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EBM(Evidence-Based Medicine)の領域では、医療介入がどれだけのベネフィットをもたらすかということを、NNT(Number Needed to Treat)という指標が使われる。NNTとは、患者さん1人がメリットを得るために、同様の患者さん何人に治療(介入)を行わなくてはならないのかを示す指数である。医学論文などでは、効果の指標として、相対リスクやハザード比などがよく使われ、◯%の患者に効果が認められたなどと示されるが、相対リスク減少率などは過大評価されやすく、またわかりにくい指標であるので、EBMの世界では、NNTがよく使用される。 今回のBMJに報告された研究は、NNTに時間の概念を加えて、1人のがん死亡を防ぐために何名の検診が必要で、そのベネフィットが確認されるまでどれくらいの期間が必要であるかを計算した結果である。結論は、乳がん検診や大腸がん検診では、受診者1,000人当たり1例の死亡を予防するのに(つまり、NNTが1,000)、約10年を要するというものであった。 近年、検診の意義を問う研究報告がいくつかなされている。乳がんマンモグラフィー検診で相当数の過剰診断がある(Jørgensen KJ et al. BMJ. 2009; 339: b2587.)という報告、米国予防医療サービス専門作業部会(the U.S. Preventive Services Task Force)による、乳がん検診の推奨年齢を従来の40~74歳(毎年)から50~74歳(2年に1度)に変更し、過剰診断というリスクに関して十分に認識すべき(US Preventive Services Task Force. Ann Intern Med. 2009; 151: 716-726.)という報告などがある。また、NEJM誌2012年11月22日号では、乳がん検診によって、早期乳がんが増えたのに対して、進行がんが減っていないことのアンバランスから、過剰診断がなされているのではないか、検診のベネフィットは少ないのではないか、ということを指摘している(Bleyer A et al. N Engl J Med. 2012; 367:1998-2005.)。 NNT1,000を妥当と判断したのは、1,000人に1人は過剰診断がなされているという報告(Nelson HD et al. Agency for Healthcare Research and Quality. 2009:1-89.)からであるが、言い換えると、乳がん・大腸がん検診を受けると、1/1,000の確率、0.001%の確率で10年後に乳がん・大腸がんで死亡することを防げるというものである。またその場合、1/1,000の確率で誤診もされてしまうということである。また、色々な合併症があり10年以上の予後が見込めない場合には、検診を受ける必要はないということになる。 日本はがん検診後進国であり、先進国の中では最低の検診率である。検診の啓蒙は大切なことであるが、全てのがんに検診が有効というわけではなく、限られたがんにしか有効ではない、しかもその利益を受ける者は、一部の者だけであるという正しい情報も伝えられる必要があると思われる。勝俣 範之先生のブログはこちら