2001年9月11日の世界貿易センタービルへのテロ攻撃は、周辺環境に発がん性物質を拡散したといわれており、市民の間に、その曝露により、がん罹患の可能性が増大したとの懸念があった。ニューヨーク市保健・精神衛生部のJiehui Li氏らは、「世界貿易センター健康レジストリ」に登録された人におけるがん発生状況を調べた。その結果、救急隊員/復旧作業員について、一般レジストリ者と比べて2007－2008年に前立腺がん、甲状腺がん、骨髄腫の過剰リスクがみられたが、発生数は少なく、この年にすべてのがんが増大したということではなかった。著者は、「曝露の強さの違いによる関連は認められなかった」と述べた上で、「潜伏期間が長期にわたるがんもあるので、長期のフォローアップと特異的がんについては注意が必要である」と結論している。
曝露の違い（救急・復旧作業員とその他）でがん発生との関連を調査、標準発生比も検証
Li氏らは、2003－2004年に「世界貿易センター健康レジストリ」に登録されたニューヨーク州の住民5万5,778人を対象とする観察研究を行った。レジストリには、救急隊員・復旧作業員（2万1,850人）とそれ以外の救出・復旧作業に関わらなかった人（3万3,928人）が登録されていた。登録から2008年12月31日までフォローアップした。
Cox比例ハザードモデルを用いてレジストリ内コホート比較を行い、世界貿易センター曝露の強さと各種がん（11種類）との関連を評価した。
レジストリ者のがん症例は、標準発生比（SIR）を用いてニューヨーク州一般集団とで比較し、予想されたがん発生に対し実際に観察された症例を検証した。SIRは、年齢（5歳階級群）、人種/民族、性、期間別（2003－2006年と2007－2008年：9.11後とその後の期間での曝露に対する関連を調べるため）について算出した。
また、2007～2008年のレジストリ群とニューヨーク州一般集団の、10万人・年当たりの全体および特異的がん発生率の差（RD）も算出した。
曝露の強さの違いによる関連は認められず
レジストリ累計25万3,269人・年のうち、がんと診断された人は1,187人だった（救急隊/復旧作業者439人、その他748人）。
2007～2008年のすべてのがん統合SIRについて、有意な上昇は認められなかった。救急隊/復旧作業者群の同SIRは1.14（95％信頼区間：0.99～1.30）であり、2003－2006年の統合SIRの0.94（同：0.82～1.08）と有意な差はなかった。また、その他群の同SIRは、それぞれ0.92（同：0.83～1.03）、0.92（同：0.83～1.02）であった。
各種がん別にみると、救急隊/復旧作業者群において、2007－2008年に3種のがんで有意な増大がみられた。SIRは、前立腺がん1.43（同：1.11～1.82）、甲状腺がん2.02（同：1.07～3.45）、多発性骨髄腫2.85（同：1.15～5.88）だった。それぞれの症例数およびRDは、前立腺がんが67例、61/10万人・年、甲状腺がんが13例、16/10万人・年、多発性骨髄腫が7例、11/10万人・年であった。
一方、その他群において2007－2008年に増大がみられたがんはなかった。
コホート内比較において、世界貿易センター曝露の強さの違いによる、肺がん、前立腺がん、甲状腺がん、非ホジキンリンパ腫、血液がんとの有意な関連は認められなかった。
（武藤まき：医療ライター）
