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検索結果 合計:4227件 表示位置:4001 - 4020

4001.

米国成人肥満率、男性は10年前の1.32倍:米国過去10年の動向調査

米国成人の過去10年の肥満率は、男性はやや増加傾向が見られるものの、女性は明らかな変化は認められないことが報告された。米国疾病対策予防センター(CDC)のKatherine M. Flegal氏らが、National Health and Nutrition Examination Survey(NHANES)の結果を分析して明らかにしたもので、JAMA誌2010年1月20日号(オンライン版2010年1月13日号)で発表した。米国成人の68%が、太り気味か肥満研究グループは、2007~2008年のNHANESの結果から、20歳以上の男女、合わせて5,555人について、身長と体重を分析した。その中で、ボディマス指標(BMI)が25.0~29.9を太り気味、BMIが30.0以上を肥満と定義し、1999~2006年の結果と比較した。その結果、2007~2008年の年齢補正後の肥満の割合は、33.8%(95%信頼区間:31.6~36.0)だった。男女別に見ると、男性が32.2%(同:29.5~35.0)、女性が35.5%(同:33.2~37.7)だった。BMIが25.0以上の、太り気味と肥満を併せた割合は、全体で68.0%(同:66.3~69.8)、男性では72.3%(同:70.4~74.1)、女性では64.1%(同:61.3~66.9)だった。女性は有意な変化見られず過去10年間の肥満割合の傾向について見てみると、女性については、有意な傾向は見られなかった(1999~2000年に対する2007~2008年の補正後オッズ比:1.12、95%信頼区間:0.89~1.32)。一方男性については、やや増加傾向が見られた(同:1.32、1.12~1.58)。ただし男性も、直近3回(2003~2004年、2005~2006年、2007~2008年)の調査結果では、有意差は見られていない。(當麻あづさ:医療ジャーナリスト)

4002.

米国6~19歳白人男子、過度肥満リスクが10年前の約1.5倍:米国過去10年の動向調査

米国20歳未満の過去10年間(1999~2008年)の肥満率は、全体として変化傾向はみられないことが報告された。ただし一部、6~19歳の男子などについては、過度な肥満者の割合が増加していることも明らかになった。米国疾病対策予防センター(CDC)のCynthia L. Ogden氏らが、2007~2008年のNational Health and Nutrition Examination Survey(NHANES)を分析し、JAMA誌2010年1月20日号(オンライン版2010年1月13日号)で発表している。1999~2006年にかけての米国20歳未満のボディマス指標(BMI)も、一定水準にあったという。19歳未満の約4,000人を、年齢、性、人種別で分析研究グループは、2007~2008年のNHANESの結果から、2歳未満児の719人と、2~19歳の3,281人について分析を行った。2歳未満の肥満の定義については、CDCの性別横臥身長に対する体重グラフ2000年版に基づき、その95パーセンタイル以上とした。また、2~19歳の肥満の定義は、CDCの性別BMI成長グラフ2000年版に基づき、その97パーセンタイル以上と95パーセンタイル以上、85パーセンタイル以上の3段階に分類定義した。1999~2000年のNHANESデータと比べて、年齢、性、人種別に変化傾向を分析した。全体としての変化傾向はみられずその結果、2007~2008年の2歳未満で基準グラフの95パーセンタイル以上だったのは、9.5%(95%信頼区間:7.3~11.7)だった。2~19歳については、基準グラフの97パーセンタイル以上が11.9%(同:9.8~13.9)、95パーセンタイル以上が16.9%(同:14.1~19.6)、85パーセンタイル以上が31.7%(同:29.2~34.1)だった。傾向分析の結果、1999~2000年と2007~2008年の間には、全体としての変化傾向はみられなかった。ただし、6~19歳の男子で、97パーセンタイル以上の過度な肥満となるリスクが増加しており、2007~2008年の1999~2000年に対するオッズ比は1.52(同:1.17~2.01)だった。なかでも同年齢の非ヒスパニック系白人の男子でのオッズ比は1.87(同:1.22~2.94)と高かった。(當麻あづさ:医療ジャーナリスト)

4003.

術後は静脈血栓塞栓症のリスクが著明に増大、イギリスの中年女性

中年女性では、術後の静脈血栓塞栓症(深部静脈血栓症、肺塞栓症)のリスクが12週にわたって増大し、特に股関節や膝関節の置換術、がんの切除術後に大きいことが、イギリス・オックスフォード大学腫瘍疫学科のSian Sweetland氏らが実施したコホート試験「Million Women Study」(http://www.millionwomenstudy.org/introduction/)で示された。肺塞栓症とその前駆病態である深部静脈血栓症は世界的に罹患率、死亡率が高く、多大な疾病負担となっている。静脈血栓塞栓症のリスクは術後早期に最も大きいことが知られているが、どのくらい持続し、手術のタイプによってどの程度異なるかは明確でなかったという。BMJ誌2010年1月2日号(オンライン版2009年12月3日号)掲載の報告。約95万人の中年女性を対象とした前向きコホート試験Million Women Studyの研究グループは、さまざまな手術の施行後における静脈血栓塞栓症のリスク増大の期間とその程度について検討するプロスペクティブなコホート試験を行った。1996~2001年までにイギリス在住の中年女性94万7,454人が登録され、質問票で得たデータと国民保健サービス(NHS)がルーチンに収集している入院および死亡のデータの関連づけを行った。フォローアップ期間中に23万9,614件の手術入院があり、静脈血栓塞栓症による入院は5,419人、そのうち270人が死亡した。経過時間および手術タイプ別に、静脈血栓塞栓症による入院および死亡の補正相対リスク(RR)、標準化発生率について評価した。術後6週の発症リスクは70倍、3週目にピーク、12週まで実質的に増大手術を受けていない女性に比べ、入院手術を受けた女性は術後6週における静脈血栓塞栓症による入院のリスクが約70倍高く(RR:69.1)、3週目にリスクのピークが見られた。日帰り手術の場合でもリスクは約10倍に達した(RR:9.6)。術後7~12週にリスクは約20倍から約6倍にまで低下(RR:19.6、5.5)したものの、非手術女性に比べ実質的に増大したままであった。このリスクのパターンは肺塞栓症(2,487人)と深部静脈血栓症(3,529人)で類似していた。術後の静脈血栓塞栓症のリスクは手術のタイプによって大きく異なり、人工股関節・膝関節の置換術やがんの切除術後に最も増大し、術後1~6週のRRはそれぞれ220.6、91.6であった。著者は、「術後の深部静脈血栓症と肺塞栓症のリスクは12週まで実質的に増大しており、リスクの程度は手術タイプによって大きな差が認められた」と結論し、「手術を受けていない中年女性が12週の間に静脈血栓塞栓症を発症する確率は6,200人に1人にすぎない一方で、日帰り手術では815人に1人、入院手術を受けた中年女性では140人に1人が発症すると予測される。なかでも、股関節・膝関節の置換術後は45人に1人が、がんの切除術後は85人に1人が発症すると考えられる」と指摘している。(医学ライター:菅野守)

4004.

ホルモン受容体陽性閉経後乳がん、新たな術後補助療法が確立

ホルモン受容体陽性、リンパ節転移陽性の閉経後乳がんに対する術後補助療法では、化学療法施行後に逐次的にタモキシフェン(TAM、商品名:ノルバデックスなど)を5年間投与する方法が、TAMのみを投与する治療法よりも良好な予後をもたらすことが、アメリカLoyola大学のKathy S Albain氏らBreast Cancer Intergroup of North Americaの研究グループが実施した第III相試験で明らかとなった。TAMはホルモン受容体陽性閉経後乳がんに対する術後補助療法のgold standardであり、化学療法との併用療法は理論的には有望視されていたもののコンセンサスが得られていなかった。最近のメタ解析において、術後TAM+化学療法は閉経前乳がんでは大きな生存べネフィットが示されたが、閉経後乳がんにおける有用性は境界域にとどまったという。Lancet誌2009年12月19/26日合併号(オンライン版2009年12月10日号)掲載の報告。TAM+化学療法併用はTAM単剤よりも、逐次投与は同時投与よりも優れるか?研究グループは、ホルモン受容体陽性閉経後乳がんに対する術後補助療法としてのTAM単剤とTAM+化学療法の併用療法の有用性を比較し、併用療法のうち逐次投与と同時投与ではどちらが優れるかを検討するオープンラベル無作為化比較第III相試験(SWOG-8814, INT-0100)を実施した。ホルモン受容体陽性でリンパ節転移陽性の閉経後乳がん患者が、術後補助療法としてTAM単剤を投与する群(毎日、5年間)、シクロホスファミド+ドキソルビシン+5-FU(CAF、4週毎、6コース)とTAM(毎日、5年)を逐次投与する群(CAF→T群)、CAFとTAMを同時投与する群(CAFT群)に2:3:3の割合となるよう無作為に割り付けられた。主要評価項目は、TAM単剤群に対するTAM+化学療法併用群(CAF→T群、CAFT群)の無病生存率(DFS)の優位性、および同時投与(CAFT群)に対する逐次投与(CAF→T群)のDFSの優位性とした。副次評価項目は、全生存率(OS)および安全性であった。アンスラサイクリン系薬剤ベースレジメン施行後に、逐次的にTAMを5年間投与する方法が有用1989年6月~1995年7月までに1,558例が登録され、1,477例(95%)が評価可能であった。TAM単剤群に361例、CAF→T群に566例、CAFT群には550例が割り付けられた。フォローアップ期間中央値8.94年(最長13年)の時点で、DFSイベント数はTAM単剤群が179件、CAF→T群が216件、CAFT群は242件であった。10年DFSは、TAM+化学療法併用群(CAF→T群、CAFT群)が57%と、TAM単剤群の48%よりも有意に優れた(補正Cox回帰分析によるハザード比:0.76、p=0.002)。10年OSは併用群が65%、TAM単剤群が60%であり、ハザード比は0.83、p値は境界域(p=0.057)で有意差は認めなかった。併用群間の比較では、CAF→T群の10年DFSは60%、CAFT群は53%と、逐次投与群でより良好な傾向が見られたものの有意差はなかった(ハザード比:0.84、p=0.061)。10年OSはそれぞれ68%、62%であり、両群で同等であった(ハザード比:0.90、p=0.30)。CAF→T群はTAM単剤群よりも10年DFS(ハザード比:0.70、p=0.0002)、10年OS(同:0.79、p=0.032)がともに有意に優れたが、CAFT群とTAM単剤群間には10年DFS(同:0.83、p=0.062)、10年OS(同:0.87、p=0.22)ともに有意差はなかった。TAM単剤群に比べTAM+化学療法併用群で頻度の高い有害事象として、好中球減少、口内炎、血栓塞栓症、うっ血性心不全、白血病が認められた。著者は、「ホルモン受容体陽性、リンパ節転移陽性の閉経後乳がんの術後補助療法は、TAMのみを5年間投与する方法よりも、アンスラサイクリン系薬剤をベースとする化学療法を施行後に逐次的にTAMを5年間投与する方法が、リスク/ベネフィット比が優れる。しかし、アンスラサイクリン系薬剤ベースレジメンが無効なサブグループが存在する可能性も示唆される」と結論し、「術後補助療法の有用性を評価するには、長期にわたるフォローアップが不可欠なことを、この試験は示している」と指摘する。(菅野守:医学ライター)

4005.

大豆製品の摂取は、乳がん患者の総死亡率を約3割削減

大豆製品の摂取は、乳がん患者の総死亡率を約3割削減する可能性があるようだ。以前から大豆製品に含まれるイソフラボンは、エストロゲン受容体調節因子として乳がんリスクの削減効果があると予想されていた。一方で、イソフラボンにはエストロゲン類似作用があり、乳がんを促進するのではないかとの懸念、さらにはイソフラボンとタモキシフェン(商品名:ノルバデックスなど)の相互作用可能性に関する心配もあった。報告は、米国Vanderbilt大学疫学センターのXiao Ou Shu氏らが、中国人の乳がん患者5,000人超について前向きに調べた大規模住民ベースコホート試験「Shanghai Breast Cancer Survival Study」の結果で、JAMA誌2009年12月9日号で発表されている。大豆摂取の最多四分位範囲群、最小四分位範囲群に比べ死亡ハザード比は0.71研究グループは2002年3月~2006年4月にかけて、20~75歳の乳がん患者、合わせて5,042人に対し調査を開始し、2009年まで追跡した。乳がんの診断後6ヵ月、18ヵ月、36ヵ月、60ヵ月のそれぞれの時点で、治療法や生活習慣、病気の進行度などについて調査を行った。被験者のうち、切除術を行わなかった9人を除く、5,033人について分析を行った。追跡期間の中央値は3.9年(0.5~6.2年)で、その間の死亡は444人、乳がんの再発または乳がんによる死亡は534人だった。その結果、大豆製品の摂取が最も多い四分位範囲群は、最も少ない四分位範囲群に比べ、総死亡に関するハザード比は0.71(95%信頼区間:0.54~0.92)、再発または乳がんによる死亡に関するハザード比は0.68(同:0.54~0.87)だった。エストロゲン受容体陽性・陰性やタモキシフェン服用にかかわらず、死亡リスク減補正後4年生存率は、大豆製品摂取が最も多い四分位範囲群が7.4%、最も少ない四分位範囲群が10.3%だった。再発または乳がんによる死亡の発生率は、同摂取の最多四分位範囲群が8.0%、最小四分位範囲群が11.2%だった。また、こうした傾向は、エストロゲン受容体陽性・陰性にかかわらず、認められた。さらに、タモキシフェンの服用・非服用者の両方で、同傾向が見られた。(當麻あづさ:医療ジャーナリスト)

4006.

群発頭痛の症状緩和に高流量酸素治療が有効

群発頭痛の症状緩和には、高流量酸素治療が有効であることが、英国ロンドンNational Hospital for Neurology and NeurosurgeryのAnna S. Cohen氏らの調べで明らかにされた。現在、急性の群発頭痛に対して公認されている治療法は、スマトリプタン(商品名:イミグラン)の皮下注射のみである。JAMA誌2009年12月9日号で発表された。高流量酸素100%を12L/分で吸入研究グループはロンドンにあるNational Hospital for Neurology and Neurosurgeryで2002~2007年にかけて、国際頭痛学会(International Headache Society)の基準で群発性頭痛の認められた、109人(18~70歳)について、二重盲無作為化プラセボ対照交差試験を行った。被験者はそれぞれ4回の頭痛について、高流量酸素治療とプラセボ治療を交互に受けた。高流量酸素群は、群発頭痛の発症時に、高流量酸素100%を12L/分の割合で顔マスクから吸入した。15分後の痛み消失は、高流量酸素群で78%、プラセボ群は20%分析対象としたのは、反復発作性群発頭痛の57人、慢性群発頭痛の19人だった。第1エンドポイントの、治療開始後15分の痛みの消失が認められた割合は、プラセボ群が20%(95%信頼区間:14~26%、148発作)だったのに対し、高流量酸素群では78%(同:71~85%、150発作)と有意差が見られた(p

4007.

抗凝固薬「ダビガトラン」へ期待高まる

2009年12月、急性静脈血栓塞栓症(VTE)に対する新規経口トロンビン阻害薬ダビガトランの有用性を検討した大規模臨床試験RE-COVERがNew England Journal of Medicineオンライン版に発表された。【RE-COVER試験】RE-COVER試験は、二重盲検並行群間無作為化比較試験で、非経口抗凝固剤を用いた初期治療(5~11日間)後、6ヵ月の急性症候性VTE治療期間中に、ダビガトラン群(1回150mg、1日2回投与)(1,274例)の有効性が、治療域に維持されたワルファリン群(1,265例)に非劣性であるかを調べた非劣性試験である。主要評価項目は、症候性VTE再発と全死亡の複合評価項目が設定された。RE-COVER試験の結果、ダビガトラン群のVTE再発率は2.4%、治療域に維持されたワルファリン群は2.1%となり、ダビガトランのワルファリンに対する非劣性が認められた(ハザード比1.10、95%CI 0.65~1.84、p

4008.

慢性筋骨格痛が2ヵ所以上ある高齢者、転倒リスク約1.5倍

 >慢性筋骨格痛が2ヵ所以上ある高齢者は、転倒リスクがおよそ1.5倍に増大するようだ。米国ベス・イスラエル・ディーコネス医療センター総合内科・プライマリ・ケア部門のSuzanne G. Leveille氏らによる試験で明らかになった。高齢者の慢性痛と転倒リスクについての研究結果はこれまでほとんど見られていない。JAMA誌2009年11月25日号掲載より。日常生活自立の70歳以上、約750人を18ヵ月追跡 Leveille氏らは2005年9月~2008年1月にかけて、自宅で自立した生活をしている70歳以上高齢者749人について検討した試験「MOBILIZEボストンスタディ」を行った(MOBILIZE:Maintenance of Balance, Independent Living, Intellect, and Zest in the Elderly)。追跡期間は18ヵ月だった。 追跡期間中に発生した転倒件数は、1,029件だった。慢性筋骨格痛が2ヵ所以上ある300人の、年齢補正後の転倒率は、1.18件/人・年(95%信頼区間:1.13~1.23)だった。慢性骨格痛が1ヵ所のみの181人の同転倒率は、0.90件/人・年(同:0.87~0.92)だった。また、関節痛の全くない267人の同転倒率は、0.78件/人・年(同:0.74~0.81)だった。強い痛みのある人の転倒リスクも5割増に 転倒リスクが最も高かったのは、慢性筋骨格痛が2ヵ所以上ある群で、痛みが全くない群に比べて、転倒に関する補正後発生率は1.53倍(95%信頼区間:1.17~1.99)だった。 また、痛みの程度(3分位)と転倒発生との比較では、痛みが強い3分位群の補正後発生率が、低い3分位群に比べて1.53倍(同:1.12~2.08)だった。活動の妨げの程度(3分位群)で検討した場合も、強い群が低い群に比べ1.53倍(同:1.15~2.05)だった。

4009.

成人喘息、遺伝子型の違いでLABA+ICSの効果に差はない:LARGE試験

成人の中等度喘息の治療では、β2アドレナリン受容体遺伝子型の違いによって長時間作用型β2刺激薬(LABA)と吸入コルチコステロイド(ICS)の併用療法の効果に差はないことが、Harvard大学医学部Brigham and Women’s病院のMichael E Wechsler氏ら国立心肺血液研究所(NHLBI)喘息臨床研究ネットワークの検討で明らかとなった。β2アドレナリン受容体の16番目のアミノ酸の遺伝子型がアルギニンのホモ接合体(B16 Arg/Arg)の喘息患者は、グリシンのホモ接合体(B16 Gly/Gly)の患者に比べLABA+ICS併用療法の効果が劣ることが報告されていた。Lancet誌2009年11月21日号掲載の報告。遺伝子型の異なる患者をマッチさせたペアにおいてLABA+ICS併用とICS単独をクロスオーバー研究グループは、遺伝子型の違いによるLABA+ICS併用療法の効果の差について検討するために、LABA+ICS併用とICS単独の効果を比較する多施設共同二重盲検プラセボ対照無作為化試験を実施した。対象は中等度喘息の成人患者で、β2アドレナリン受容体の遺伝子型がB16 Arg/Argの患者(42例)とB16 Gly/Glyの患者(45例)を、1秒量(FEV1.0)および人種でマッチさせたペアとして登録した。ペアの個々の患者は、二重盲検下に吸入LABA(サルメテロール50μg×2回/日)あるいはプラセボを投与する群に無作為に割り付けられ、18週の治療が行われた。その後、8週のrun-out期間を置き、治療法をクロスオーバーしてさらに18週の治療が実施された。全症例に、治療開始時からオープンラベルにてICS(hydrofluoroalkane beclometasone 240μg×2回/日)が投与された。主要評価項目は起床時の最大呼気流量(PEF)。B16遺伝子型の違いにかかわらず、LABA+ICS併用療法をArg/Arg例における治療18週後の起床時平均PEFは、ICS単独群の401L/分に対し、LABA+ICS群は423L/分と21.4L/分高かった(p<0.0001)。Gly/Gly例の起床時平均PEFは、ICS単独群の405L/分に対しLABA+ICS群は426L/分とその差は21.5L/分であった(p<0.0001)。Arg/Arg例に対するGly/Gly例のPEF改善度(両群のPEFの差)は-0.1L/分であり、有意な差を認めなかった(p=0.99)。事前に規定された副次評価項目であるメサコリンPC20(FEV1.0の20%改善)は、Gly/Gly例ではLABA+ICS群がICS単独群の2.4倍であった(p<0.0001)。Arg/Arg例では、メサコリンに対する反応性は両群に差を認めなかった(p=0.87)。メサコリン反応性はGly/Gly例がArg/Arg例の2.5倍であった(p=0.0038)。Arg/Arg例の7例(ICS単独群:5例、LABA+ICS併用群:2例)、Gly/Gly例の6例(3例、3例)で喘息の増悪が見られた。重篤な有害事象は5例で認められた(pre-matchおよびオープンラベルのICSのrun-in期間中に1例ずつ、LABA+ICSの二重盲検治療中に2例、プラセボ+ICSの二重盲検治療中に1例)。喘息関連の有害事象は見られず、試験薬剤や処置に関連した有害事象も認めなかった。著者は、「B16 Arg/ArgおよびB16 Gly/Glyのいずれの遺伝子型の成人喘息患者においても、ICS単独よりもLABA+ICS併用のほうが気道機能の改善効果が有意に優れた」と結論し、「B16遺伝子型の違いにかかわらず、喘息患者ではLABA+ICS併用療法による治療を継続すべき」と指摘している。(菅野守:医学ライター)

4010.

米国成人のLDL-C高値有病率は減少傾向、2005~2006年は21%

20歳以上の米国成人で、低比重リポ蛋白コレステロール(LDL-C)高値の人の割合は、1999~2006年の間減少傾向にあり、2005~2006年の割合は21.2%であることが報告された。米国疾病対策センター(CDC)のElena V. Kuklina氏らの研究で明らかになったもので、冠動脈性心疾患の発症リスクにかかわらず同有病率を調べた研究結果は珍しいという。JAMA誌2009年11月18日号で発表されている。全米20歳以上の7,044人を調査研究グループは、NHANES(National Health and Nutrition Examination Survey)のデータのうち、空腹時検査を行った20歳以上で、妊婦とデータが欠落している人を除いた7,044人について、4研究期間(1999~2000年、2001~2002年、2003~2004年、2005~2006年)のLDL-C値を調査した。LDL-C高値の定義は、NCEP ATP III(National Cholesterol Education Program Adult Treatment Panel III)に基づき、高リスク群は100mg/dL以上、中等度リスク群は130mg/dL以上、低リスク群は160mg/dL以上とした。脂質低下薬の服用率も増加傾向その結果、20歳以上成人のLDL-C高値の有病率は、1999~2000年の31.5%から、2005~2006年の21.2%に減少した(直線傾向のp

4011.

葉酸、ビタミンB12の摂取はがん・総死亡率などを増加:ノルウェー虚血性心疾患患者調査

 ノルウェーの虚血性心疾患患者を対象に行った調査で、葉酸とビタミンB12の摂取ががんの発症率・死亡率と、総死亡率の増加につながることが報告された。これまでの研究で、葉酸摂取と大腸がんリスク増加との関連は示されていたが、他のがんとの関連は明らかにされていない。報告はノルウェーHaukeland大学病院心臓病部門のMarta Ebbing氏らの調べによるもので、JAMA誌2009年11月18日号で発表された。なおノルウェーでは、葉酸を強化した食品は販売されていないという。葉酸投与を受けた人の葉酸血中濃度は6倍に 研究グループは、1998~2005年にかけて行われたビタミンB摂取を伴うがん治療の影響を評価した2つの無作為化プラセボ対照二重盲検試験について、分析を行った。被験者は、葉酸(0.8mg/日)とビタミンB12(0.4mg/日)とビタミンB6(40mg/日)を投与された人が1,708人、葉酸(0.8mg/日)とビタミンB12(0.4mg/日)投与が1,703人、ビタミンB6(40mg/日)のみ投与が1,705人、プラセボ群が1,721人だった。結果、試験期間中に葉酸を投与された被験者の血中葉酸値の中央値は、6倍に増大した。葉酸+ビタミンB12を投与した群の肺がん罹患率が増加 中央値39ヵ月の治療期間と、同38ヵ月の観察期間の後、がんの診断を受けたのは、葉酸+ビタミンB12を投与した2つの群の341人(10.0%)だったのに対し、葉酸を投与しなかった2つの群では288人(8.4%)に留まった(ハザード比:1.21、95%信頼区間:1.03~1.41、p=0.02)。 がんで死亡した人は、葉酸+ビタミンB12を投与した2群の136人(4.0%)に対し、葉酸を投与しなかった2群では100人(2.9%)だった(ハザード比:1.38、同:1.07~1.79、p=0.01)。 総死亡率について見てみると、葉酸+ビタミンB12を投与した2群のうち死亡したのは548人(16.1%)だったのに対し、葉酸を投与しなかった2群では473人(13.8%)だった(ハザード比:1.18、同:1.04~1.33、p=0.01)。 こうした結果の主な原因は、葉酸+ビタミンB12を投与した群の肺がん罹患率の増加だった。なお、ビタミンB6群については、がんアウトカムや死亡率に有意な差は見られなかった。

4012.

イギリスで2000年に実行された救命救急医療改革の成果は?

2000年、イギリス保健省は救命救急医療改革の提唱を支持し、ベッド数を35%増やすための資金を投入した。その結果、治療プロセスや患者転帰(死亡リスク)が大幅に改善したといわれている。ロンドン大学公衆衛生・熱帯医学校のAndrew Hutchings氏らの研究グループは、2000年後半にイギリス全土を対象に始まった救命救急医療改革を評価するため、時系列で費用対効果の分析を行った。BMJ誌2009年11月14日号(オンライン版2009年11月11日号)より。改革前後のインプット、プロセス、アウトカムをコスト換算し財政効果を算出研究では、医療制度改革前後(1998~2000年と2000~2006年最終四半期)の、インプット、プロセス、アウトカムの評価が行われた。対象施設は英国内96の救命救急診療ユニットで、分析対象は同ユニットへの入院患者34万9,817例。各ユニットは、2000年時の改革の鍵となった「ケアバンドル」(臨床ガイドライン群)の導入状況と受け入れ体制増量の状況によって分類され評価された。主要評価項目は、インプット(ベッド数、コスト)、プロセス(他ユニットへの転送、退院時の状況、入院期間、再入院率)、アウトカム(ユニット内死亡率、院内死亡率)で、いずれもケースミックス補正が行われた。またケースミックス補正後の年間コストとQALYs(生活の質を調整した生存年)との差で正味財政効果が算出された[このとき個々人の生涯QALYは20,000ポンド(33,170ドル、22,100ユーロ)と見積もられ正味財政効果から差し引かれた]。最終的に、2000年の改革以前と以後との差の正味財政効果が報告された。救命救急医療改革はひとまず成功と評価2000年の改革以後6年間は改革前3年間と比べて、ユニット内死亡率リスクは11.3%減少し、院内死亡率リスクも13.4%低下していた。このことによってユニット間の転送、予定外の夜間退院もかなり低下していた。平均の年次正味財政効果の増大は、2000年以降は402ポンド(667ドル、445ユーロ)から1,096ポンド(1,810ドル、1,210ユーロ)と有意で、費用対効果が優れていることが見て取れた。ただし、これらの改善にどのようなことが寄与しているかは確認できなかった。研究グループは、英国NHSの救命救急医療は2000年以降、実質的にかなりの改善がもたらされたとしたうえで、どの因子が主要な要因であったかは不明だが、様々な要素をあわせて介入したことが、NHS資源の高度な費用対効果をもたらす活用に結びついたと結論づけている。

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冠動脈バイパス術(CABG)、on-pump対off-pump:ROOBY Study Group

冠動脈バイパス術(CABG)は、体外循環下で施行されてきたが(on-pump CABG)、体外循環を用いないCABG(off-pump CABG)による、人工心肺関連の合併症を減少させる可能性が期待されている。本論は、米国ノースポート退役軍人医療センターのA. Laurie Shroyer氏らの研究グループ(ROOBY Study Group)が行った、約2,200例を対象に両手技を比較検討する無作為化試験からの報告。NEJM誌2009年11月5日号より。2,203例を無作為割り付け、短期・長期エンドポイントで比較ROOBY(Randomized On/Off Bypass)試験では、2002年2月から2008年5月に全米18の退役軍人医療センターから登録された、緊急・待機的CABGが予定されていた患者2,203例を、on-pumpまたはoff-pumpの手技に無作為に割り付け追跡した。短期主要エンドポイントは、退院前または術後30日以内の死亡・合併症(再手術、新規の機械的補助、心停止、昏睡、脳卒中、腎不全)の複合とした。長期主要エンドポイントは、術後1年以内の全死因死亡・再血行再建術・非致死的心筋梗塞の複合とし、2次エンドポイントは、血管再建の完全性、1年時点のグラフト開存率、神経心理学的アウトカム、主要な医療資源の利用とした。複合アウトカム、短期的には有意差なし、1年時点はon-pump群が勝るが……30日後の複合アウトカム発生率は、on-pump群7.0%、off-pump群5.6%で、有意差は認められなかった(P = 0.19)。1年時点の同発生率は、on-pump群7.4%、off-pump群9.9%で、off-pump群の方が高かった(P = 0.04)。しかしoff-pump群の方がon-pump群より、グラフト手技が当初予定より少数で完了した患者の比率が高かった(17.8%対11.1%、P

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腎移植後のEPO製剤投与、ヘモグロビン濃度125g/L超で死亡率が上昇

腎移植後に貧血を呈する患者は40%近くに達し、重症貧血患者の約20%はエリスロポエチン(EPO)製剤の投与を受けている。しかし最近のデータは、EPO製剤投与が一定の条件下で死亡率を増加させる可能性があることを示唆していた。オーストリア・ウィーン医科大学のGeorg Heinze氏らの研究グループは、EPO製剤の安全かつ死亡率上昇を招かないヘモグロビン濃度の最適範囲を調べるため、後向きコホート研究を実施した。BMJ誌2009年10月31日号(オンライン版2009年10月23日号)より。1,800例を対象に、ヘモグロビン濃度の最適範囲を後ろ向きコホートにて調査対象は、オーストリアの移植センターで1992年1月1日から2004年12月31日の間に腎移植を受け、少なくとも3ヵ月間生存したレシピエントで、Austrian Dialysis and Transplant Registryに登録された1,794例。主要評価項目はEPO製剤投与後の生存期間とヘモグロビン濃度とした。調査の結果、過去15年でEPO製剤使用は25%増大していた。140g/L超ではより有意に高まるEPO製剤を投与した患者の10年生存率は57%、非投与患者は78%で、EPO製剤投与の患者の死亡割合がより高いことが示された(P

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中枢神経系リンパ腫、高用量メトトレキサート+シタラビン併用療法が有用

原発性中枢神経系リンパ腫の治療として、高用量メトトレキサート(商品名:メソトレキセート)に高用量シタラビン(同:キロサイド、サイトサール)を併用する方法は、高用量メトトレキサート単剤に比べ予後良好で、有害事象も許容できることが、イタリアSan Raffaele科学研究所腫瘍科リンパ性悪性疾患部のAndres J M Ferreri氏らInternational Extranodal Lymphoma Study Group (IELSG)による無作為化試験で明らかとなった。中枢神経系リンパ腫はまれな疾患であるため無作為化試験の実施が難しく、治療法についても議論が多く無作為化試験を行うにも全体的な戦略や主要エンドポイントに関するコンセンサスが得られにくい状況だという。現時点で、新規診断例に最も頻用されているは高用量メトトレキサート+全脳照射である。Lancet誌2009年10月31日号(オンライン版2009年9月20日号)掲載の報告。6ヵ国24施設が参加した無作為化第II相試験IELSGは、原発性中枢神経系リンパ腫の新規診断例を対象に高用量メトトレキサート+高用量シタラビンの効果を評価する無作為化第II相試験を行った。2004年3月~2007年12月までに、6ヵ国(アルゼンチン、ギリシャ、イタリア、ペルー、ポルトガル、スイス)の24施設から、中枢神経系、脳神経、眼に限局した非ホジキンリンパ腫が見られ、年齢18~75歳、ECOG判定基準で全身状態(PS)が0~3、測定可能病変を有する患者79例が登録された。これらの患者が、メトトレキサート3.5g/m2(第1日)のみを投与する群(40例)あるいはメトトレキサート3.5g/m2(第1日)+シタラビン2g/m2×2回/日(第2、3日)を投与する群(39例)に無作為に割り付けられた。3週を1コースとして4コースの化学療法を施行したのち、全脳照射(180cGy×5回/週)が行われた。奏効率:40% vs. 69%、grade 3~4の血液毒性:15% vs. 92%無作為割り付けされた全例が解析の対象となった。化学療法終了後の完全寛解(CR)率は、単剤療法群の18%(7/40例)に対し併用療法群は46%(18/39例)と有意に優れていた(p=0.006)。部分寛解(PR)率はそれぞれ23%(9/40例)、23%(9/39例)であり、全体の奏効率は40%(16/40例)、69%(27/39例)と有意差を認めた(p=0.009)grade 3~4の血液毒性が、単剤療法群の15%(6/40例)に比べ併用療法群は92%(36/39例)と有意に高頻度に見られた。4例の治療関連死のうち、1例が単剤療法群、3例は併用療法群であった(p=0.35)。著者は、「75歳以下の原発性中枢神経系リンパ腫の治療として、高用量メトトレキサート+高用量シタラビン併用療法は、高用量メトトレキサート単剤療法に比べ予後良好で、有害事象も許容できる」と結論しており、「この併用療法は1次治療の候補であり、本試験はエビデンスレベルが高いため、この併用レジメンは今後の第III相試験の対照群となる可能性がある」と指摘する。(菅野守:医学ライター)

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人工透析患者の死亡リスクは8倍強、心血管疾患死以外も増加の傾向

人工透析患者の死亡リスクは、心血管疾患死に限らず、透析を受けていない人の8倍強に上ることが明らかにされた。オランダLeiden大学のDinanda J. de Jager氏らが、12万人超の透析患者について調べた結果で、JAMA誌2009年10月28日号で発表した。これまで、人工透析を受けている患者は心血管疾患死のリスクが、10~20倍に増大することは報告されていたが、それ以外の死亡リスクの増大については明らかではなかった。総死亡率は一般12人/1,000人・年に対し、透析患者は192人/1,000人・年Jager氏らは、1994年1月1日~2007年1月1日に、ヨーロッパで透析を受けていた成人患者12万3407人について、平均1.8年(標準偏差1.1年)追跡調査(ERA-EDTA)を行い、その死亡率について、ヨーロッパ一般人口集団(Eurostat)の統計と比較した。その結果、総死亡率は一般群12.055人/1,000人・年(95%信頼区間:12.05~12.06)だったのに対し、透析患者群では192人/1,000人・年(同:190~193)と大幅に高かった。死亡原因が明らかだったのは、一般群99%、透析患者群で90%だった。原因別に死亡率を比較すると、一般群ではその40%が心血管疾患死で、58%が非心血管疾患死だった。一方透析患者群では、同率はそれぞれ39%と51%だった。心血管疾患以外の死亡原因による死亡率も増加透析患者群の心血管疾患による死亡率は、一般群に比べ38.1人/1,000人・年(95%信頼区間:37.2~39.0)高く、非心血管疾患による死亡率は50.1人/1,000人・年(同:48.9~51.2)高かった。透析患者群の心血管疾患による標準化死亡率は、一般群に比べ約8.8倍(95%信頼区間:8.6~9.0)、非心血管疾患の同率は約8.1倍(同:7.9~8.3)だった。透析患者群の死亡率増加に関して、その原因が心血管疾患の場合、非心血管疾患の場合に対しての割合は、1.09(同:1.06~1.12)だった。ただしこの割合は、死亡原因が不明だった被験者について、死亡原因を心血管疾患と仮定した場合は0.90に、非心血管疾患と仮定した場合には1.39と変化した。(當麻あづさ:医療ジャーナリスト)

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心不全患者へのアルドステロン拮抗薬処方、適応患者の3分の1:米国調査結果

アルドステロン拮抗薬(商品名:セララ)が適応となる心不全患者のうち、退院時に同薬の処方を受けていたのは、3分の1にも満たないことが明らかになった。病院間での処方率の格差も大きかった。米国Cleveland ClinicのNancy M. Albert氏らの調べで明らかになったもので、JAMA誌2009年10月21日号で発表されている。これまでの研究から、アルドステロン拮抗薬は、中等度から重度の心不全患者に対して有効であることが明らかになっている。そのため米国心臓協会(AHA)などの臨床ガイドラインでも、投与が勧告されている。アルドステロン拮抗薬処方は適応患者の32.5%、調査期間中やや増加の傾向同研究グループは、臨床ガイドラインに沿った診療の推進を目的とした全米プログラム、「Get With The Guidelines–HF」に参加する、241の病院で観察研究を行った。試験期間は2005年1月~2007年12月で、期間中に心不全で入・退院した人は合わせて4万3,625人に上った。そのうち、アルドステロン拮抗薬が適応だった1万2,565人中、退院時に同薬の処方を受けていたのは、4,087人(32.5%)に留まった。同割合は試験期間中、28%から34%へとわずかに増加傾向は見られてはいる。一方、同割合の病院間格差は、0~90.6%と大きかった。不適切処方は期間を通じて低率アルドステロン拮抗薬の処方増の要因は、アフリカ系アメリカ人(補正後オッズ比:1.17)への処方増加、植え込み型除細動器の病歴のある人(同:1.51)、うつ病(同:1.15)、アルコール摂取(同:1.23)、ペースメーカー挿入(同:1.21)が挙げられた。一方、減少要因は、年齢が若い(同:0.85)、低収縮期血圧(同:0.94)、腎機能不全歴なし(同:0.85)だった。また、血清クレアチン値とカリウム値を基準に用いた場合、アルドステロン拮抗薬の不適切処方の割合は、試験期間中を通じて低く抑えられていた。(當麻あづさ:医療ジャーナリスト)

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コナミスポーツクラブ、医療機関と連携し健康管理と運動指導を11月から開始

株式会社コナミスポーツ&ライフ(以下、「KONAMI」)は28日、「東京ミッドタウンクリニック」の運営支援を行う株式会社アドバンスト・メディカル・ケアと連携し、11月2日から、スポーツクラブと医療機関のサービスを融合させた健康管理と運動指導を開始すと発表した。両社は、「東京ミッドタウンクリニック」と、KONAMIが運営する「コナミスポーツクラブ大手町」および「コナミスポーツクラブ青山」(以下、「コナミスポーツクラブ」)を連携させ、プレミアム人間ドックでの有所見者に対する生活習慣の改善をサポートする。今回の連携は、まず、「東京ミッドタウンクリニック」でのプレミアム人間ドック受診者のうち、同クリニックが生活習慣の改善が必要と診断した人などに対して、身体状況にあった適切な運動項目などを提案する。これを受け、「コナミスポーツクラブ」では、6週間という短期間で生活習慣を改善するプログラム『6WEEKS(シックスウィークス)』を用いて、受診者の運動指導や食事指導などを行う。詳細はプレスリリースへhttp://www.konamisportsandlife.co.jp/topics/20091028/?ref=ktop

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タシグナ、慢性骨髄性白血病の一次治療薬として、グリベックとの直接比較試験で主要評価項目を達成

ノバルティス ファーマ株式会社は21日、「タシグナ」(一般名:ニロチニブ塩酸塩水和物)が、同社の画期的な医薬品である「グリベック」(一般名:イマチニブメシル酸塩)との初の直接比較試験で、主要評価項目においてより良好な治療効果を示したことを発表した。新たに慢性期のフィラデルフィア染色体陽性の慢性骨髄性白血病(Ph+CML)と診断された成人患者さんの一次治療薬として投与した場合、タシグナは、グリベックに比べ、より早く、かつ優れた効果が認められ、また良好な忍容性が見られたという。この試験は「ENESTnd」(Evaluating Nilotinib Efficacy and Safety in Clinical Trials of Newly Diagnosed Ph+CML Patients)と呼ばれる第III相試験で、新たにPh+CMLと診断された患者を対象に、2種類の経口治療薬を比較するために行われた、過去最大の国際無作為化比較試験。ENESTndは、治療開始から12ヵ月時点でタシグナとグリベックの分子遺伝学的寛解(MMR)の差を検証するようにデザインされ、MMRを主要評価項目として承認審査を目指した初めての治験である。また、この比較試験では、副次的評価項目である細胞遺伝学的完全寛解(CCyR)についても「タシグナ」が優位に優れていたという。ENESTndの結果の詳細は12月に米ルイジアナ州ニューオリンズで開催される米国血液学会(ASH)の第51回年次総会に速報として抄録が提出される予定とのこと。詳細はプレスリリースへhttp://www.novartis.co.jp/news/2009/pr20091021.html

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経皮吸収型持続性慢性疼痛治療剤、FDA承認取得

久光製薬株式会社は19日、経皮吸収型持続性慢性疼痛治療剤「Fentanyl Transdermal System(開発コード:HFG-512)」の簡易新薬申請(ANDA)に関して、16日(米国時間)付けで米国食品医薬品局(FDA)より承認を取得したと発表した。「Fentanyl Transdermal System」は、同社が開発したフェンタニルを含有する中等度から高度の慢性疼痛治療を目的とした貼付剤。本剤の販売については、同社とアポテックスコープ(本社:アメリカ、フロリダ州、以下、アポテックス)との間で締結された独占販売契約を基に、アポテックスが米国内において独占的に実施することになるという。詳細はプレスリリースへ(PDF)http://www.hisamitsu.co.jp/company/pdf/HFG_091019.pdf

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