）あるいはMTX（同様に漸増）＋エタネルセプト（50mg/週）併用療法に無作為に割り付けられた。主要評価項目は、治療52週における寛解率［28関節の疾患活動性（DAS28）で評価］およびX線画像上の関節破壊の進行抑制［総Sharpスコア変法（mTSS）で評価］とした。寛解は治療52週におけるDAS28が＜2.6、関節破壊の進行抑制はベースラインからのmTTSの変化が≦0.5の場合と定義された。寛解率：50% vs. 28%、関節破壊進行抑制率：80% vs. 59%542例が登録され、エタネルセプト＋MTX併用群に268例が、MTX単剤群に274例が割り付けられた。有効性の評価が可能であったのは528例で、そのうち487例（92%）が重度例（DAS28＞5.1）であった。エタネルセプト＋MTX併用群で有効性の評価が可能であった265例のうち132例（50%）が寛解を達成したのに対し、MTX単剤群では評価可能な263例中、寛解達成例は73例（28%）であった（p＜0.0001）。X線画像上の関節破壊の進行抑制が確認されたのは、エタネルセプト＋MTX併用群の80%（196/246例）に対し、MTX単剤群は59%（135/230例）であった（p＜0.0001）。重篤な有害事象の発現状況は両群で同等であった。著者は、「重度の早期RAに対するエタネルセプト＋MTX併用療法は、治療開始1年で早期RAの治療目標である臨床的寛解および関節破壊の進行抑制のいずれをも高い確率で達成した」と結論し、「臨床的病態や画像所見上の予後が良好な症例では身体機能も改善される傾向が見られたため、エタネルセプト＋MTX併用療法の良好な臨床効果は仕事を継続する能力にも影響を及ぼすことが示唆される」と指摘している。（菅野守：医学ライター）

治療可能な胃癌に対して、2群リンパ節郭清を伴う胃切除術は、東アジアにおける標準治療である。しかし、2群郭清に加えて大動脈周囲リンパ節郭清（PAND）を行う3群郭清（拡大郭清）が、生存率を改善するかどうかは論争の的となっている。国立がんセンター中央病院の笹子三津留氏ら日本臨床腫瘍研究グループが、国内で大規模な比較試験を行った結果、3群郭清は生存率改善につながらないと報告した。NEJM誌2008年7月31日号より。日本胃癌学会の胃癌治療ガイドライン速報でも取り上げられた報告。胃癌患者523例を2群、3群郭清に割り付け5年間追跡1995年7月～2001年4月にかけて、国内24病院で、治療可能な2b期、3期、4期の胃癌患者523例に対して胃の切除術を行う際、無作為に2群郭清単独（263例）か3群郭清（260例）に割り付けた。癌再発までは、いかなる補助療法も許可しなかった。主要エンドポイントは全生存率。5年生存率、再発までの期間でも有意差なし手術関連の合併症発生率は、2群郭清単独群で20.9%、3群郭清群で28.1%だった（P=0.07）。手術による死亡率は各群とも0.8%。術後30日以内で、両群間には吻合部縫合不全、膵瘻、腹腔内膿瘍、肺炎、全死因死亡率に有意差は見られなかった。3群郭清群では、手術時間の中央値は63分間長く、失血の中央値は230mL多かった。5年生存率は、2群郭清単独群の69.2%に対して、3群郭清群では70.3%で、死亡ハザード比は1.03（95%信頼区間：0.77～1.37、P=0.85）だった。再発のない期間でも両群間に有意差はなく、再発ハザード比は1.08（0.83～1.42、P=0.56）だった。このため「2群リンパ節切除単独と比較して、2群リンパ節切除術にPANDを加える拡大郭清を行っても、治療可能な胃癌の生存率を改善しない」と結論している。（武藤まき：医療ライター）

1981年に提示された「iron-heart」仮説では、男性と女性（閉経前）と冠疾患リスクの差は、鉄分蓄積量の差によって説明できるとされたが、その後の研究からその裏づけとなる結果は、得られていない。ロンドン大学疫学・公衆衛生部門Ioanna Tzoulaki氏らの研究グループは、食事による鉄分（総鉄、ならびにヘム鉄、非ヘム鉄）の摂取、サプリメントなどによる補足的な鉄分摂取、さらに赤身肉の摂取と血圧との関連を調査する横断的疫学研究を行った。BMJ誌2008年7月15日号より。鉄分摂取と血圧変動の関係を疫学調査収縮期血圧が120～130mmHgの正常高値血圧でも、心血管系疾患や死亡リスクが高いことは知られている。薬物療法以外の食事療法などで正常高値血圧を下げる要因を見いだそうと1997年に開始されたのが、栄養と血圧に関する国際共同研究INTERMAP（International study of Macro- and micronutrients and blood Pressure）と呼ばれる4ヵ国共同疫学研究である。今回の研究もINTERMAPに参加する日本、中国、イギリス、アメリカの、40歳から59歳までの17集団4,680例を対象に、食事による鉄分の摂取、サプリメントなどの補助的手段による摂取、さらに鉄分が最も効率的に摂取できる赤身肉による摂取――の3つの方法に分けて、鉄分摂取量が血圧の変動に与える影響について疫学調査が行われた。主要評価項目は、2日の連続受診時に各2回、およそ3週間後にも2日連続受診時に各2回の、計8回の血圧測定記録の平均値とした。赤身肉102.6g/24時間摂取で収縮期血圧1.25mmHg高まる重回帰分析によって、食事による全鉄と非ヘム鉄の摂取は血圧を下げることがわかった。摂取熱量1,000Kcal（4.2MJ）当たりの鉄摂取量の平均値は、アメリカと中国が7.8mg/4.2MJ、イギリス6.2mg/4.2MJ、日本5.3mg/4.2MJだった。総鉄の摂取量が、4.20mg/4.2 MJで標準偏差の2倍（2SD）多い場合は収縮期血圧を1.39mm Hg（P

末梢静脈カテーテルの交換はルーチンに行うべきか、それとも臨床適応となった場合にだけ行えばよいか。CDC（疾病予防管理センター）では感染対策の観点から72～96時間ごとに変えるべきとしているが、そのエビデンスは乏しく、また近年、ルーチンに変えるほうが静脈炎の発症率が高いといった報告もある。そうしたなか王立ブリスベーン＆ウーマンズ病院（オーストラリア）臨床看護センターのJoan Webster氏らは、静脈炎発症率とコストの面で検討を行い、「臨床適応の場合だけ行えばいいようだ」と報告した。BMJ誌オンライン版2008年7月8日号より。オーストラリアの3次機能病院から755例を集め無作為化試験試験はオーストラリアの3次機能病院（Tertiary hospital）を対象に行われた。対象者はmedical and surgical患者755例。379例が臨床適応の場合にのみカテーテルの交換が行われる群に（介入群）、376例がルーチンに交換する群（対照群）に無作為に割り付けられ検討された。主要転帰は、静脈炎や感染症発症によるカテーテル不全の複合的な度合い。ルーチン交換群と臨床適応群にカテーテル不全の有意差なし静脈炎や感染症発症によってカテーテルが取り外されたのは、対照群は123例（33%）、介入群は143例（38％）で有意な違いはなかった（相対リスク1.15、95％信頼区間：0.95～1.40）。留置1,000日間につき生じたカテーテル不全の割合に基づき比較しても、有意な違いは見出せなかった（0.98、0.78～1.24）。手技に関するコストは、対照群のほうが高く、平均41.02オーストラリアドル。介入群は平均36.40オーストラリアドルだった。静脈炎の発症率は、介入群4％、対照群3％で両群とも低かった。Webster氏は「臨床適応のときだけ交換を行ってもカテーテル不全の発生に影響はなかった。ただし今回の知見を検証するため、またより臨床的意義あるアウトカムを静脈炎単独で検証するなど、より大規模な試験を行う必要がある」と結論している。

腎細胞癌に対する腎摘出術後の自己腫瘍由来熱ショック蛋白ワクチン（HSPPC-96、vitespen）療法は無再発生存率を改善しないことが、米国M D Anderson癌センターのChristopher Wood氏が行った無作為化第III相試験で明らかとなった。限局性腎細胞癌の標準治療は局所あるいは根治的な腎摘出術であるが、有効な補助療法がないため患者は実質的に再発のリスクに晒されているという。Lancet誌2008年7月12日号（オンライン版2008年7月3日号）掲載の報告。術後補助療法としてのvitespen群と観察群を比較本研究は、局所進行腎細胞癌切除後の高再発リスク例に対する補助療法としての自己腫瘍由来ワクチンvitespenの有用性を評価するもの。vitespen群に409例が、術後に治療を行わない観察群に409例が無作為に割り付けられた。vitespenは週1回4 週間にわたって皮内投与され、その後はワクチン効果が消失するまで2週に1回投与された。主要エンドポイントは無再発生存率とした。全体の再発率、死亡数は同等、早期ステージ群で再発率が優れる傾向フォローアップ期間中央値1.9年における再発率はvitespen群が37.7%（136/361例）、観察群は39.8%（146/367例）であり、両群間に差は認めなかった（ハザード比：0.923、95%信頼区間：0.729～169、p＝0.506）。2007年3月までフォローアップを継続したところ、vitespen群で70例が死亡し、観察群の死亡数は72例であったが（p＝0.896）、全体の生存データとしてはまだ十分でなく、さらなるフォローアップを続けている。American Joint Committee on Cancer（AJCC）のステージ分類に基づく事前に規定された探索的解析では、ステージIあるいはIIの症例の再発率はvitespen群が15.2%（19例）、観察群は27.0%（31例）であった（ハザード比：0.576、95%信頼区間：0.324～1.023、p＝0.056）。vitespen群で最も多く報告された有害事象は、注射部位の紅斑（158例）および硬化（153例）であった。重篤な有害事象としてはグレード2の自己免疫性甲状腺炎が1例で認められたが、治療に関連したグレード3/4の有害事象は見られなかった。Wood氏は、「腎細胞癌に対する腎摘出術後のvitespenによる補助療法は、観察群との間に無再発生存率の差を認めなかった」と結論し、「vitespen群のうち早期ステージの無再発生存率の改善効果を評価するには、さらなる検証が求められる」と指摘している。（菅野守：医学ライター）

新たな経口第Xa因子阻害薬rivaroxabanの長期投与は、人工股関節全置換術（THA）を施行後の静脈血栓塞栓症（VTE）の予防において低分子ヘパリンであるエノキサパリン（商品名：クレキサン）の短期投与よりも有効なことが、21ヵ国が参加した大規模臨床試験（RECORD 2）で確認された。周術期のヘパリンベースの血栓予防療法は致死的肺塞栓症を減少させるが、THA後のVTEのリスクは退院後も持続するため、簡便な長期的抗血栓療法の探索が進められてきた。イギリスBarts and the London医科歯科大学のAjay K Kakkar氏が、Lancet誌2008年7月5日号（オンライン版2008年6月24日号）で報告した。21ヵ国、2,509例が参加した二重盲検ダブルダミー無作為化試験RECORD 2（REgulation of Coagulation in ORthopaedic surgery to prevent Deep-vein thrombosis and pulmonary embolism 2）は、THA施行例を対象にrivaroxaban（10mg/日、1日1回、経口）を31～39日投与する群（プラセボ静注、10～14日）と、エノキサパリン（40mg/日、1日1回、皮下注）を10～14日投与後プラセボを投与する群（31～39日）を比較する二重盲検ダブルダミー無作為化試験。2006年2月～2007年4月に21ヵ国123施設から登録された2,509例が、rivaroxaban群（1,252例）あるいはエノキサパリン群（1,257例）に無作為に割り付けられた。主要評価項目は、深部静脈血栓（両側静脈造影で検出された症候性あるいは無症候性の病変）、非致死的肺塞栓症、30～42日までの全死亡の複合エンドポイントとした。主要評価項目が有意に改善、出血の頻度は同等主要評価項目の解析対象となったのは、rivaroxaban群864例、エノキサパリン群869例。複合エンドポイントの発現率は、エノキサパリン群の9.3%（81/869例）に対し、rivaroxaban群は2.0%（17/864例）と有意に低下した（絶対リスク低下率：7.3%、95%信頼区間：5.2～9.4%、p＜0.0001）。安全性評価の対象はrivaroxaban群1,228例、エノキサパリン群1,229例。治療期間中の出血の発現率は、rivaroxaban群6.6%（81/1,228例）、エノキサパリン群5.5%（68/1,229例）と両群で同等であった（p＝0.25）。Kakkar氏は、「THA後の症候性のイベントを含むVTEの予防において、rivaroxaban長期投与はエノキサパリン短期投与よりも有意に高い有効性を示した」と結論し、「長期的血栓予防療法をさらに確実なものにするには、THAの予後に影響を及ぼす可能性のある出血や他の有害事象について、高リスク群に重点を置いた評価を行うべき」と指摘している。（菅野守：医学ライター）

高血圧治療の進展は心血管系疾患の死亡率と身体機能障害を減少させはしたが、患者の大半はコントロール不十分な状態にいる。そこで米国・ワシントン大学のBeverly B. Green氏らは、薬剤師によるインターネットを利用した患者支援（血圧モニタリング、情報提供サービス）という新しいケアモデルを検討した。無作為化試験の結果、「インターネットによる薬剤師の管理は血圧管理を改善する」と報告している。JAMA誌2008年6月25日号より。25～75歳の参加者778例を約1年追跡本研究は「Chronic Care Model」に基づく3群無作為化試験「Electronic Communications and Home Blood Pressure Monitoring study」。対象は、ワシントン州で参加登録した、未治療の本態性高血圧でインターネット接続可能な25～75歳の参加者778例。2005年6月から2007年12月にかけて、ネット支援は患者専用ウェブサイトを利用して行われた。参加者は、一般的な治療を受けるグループ、自宅で血圧モニタリング＋患者ウェブサイトを利用するグループ、自宅での血圧モニタリング＋患者ウェブサイト利用＋インターネットを通じた薬剤師の管理支援を受けるグループに、無作為に割り付けられた。主要評価項目は、血圧140～90mm Hg未満にコントロールできた患者比率と、12ヵ月間の収縮・拡張期血圧の変化とした。収縮期・拡張期血圧とも薬剤師管理群が改善778例のうち730例（94%）が、1年間の追跡調査を完了。正常血圧（140～90mm Hg未満）の比率は、通常ケア群の31%と比べ、在宅血圧モニタリング＋ウェブ利用群は36%で、有意な上昇は確認されなかった（P=0.21）。しかし、在宅血圧モニタリング＋ウェブ利用＋薬剤師管理群は56%で、通常ケア群（P＜0.001）、在宅血圧測定とウェブ利用群（P＜0.001）と比べ高い改善が確認された。収縮期血圧は、通常ケア群→在宅血圧モニタリングとウェブ利用群→在宅血圧モニタリング＋ウェブ利用・薬剤師管理群へと段階的に減少。拡張期血圧は、薬剤師管理のあった群でだけ減少した。ベースラインの収縮期血圧が160mm Hg以上で、在宅血圧モニタリング＋ウェブ利用＋薬剤師管理を受けた群は、通常ケア群より収縮期血圧で－13.2 mm Hg（P＜0.001）、拡張期血圧で－4.6 mm Hg（P＜0.001）と顕著な低下を達成し、血圧管理が改善した（相対リスク：3.32、P＜0.001）。インターネットの専用患者ウェブサイトを通して行われる情報提供と薬剤師による管理は、高血圧患者の血圧改善に役立つと結論づけている。（朝田哲明：医療ライター）

心房細動および心不全患者の治療は、洞調律を回復し維持する方法が一般的である。これは、心房細動が心不全患者の死亡の予測因子であり、心房細動を抑制すれば転帰に有利な影響を及ぼす可能性があるというデータに基づいているが、この方法の利点とリスクについては、これまで十分に検討されなかった。カナダ・モントリオール大学心臓研究所のDenis Roy氏らAtrial Fibrillation and Congestive Heart Failure 共同研究グループは、心調律コントロールと心拍コントロールを比較検証した結果、心調律コントロールは死亡率減少に結びつかず、心拍コントロールが主要アプローチであると結論付けた。NEJM誌2008年6月19日号より。患者1,376例を37ヵ月間にわたり追跡調査本研究では、左室駆出率35%以下で、うっ血性心不全の症状と心房細動の既往歴を有する患者について、洞調律維持（心調律コントロール）と、心室拍動数制御（心拍コントロール）を比較する多施設共同無作為試験を行った。登録患者計1,376例を（心調律コントロール群682例、心拍コントロール群694例）、平均37ヵ月間にわたり追跡調査した。主要評価項目は、心血管系原因による死亡までの時間とした。主要・副次転帰とも両治療に有意差はないが心血管系原因での死亡は、心調律コントロール群182例（27%）、心拍コントロール群175例（25%）だった（心調律コントロール群のハザード比：1.06、95%信頼区間：0.86～1.30、log-rank検定によるP=0.59）。全死因死亡（心調律コントロール群32%、心拍コントロール群33%）、脳卒中（同じく各3%、4%）、心不全悪化（同じく各28%、31%）、心血管系原因・脳卒中または心不全悪化の複合死亡（同じく各43%、46%）であり、主要・副次転帰とも同程度だった。あらかじめ定義したサブグループでも、両治療戦略のいずれかを支持する有意差はなかった。この結果、心房細動とうっ血性心不全の患者に対して、ルーティンに心調律コントロール治療を行っても、心拍コントロール治療より心血管原因による死亡率を低下させないことが判明したとして、「心拍コントロール戦略は、電気的除細動を繰り返す必要性を排除し、入院率を低下させる。心拍コントロールが心房細動とうっ血心不全患者のための主要なアプローチと考えるべき」と強調している。（武藤まき：医療ライター）

国際的な第III相試験が進められている抗不整脈薬dronedaroneは、強い副作用が問題とされているアミオダロン（商品名：アンカロン）に代わる心不全患者の治療薬として期待されている。本報告は、コペンハーゲン大学（デンマーク）のLars Kober氏らのdronedarone研究グループによるANDROMEDA試験（Antiarrhythmic Trial with Dronedarone in Moderate to Severe CHF Evaluating Morbidity Decrease）の結果で、「重症の心不全患者にdronedaroneを投与した場合、死亡率が上昇する」との警告が報告された。NEJM誌2008年6月19日号より。欧州6ヵ国72施設1,000例を予定してスタートしたがANDROMEDA試験は、デンマーク、スウェーデン、ノルウェー、ポーランド、オランダ、ハンガリーの72施設で実施された多施設二重盲検試験で、症候性心不全と重篤な左室収縮機能不全で入院した患者1,000例を、dronedarone投与群とプラセボ投与群（400mg、1日2回）に無作為に割り付ける予定でスタートした。主要エンドポイントは、全死因死亡の複合または心不全のための入院。追跡試験中に死亡者が増えたため研究中止試験は、患者627例（dronedarone群310例、プラセボ群317例）が登録された時点で、データ・安全性監視委員会の勧告を受け、研究終了についての事前規定に従い安全上の理由から早期中止となった。これは、中央値2ヵ月の追跡期間中に、dronedarone群で25例（8.1%）、プラセボ群で12例（3.8%）の死亡が発生したためである（dronedarone群のハザードリスク：2.13、95%信頼区間：1.07～4.25、P=0.03）。超過死亡は主に心不全悪化との関連が認められ、dronedarone群で10例、プラセボ群では2例が該当した。主要エンドポイントは、dronedarone群53例（17.1%）、プラセボ群40例（12.6%）で両群間に有意差はなかった（ハザード比：1.38、95%信頼区間：0.92～2.09、P=0.12）。しかしクレアチニン濃度上昇が、dronedarone群のほうがプラセボ群より多く、深刻な有害事象として報告されている。以上の結果から、「重篤な心不全と左心収縮機能不全の患者へのdronedarone投与は、心不全悪化に関連する早期死亡率上昇と関係していた」と結論付けた。（武藤まき：医療ライター）

本論は、2型糖尿病の大規模試験ADVANCE（the Action in Diabetes and Vascular Disease:Preterax and Diamicron Modified Release Controlled Evaluation）研究グループによる、2型糖尿病患者に対する強化血糖コントロールの、血管系転帰に与える影響の検討結果。NEJM誌2008年6月12日号（オンライン版2008年6月6日号）に掲載された。同日掲載されたACCORD研究グループでは、「血糖降下強化療法は死亡率を高め心血管イベント減へのベネフィットはない」と結論していたが、ADVANCE研究グループからは反対の見解が報告されている。経口血糖降下薬で強化血糖コントロール2型糖尿病患者1万1,140例を、標準血糖コントロールと強化血糖コントロールに無作為に割り付け、強化コントロールでは、糖化ヘモグロビン値が6.5%以下になるように、SU系経口血糖降下薬グリクラジドと、必要に応じて他剤を併用した。主要転帰は、主要大血管イベント（心血管系の原因による死亡、非致死的な心筋梗塞または脳卒中）と主要細小血管イベント（腎症、網膜症の発現または悪化）の複合とし、合同評価と個別評価を行っている。腎症発生率21%低下で主要血管系イベントの複合転帰10%低下中央値5年の追跡調査の結果、糖化ヘモグロビン平均値は、強化コントロール群（6.5%）のほうが標準コントロール群（7.3%）より低く、主要大血管と細小血管イベントの複合発生率も、強化群（18.1%）のほうが標準群（20.0%）より低下した（ハザード比：0.90、95%信頼区間：0.82～0.98、P=0.01）。主要細小血管イベント単独でみた場合も、強化群のほうが標準群より低下した（9.4%対10.9%、ハザード比：0.86、95%信頼区間：0.77～0.97、P=0.01）。これは主に、腎症発生率が低下したためで（4.1%対5.2%、0.79、0.66～0.93、P=0.006）、網膜症に対する有意な効果は認められていない（P=0.50）。血糖コントロール方法が違っても、主要大血管イベントや心血管系の原因による死亡に有意な影響はなかったことも確認された。強化コントロール群の主要大血管イベントのハザード比0.94（95%信頼区間：0.84～1.06、P=0.32）、同心血管系の原因による死亡のハザード比0.88（0.74～1.04、P=0.12）、同全死因死亡は0.93（0.83～1.06、P=0.28）。ただし重篤な低血糖症は、件数はまれだが強化群のほうが、発生率が高かった（2.7%対1.5%、ハザード比：1.86、95%信頼区間：1.42～2.40、P

多くの認知症高齢患者と介護者を苦しめる、認知低下や気分障害、行動・睡眠障害およびADL（日常生活動作）の制限は、サーカディアンリズム障害が関連している。オランダ神経科学研究所（Netherlands Institute for Neuroscience）のRixt F. Riemersma-van der Lek氏らは、サーカディアンリズムの2大同調因子である「明るい光」と「メラトニン」を長期間、単独もしくは組み合わせることで、認知症状の進行を改善できるかどうかを検証する長期2×2因子二重盲検無作為化プラセボ対照試験を行った。JAMA誌2008年6月11日号より。オランダの12施設で最長3.5年間にわたり比較試験は1999年から2004年にかけて、オランダのグループケア施設12ヵ所の居住者計189例を対象に行われた。平均年齢は85.8歳（SD：5.5年）、90%が女性、87%は認知症だった。対象を、平均15ヵ月間（SD：12ヵ月間、最長3.5年間）、全日明るい（±1000ルクス）もしくは薄暗い（±300ルクス）状況、夕方にメラトニン（2.5mg）またはプラセボを、施設ごとに無作為に割り付けた。主要転帰尺度は、6ヵ月ごとに、標準的な評価検査や指標［認知機能検査のMini-Mental State Examination （MMSE）、うつ症状を評価するCornell Scale for Depression in Dementia（CSDD）、看護情報に基づく日常生活動作スケールなど］を用いて認知症状の進行状況やADLの制限、および有害事象に関する評価を行った。光＋メラトニン療法は攻撃的態度や夜間不穏もやや改善結果、光療法は、認知症状をMMSEで平均0.9ポイント改善させたほか、うつ症状はCSDDで1.5ポイント寛解、ADLの制限は年1.8ポイント改善した。メラトニン投与は睡眠開始までの時間を8.2分短縮し、睡眠時間を27分延長した。ただしメラトニン投与をPhiladelphia Geriatric Centre Affect Rating Scaleを用いて行った評価では、ポジティブ感情がマイナス0.5ポイント、ネガティブ感情がプラス0.8ポイントだった。またMulti Observational Scale for Elderly Subjects scaleを用いた評価では、引きこもり行動が1.02ポイント増加していたが、光療法との併用では増加はみられなかった。併用療法については、Cohen-Mansfield Agitation Indexの評価で、攻撃的態度が3.9ポイント減少させ、睡眠効率を3.5%増加し、夜間不穏を年間1時間当たり1分間改善させた。Lek氏は「光療法は、認知症高齢者の症状をある程度改善する効果がある。一方メラトニン投与は気分障害の副作用が出るため、光療法との併用のみ推奨される」と結論している。（朝田哲明：医療ライター）

米国・メイヨー・クリニック医科大学（ミネソタ州）のGunjan Y. Gandhi氏らは、糖尿病治療の安全性や有効性への懸念が消えない理由の一つとして、糖尿病に関する無作為化対照臨床試験（randomized clinical trial＝RCT）が、患者にとって重要な転帰（patient-important outcomes）、すなわち死あるいはQOL（疾患状態、疼痛、身体機能）を検証してこなかったことにあると指摘。現在進行中の多数の試験を検証し、「患者にとって重要な転帰を評価しているものは少ない」と報告した。JAMA誌2008年6月4日号より。データベースに登録された臨床研究436件を検証本研究の目的は、現在進行中か今後予定されている糖尿病RCTの範囲・限界を系統的に検証し、患者にとって重要な転帰が含まれているかどうかを確認すること。2007年11月10日時点で、主要なRCTが登録されている臨床研究データベースのClinicalTrials.gov（http://www.clinicaltrials.gov）、International Standard Randomized Controlled Trial Number Register（http://isrctn.org）、Australian New Zealand Clinical Trials Registry（http://www.anzctr.org.au）を検索した。条件に適合した第2相～第4相のRCT は2,019件中1,054件。無作為に50%（527件）のサンプルをとり、登録が義務化された2004年以降の登録研究436件を選定した。それら対象試験で測定される転帰と、それが(1)生理学的転帰、(2)代替転帰（患者にとって重要な転帰のリスク上昇を反映すると考えられる）、(3)患者にとって重要な転帰、のいずれに該当するかを決定した。「患者に重要」18％、「生理学的」16％、「代替」61％対象試験436件のうち24件（6%）は被験者登録をしていなかったが、109件（25%）は積極的に登録を行い、303件（69%）は登録を完了していた。試験の主要転帰が、患者にとって重要な転帰だったのは78件（18%、95%信頼区間：14～22%）で、生理学的転帰またはラボレベルの評価が69件（16%、13～20%）、代替転帰は268件（61%、57～66%）だった。患者にとって重要な転帰が主要またはそれに次ぐ転帰として報告されていたのは201件（46%、41～51%）。多変量解析の結果、患者100例以上の大規模試験（オッズ比：1.10、95%信頼区間：1.02～1.19）と30日以上の長期試験（1.03、1.01～1.06）は、患者にとって重要な転帰を評価する傾向があると言えたが、パラレルデザインのRCT（0.15、0.05～0.44）、2型糖尿病試験（0.23、0.09～0.61）はあまり測定されていない。この結果からGandhi氏らは「現在、登録され進行中の糖尿病RCTのうち、患者にとって重要な転帰を含んでいる試験は18%にすぎない」と結論している。（朝田哲明：医療ライター）