米国の末期心不全に対する補助人工心臓治療は、1年生存率が3～5割程度に留まることがわかった。米Duke大学のAdrian F. Hernandez氏らが、メディケア（米国の公的高齢者向け医療保険）の被保険者データを調べ、明らかにしたもので、JAMA誌2008年11月26日号で発表した。米国では2003年から、末期心不全に対し、補助人工心臓治療をメディケアの支払い対象にしている。補助人工心臓治療を行った約3,000人を追跡Hernandez氏らは、2000～2006年にかけて、補助人工心臓治療のみを行った1,476人と、心臓切開術の後30日以内に補助人工心臓治療を行った1,467人について、それぞれ生存率や再入院率などについて調べた。平均年齢は、補助人工心臓のみ群が63歳、心臓切開術群は69歳だった。退院時生存率は約34～55％と低率1年生存率は、補助人工心臓のみ群が51.6％（669人）、心臓切開術群は30.8％（424人）だった。また補助人工心臓のみ群の退院時生存率は55.2％（815人）に留まり、そのうち55.6％（450人）が6ヵ月以内に再入院している。心臓切開術群でもまた、退院時生存率は33.6％（493人）と低く、そのうち48.3％（237人）が6ヵ月以内に再入院した。なお、2000～2005年のデータで、メディケアが支払った1人当たり医療費の平均は、補助人工心臓のみ群が17万8,714ドル（標準偏差14万2,549ドル）で、心臓切開術群は11万1,769ドル（標準偏差9万5,413ドル）だった。研究グループは、メディケア被保険者への補助人工心臓治療については、早期死亡率や早期合併症発症率が高く、またコストも高いことから、治療対象となる患者を選択することで、アウトカムを改善することが不可欠だとしている。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）

米国心臓学会/米国心臓協会（ACC/AHA）のガイドラインの推奨にもかかわらず、非心臓手術時の周術期における心血管死や脳卒中の予防を目的としたβ遮断薬の使用を支持する確固たるエビデンスはないことが、米Brigham and Women's病院循環器科のSripal Bangalore氏らが実施したメタ解析で明らかとなった。Lancet誌2008年12月6日号（オンライン版2008年11月11日号）掲載の報告。33試験に参加した1万2,306例を対象とするメタ解析実施周術期患者評価に関するACC/AHAのガイドラインでは非心臓手術時の周術期におけるβ遮断薬の使用が推奨されている。しかし、最近報告されたPOISE試験などこれを支持しない臨床試験もいくつかあるという。研究グループは、非心臓手術を受けた患者に対する周術期のβ遮断薬投与を評価したエビデンスについて厳格なレビューを行った。PubmedおよびEmbaseを用いて、非心臓手術時のβ遮断薬の使用について調査した無作為化対照比較試験のデータを検索した。30日全死亡率、心血管死亡率、非致死的心筋梗塞、非致死的脳卒中、心不全、心筋虚血、および周術期の徐脈、低血圧、気管支攣縮に関する安全性アウトカムのデータを抽出した。33試験に参加した1万2,306例が対象となった。ACC/AHAガイドライン委員会は周術期β遮断薬使用の見解を緩和すべきβ遮断薬を投与しても、全死亡率、心血管死亡率、心不全のリスクは低下しなかった。また、β遮断薬投与により非致死的心筋梗塞および心筋虚血が低下した（オッズ比：それぞれ0.65、0.36）が、その代償として非致死的脳卒中が増加した（オッズ比：2.01）。β遮断薬の効果が高いとする試験の多くが、バイアスのリスクの高い試験であった。安全性については、周術期にβ遮断薬を使用すると治療を要する徐脈および低血圧のリスクが上昇した。気管支攣縮のリスク上昇は見られなかった。著者は、「非心臓手術を受けた患者では、周術期の心血管死や脳卒中などの臨床アウトカムの予防にβ遮断薬を使用することを支持するエビデンスは確認されなかった」と結論し、「ACC/AHAガイドライン委員会は、結論的なエビデンスが提出されるまで周術期β遮断薬使用の見解を緩和すべき」としている。（菅野守：医学ライター）

　バイエル薬品株式会社の9日の発表によると、バイエル・シエーリング・ファーマ社が、国際調査「EDと基礎疾患を有する男性（Men with ED and underlying conditions）」を行い、その結果をを公表した。　この調査は、同社がED（勃起不全）治療を希望する男性、または治療中の男性の実生活をより正しく把握するために行ったもの。調査結果は、ブリュッセルで開催された欧州性機能学会（ESSM）国際性機能学会（ISSM）合同学術会議において発表された。　調査によると、「ED患者のうち半数近くがEDと基礎疾患との関連を知らない一方で、早期治療に何が重要であるかについては、もっとよく知りたい」と思っており、また70％の男性が「EDが命に関わるような疾患と関連があることを知っていれば、もっと早く受診した」と回答しているという。さらに、ED患者のうち80％が医師に相談したことがあり、これはEDが男性にとって、もはやタブーではないことを示している。EDの原因が他の疾患にあるかもしれないという不安は、患者が医師に相談する重要なきっかけとなるという。　EDは加齢とともに見られる症状と誤解されがちだが、糖尿病、脂質異常症、高血圧、肥満など他の疾患を合併しているかもしれないという、警告もしくは前兆と考える必要があるという。詳細はプレスリリースへhttp://byl.bayer.co.jp/scripts/pages/jp/press_release/press_detail/?file_path=2008%2Fnews2008-12-09.html

患者安全は国際的な問題だが、その指標づくりは容易ではない。アメリカには、医療研究品質機構（AHRQ：Agency for Healthcare Research and Quality：http://www.ahrq.gov/）が病院診療データを基に開発した患者安全の指標があり、数ヵ国がその指標を自国の患者安全指標づくりに活用しているがイギリスでも活用できないか。Healthcare Commission（ロンドン）のVeena S Raleigh氏らが、29あるAHRQの指標のうち9つについて症例対照試験を行い有用性を検証した。BMJ誌2008年11月22日号（オンライン版2008年10月17日号）掲載より。「病院エピソード統計」から症例群、対照群を引き出し入院期間、死亡率を比較試験はAHRQの9つの指標で、イギリスの全NHS（国民医療保健サービス）トラストを対象とする「病院エピソード統計」（2003－2004、2004－2005、2005－2006）から患者安全の指標、有害転帰の指標を引き出せるか検証された。9つの指針は、「死亡率が低い疾患医療での死亡数」「医原性気胸」「褥瘡」「医療処置が必要となった待機感染症」「術後股関節骨折」「術後敗血症」、および産科的外傷についての3指針（後産期分娩時器具あり・なし、帝王切開時）。指標を経験していると判定された患者症例群と、対照照合症例群（2005－2006データから、年齢、性、同一医療サービス受療群、主要専門科目、NHSトラストで照合）との入院期間、死亡率を比較し、アメリカのデータ（2000年版）との比較も行われた。コーディング、制度、サービス供給パターンの違いはなお考慮すべき入院期間は、1指標（帝王切開時の外傷）を除き、対照群よりも症例群のほうが長かった（各指標値：0.2～17.1日、P

イギリスでは2004年に、開業医に対して新たにQOF（quality and outcomes framework）という診療報酬支払制度（P4P：pay for performance）が導入された。プライマリ・ケアの構成、プロセス、予後を135のパフォーマンス指標（現在）で評価し、指標の目標値達成の場合ボーナスが支給されるというもので、契約開業医の年収は30％強増したと言われている。指標の大半は健康保持・増進、疾病予防に関するもので、慢性疾患を有する45歳以上の全患者については血圧モニタリングが毎年義務づけられている。この制度導入には、生活レベルの異なる地域住民間の健康格差解消も期待されていた。ロンドン大学医療・社会・ケア調査部門/一般診療・プライマリ・ケア部門のMark Ashworth氏らが、導入後3ヵ年（2005～2007年）の推移について調査をしたところ、ねらいどおりの変化が起きていることが報告された。BMJ誌2008年11月22日号（オンライン版2008年10月17日号）掲載より。最低所得層と最高所得層とにあった平均血圧値の差異1.7％が3年後には0.2％に調査は、各年受診患者の診療データから、血圧値と慢性疾患の有病率を評価し行われた。評価には、QOFデータ、2001年国勢調査に基づく所得スコア（5段階）・民族データ、一般診療特性データを含む。2004－2005年8,515例（全診療データの99.3%）、2005－2006年8,264例（98.3%）、2006－2007年8,192例（97.8%）の診療データが解析された。2005年に血圧値が記録された成年者は82.3%（n=52.8 million）だったが、2007年までにこの比率は88.3%（n=53.2 million）まで上昇した。また当初、最低所得層と最高所得層との間に1.7％の平均血圧値の差異があったが、3年後には0.2％に狭まっていた。目標血圧値達成率も差異が解消2005年の糖尿病、虚血性心疾患における目標血圧値達成率は、最高所得層ではそれぞれ71.0%（95%信頼区間：70.4%～71.6%）、85.1%（84.7%～85.6%）だったのに対し、最低所得層では68.9%（68.4%～69.5%）、81.8%（81.3%～82.3%）であった。それが3年後には、最高所得層で78.6%（78.1%～79.1%）、89.4%（89.1%～89.7%）に上昇する一方、最低所得層も同様に上昇し79.2%（78.8%～79.6%）、88.4%（88.2%～88.7%）の達成率となっていた。同様の変化は、高血圧、脳血管疾患、慢性腎疾患でも観察された。このためAshworth氏は「2004年に導入されたP4Pは、血圧モニタリングおよびコントロールの大幅な改善に結びついている。所得間であった差異の解消ももたらされた」と結論している。

グラクソ・スミスクライン株式会社は11月28日、オランダのNetherlands Vaccine Institute (NVI)が、オランダ国民に対する子宮頸がん予防接種プログラムのためのワクチンとして、英グラクソ・スミスクラインplc（GSK）の子宮頸がん予防ワクチンCervarixを選択したと発表した。この予防接種プログラムは、12歳の女児全員の接種を目的としており2009年9月より開始されているもの。このプログラムのためのCervarixはGSKが供給する。また、オランダのより幅広い女児においてヒトパピローマウイルス（HPV）感染と子宮頸がんのリスクを減少させることを目的としたキャッチアップ・プログラムも2009年の前半中に13歳から16歳までの女児全員を対象に実施される。12歳の女児を対象とする予防接種プログラムでは、初年度に合計35万人の女児がCervarixを接種することが推定されているという。詳細はプレスリリースへhttp://glaxosmithkline.co.jp/press/press/2008_07/P1000511.html

バイエル薬品株式会社は2日、多発性硬化症（MS）が欧米人患者と同様に、アジア人患者の認知機能に大きな影響を与えることが新たに示されたと発表した。 このデータは、11月21、22日にクアラルンプール（マレーシア）で開催された、第1回パンアジア多発性硬化症治療研究学術会議（PACTRIMS: Pan-Asian Committee for Treatment and Research in Multiple Sclerosis）にて発表されたもの。これまでMS患者の認知機能に関する研究のほとんどは、欧米の患者さんを対象としたものであったが、PACTRIMSで発表されたCogniMS試験（アジア人早期MS患者の神経心理学的特性に関する初めての報告）の最新データでは、PASAT（Paced Auditory Serial Addition Test：知的機能と認知機能を評価するツール）によると、アジアでは20％に近いMS患者が認知機能障害を有する可能性があることがわかったという。また、韓国、台湾、タイで111名が参加したこの試験では、55％の患者さんが倦怠感を、25％が鬱を疑われるスコアが示された。詳細はプレスリリースへhttp://byl.bayer.co.jp/scripts/pages/jp/press_release/press_detail/?file_path=2008%2Fnews2008-12-02.html

イチョウ葉エキス（学術名：ギンコウ・ビロバ）サプリメントには、認知症の発症予防効果はないようだ。米National Center for Complementary and Alternative MedicineのSteven T. DeKosky氏らが、5ヵ所の医療施設で行った、無作為化プラセボ対照二重盲検試験で明らかにしたもので、JAMA誌2008年11月19日号で発表された。ギンコウは、認知力や記憶力の温存に効果があるとして広く使われているものの、これまで、その効果の有無を示す適切な研究は少なかった。3,000人超を約6年間追跡DeKosky氏らは、2000～2008年にかけて、75歳以上で、認知度が正常（2,587人）または軽度認知機能障害（482人）の合計3,069人を、無作為に2群に分け、一方にはギンコウ・ビロバ120mgを1日2回、もう一方にはプラセボを投与した。追跡期間の中央値は、6.1年。試験期間中、認知症を発症したのは、ギンコウ群で277人、プラセボ群で246人だった。そのうち92％が、アルツハイマー性認知症の可能性、または脳血管疾患を伴うアルツハイマー性認知症だった。認知症、アルツハイマー性認知症の発症率ともに有意差なしギンコウ群とプラセボ群の原因を問わない認知症発症率はそれぞれ、3.3人/100患者年と2.9人/100患者年で、両群に有意差はなかった（ハザード比：1.12、95％信頼区間：0.94～1.33、p=0.21）。また、アルツハイマー性認知症の同ハザード比も、1.16（95％信頼区間：0.97～1.39、p=0.11）と、両群で有意差は見られなかった。試験開始時に軽度認知機能障害のあった人の認知症発症について見てみたが、同じく両群に有意差はなかった（ハザード比：1.13、95％信頼区間：0.85～1.50、p=0.39）。一方、出血性脳卒中の発症件数が、ギンコウ群で16件とプラセボ群8件の2倍だったが、両群に有意差はなかった。その他、出血や冠動脈性心疾患、脳卒中などといった有害事象についても、有意差は見られなかった。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）

万有製薬株式会社は25日、子宮頸がんを予防する4価HPVワクチンARDASILの男性に対するG臨床試験結果から、16～26歳の男性に対して、HPV6、11、16、18型に起因する外性器病変の90％を予防する効果が示されたと発表した。この試験は、世界で初めてHPVワクチンの男性に対する疾患予防効果を評価したもので、結果は、フランスのニースで開催されたEUROGIN（European Research Organization on Genital Infection and Neoplasia）学会で発表された。詳細はプレスリリースへhttp://www.banyu.co.jp/content/corporate/newsroom/2008/merck_1125.html

最近10年で注射薬の使用国が増加しており、注射薬使用者はHIV有病率が高く、これは実質的に世界規模の保健課題であることが、Bradley M Mathers氏ら国連の委託によるHIVおよび注射薬使用に関する研究グループ（Reference Group to the UN on HIV and Injecting Drug Use）の系統的なレビューで明らかとなった。Lancet誌2008年11月15日号（オンライン版2008年9月24日号）掲載の報告。注射薬使用国148ヵ国、使用者1,590万人のうちHIV陽性者約300万人注射薬はほとんどの国でHIV感染の原因としての重要性が増大している。研究グループは、15～64歳の人々の注射薬の使用状況および注射薬使用者のHIV有病率の調査を行った。審査論文データベース（Medline、EmBase、PubMed/BioMed Central）、インターネット、限定配布論文（grey literature）のデータベースを系統的に検索し、国連機関および国際的な専門家にデータの提供を要請した。1万1,022文献をレビューし、重要度を評価してカテゴリー別に分類した。注射薬を使用していたのは148ヵ国であった。アフリカ、中東、ラテンアメリカ諸国の多くからは注射薬の使用量に関するデータは得られなかった。注射薬使用者のHIV感染のデータは120ヵ国が報告していた。61ヵ国で注射薬の推定使用量が確定され、これは世界の15～64歳の全人口の77%に相当した。外挿による推定では、世界で1,590万（1,100～2,120万）人が注射薬を使用していることが示唆された。注射薬使用者が最も多いのは中国、アメリカ、ロシアであり、そのHIV有病率の推定値はそれぞれ12%、16%、37%であった。注射薬使用者のHIV有病率が20～40%の国は5ヵ国、40%以上の国は9ヵ国であった。使用者のうち約300万（80万～660万）人がHIV陽性であった。著者は、「最近10年で注射薬の使用国が増加しており、注射薬使用者はHIV有病率が高く、これは実質的に世界規模の保健課題である」と結論したうえで、「しかし、既存のデータは質・量ともに決して十分ではない。特に、HIV感染様式としての注射薬使用の重要性が多くの地域で増大している現状では、まったくもって不十分といえる」と指摘している。（菅野守：医学ライター）

　保健医療においては、社会政策をいかに制度設計するかとともに、どの程度の寛容性をもたせるかが重要なことが、北欧で実施されたNEWS（Nordic experience of welfare states and public health）プロジェクトの解析結果により明らかとなった。保健医療に関する重要な社会的決定要因の多くは社会政策の中心をなすものでもある。高所得国はいずれも社会保障プログラムを持つが、その制度設計や寛容性には国によって明確な違いが見られ、これらの差は特に子どもや高齢者の貧困率の各国間のばらつきにおいて明らかだという。スウェーデン・Stockholm 大学/カロリンスカ研究所医療公平化研究センターのOlle Lundberg氏が、Lancet誌2008年11月8日号で報告した。夫婦共働き家庭支援の寛容性増大により子どもの死亡率が低下　研究グループは、家族政策や年金政策の各国間の違いがどの程度になれば幼児死亡率や高齢者の超過死亡率に差が生じるかについて調査した。　幼児死亡率、高齢者の超過死亡率が、社会政策の特徴や寛容性といかに関連するかを解析した。経済協力開発機構（OECD）加盟18ヵ国における1970～2000年の家族政策および1950～2000年の年金政策について横断的で時系列的なプール解析を行った。　夫婦共働き家庭を支援する家族政策の寛容性が増大するほど子どもの死亡率が低下したのに対し、旧来の就業男性と専業主婦女性の家族を支援する家族政策の寛容性が増大しても幼児死亡率は改善しなかった。夫婦共働き家庭の支援を1%増大させると、幼児死亡率が1,000出生当たり0.04低下した。　基本保障型の年金の寛容性が増大すると高齢者の超過死亡率が低下したのに対し、所得額に比例して支給される所得保障年金の寛容性が増大してもそのような効果は得られなかった。基本保障年金を1%増大させると、高齢者の超過死亡率が男女ともに0.02低下した。　著者は、「保健医療においては、社会政策をいかに制度設計するかとともに、どの程度の寛容性をもたせるかが重要である」と結論し、「それゆえ、保健医療の社会的決定要因への取り組みには、社会政策がきわめて重要となる」と指摘する。

日本ベーリンガーインゲルハイム株式会社は17日、発作性・持続性・慢性（永続性）心房細動（AF）患者における血栓塞栓症イベント発症予防に関するプラダキサ（ダビガトラン エテキシラート）の長期臨床試験データが、米国心臓協会(AHA）第80回年次総会で発表されたと伝えた。発表されたPETRO-Ex試験は、PETRO試験（the Prevention of Embolic and Thrombotic Events Study in Patients with AF Randamised to dabigatran）の延長試験として、ダビガトラン投与患者を非盲検で追跡したもの。デンマーク、オランダ、スウェーデン、米国などからの53施設で登録された、心房細動（AF）およびその他少なくとも1つ以上の脳卒中発症危険因子を持つ患者361人を対象としている。追跡期間は平均29ヵ月間、最長では51ヵ月にわたり、新規経口抗凝固剤の試験として最も長いものとなる。PETRO試験およびPETRO-Ex試験では、ダビガトラン150mgおよび300mg 1日2回投与群での血栓塞栓症イベント発症率は低く、大出血は300㎎1日2回投与群で増加傾向が見られ、ダビガトラン投与群で臨床的に問題となる肝機能異常は見られなかったという。詳細はプレスリリースへhttp://www.boehringer-ingelheim.co.jp/news/p-release/08_1117.html

バクスター株式会社は、10月29日に米国本社が治療歴のある6歳未満の重症中等症および重症血友病A患者（PTPs）を対象とした、アドベイト（プラズマ／アルブミンフリー製法による遺伝子組換え型抗血友病因子）の臨床試験の結果を発表した。アドベイトは、世界で唯一の血液由来成分を添加しない完全長の遺伝子組換え型血液凝固第VIII因子製剤。この試験は、治療歴のある重症中等症および重症血友病Aの小児患者（PTPs）53人を対象として実施された。アドベイトを1回または2回投与することにより、出血症状の90%以上を管理でき、94%近くの出血エピソードの止血効果は、「著効」または「有効」と判定されたという。 試験結果は、8月号のJournal of Thrombosis and Haemostasis（国際血栓止血学会誌）に掲載されている。詳細はプレスリリースへhttp://www.baxter.co.jp/about_baxter/news_room/news_releases/2008/081029.html

　アスピリン、抗酸化サプリメントを、単独もしくは組み合わせて服用しても、心血管イベントの減少には結びつかないことが報告された。スコットランドの16病院・188開業医グループが参加して行われたPOPADAD試験（prevention of progression of arterial disease and diabetes trial）からの報告。BMJ誌2008年11月1日号（オンライン版2008年10月16日号）にて掲載された。糖尿病患者1,276例を2×2無作為化　POPADAD試験は多施設共同無作為化二重盲検2×2プラセボ対照試験で、「1型もしくは2型糖尿病」「40歳以上」「上腕血流比0.99未満」「無症候性末梢動脈疾患」に該当する患者1,276例が参加し行われた。　被験者は、「アスピリン100mg/日＋抗酸化サプリ」（320例）、「アスピリン100mg/日＋プラセボ」（318例）、「プラセボ＋抗酸化サプリ」（320例）、「プラセボ＋プラセボ」（318例）のいずれかに割り付けられ、プライマリエンドポイントは（1）虚血性心疾患あるいは脳卒中による死亡、無症候性心筋梗塞あるいは脳卒中、虚血による上下肢切断、（2）虚血性心疾患あるいは脳卒中による死亡、の2階層を指標に評価が行われた。　投与された抗酸化サプリメントは、ビタミンE 200mg、ビタミンC 100mg、ビタミンB6 25mg、亜鉛10mg、ニコチンアミド10mg、脂質9.4mg、ナトリウム0.8mgを成分とする。アスピリン、抗酸化サプリの単独・組み合わせいずれも効果を見いだせず　主要イベントの発生は、アスピリン投与群で18.2％（116/638例）、非アスピリン投与群では18.3％（117/638）、両群間のハザード比は0.98倍（95%信頼区間：0.76～1.26）だった。虚血性心疾患あるいは脳卒中による死亡は、アスピリン投与群6.7％（43/638例）、非アスピリン投与群5.5％（35/638）、ハザード比は1.23倍（0.79～1.93）。　一方、抗酸化サプリ投与群間では、投与群18.3％（117/640例）、非投与群18.2％（116/636例）で、ハザード比は1.03倍（95%信頼区間：0.79～1.33）。虚血性心疾患あるいは脳卒中による死亡は、投与群6.6％（42/640例）、非投与群5.7％（36/636例）で、ハザード比は1.21倍（0.78～1.89）であった。　本試験では、アスピリンと抗酸化サプリの相互作用を示すエビデンスを見出すこともできなかった。研究グループは、「糖尿病患者の心血管イベント発症および死亡の一次予防としてのアスピリン、抗酸化サプリ服用を推奨するエビデンスを本試験では得られなかった」と結論している。

米国で、少なくとも片方の親が医療保険に加入している場合でも、その子ども（19歳未満）の約3.3％（95％信頼区間：3.0～3.6）が無保険であることがわかった。これは、米国Oregon Health and Science大学のJennifer E. DeVoe氏らが、2002～2005年の全米の医療費に関するデータベース、Medical Expenditure Panel Survey（MEPS）の約4万人について、横断研究を行い明らかにしたもの。これまでの研究で、親が無保険の場合に、子どもが無保険になる割合が極めて高いことは知られているが、親に保険がある場合に子どもが無保険である割合についての研究は珍しい。JAMA誌2008年10月22日号より。低・中間所得者層や1人親の子どもに高率親に保険がありながら子どもが無保険だったグループについて、詳しく調べてみると、低所得者層では同割合は高所得者層の2.02倍（95％信頼区間：1.42～2.88）、中間所得者層では同1.48倍（同：1.09～2.03）と高かった。1人親の家庭でも、両親のいる家庭に比べ、同割合は1.99倍（同：1.59～2.49）だった。また親の教育レベルについて見てみると、少なくとも親の1人が高校を卒業している家庭に比べ、そうでない家庭では同割合が1.44倍（同：1.10～1.89）となっている。人種別では、ヒスパニック系がそうでない場合に比べ、同割合が1.58倍（同：1.23～2.03）と高かった。一方で、親が公的医療保険に加入している場合には、私的保険に加入している場合と比べ、子どもが無保険の割合は0.64倍（同：0.43～0.96）と少なかった。全米で推定300万人の子どもが親に保険がありながら無保険こうした結果を元に推定すると、親に保険がありながら、一時的にでも保険がない状態に陥った子どもは、全米で約300万人にも上ることがわかった。このうち、1年を通じて保険がない子どもは100万人超と予想される。同氏らは、こうした実態の原因として、親の収入が、公的保険を受けられるほど低くはないものの、私的保険の子どもの保険料を支払う余裕があるほど高くはないグループが少なくないことなどを挙げている。なお、全米の無保険の子どもの数は、900万人を超えるという。（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）

医師による死亡支援を求める末期患者におけるうつの有病率は高くはないが、現行のオレゴン州の尊厳死法下ではうつの影響で致死的薬剤の処方を選択した患者を保護できない可能性があることが、同州で実施された横断的調査で明らかとなった。1997年、同州では医師による死亡支援が合法化された。しかし、末期患者が死亡支援を求める決断をする背景には、治療可能な精神疾患の影響も考えられるため議論が続いているという。アメリカPortland在郷軍人局医療センターのLinda Ganzini氏が、BMJ誌2008年10月25日号（オンライン版2008年10月8日号）で報告した。死亡支援を求める末期患者におけるうつ、不安の有病率を調査研究グループは、医師に死亡支援を求める末期患者におけるうつおよび不安の有病率の調査を目的とした横断的研究を実施した。対象は、医師による死亡支援を求めているか、あるいは死亡支援組織と連絡を取っているオレゴン州在住の末期患者。登録された58例は、平均年齢66歳、女性31例、既婚者22例、ホスピス入所者21例であった。44例が末期癌患者、7例は筋萎縮性側索硬化症患者であり、面接時に明確な死亡支援を表明したのは46例であった。主要評価項目は、「病院不安およびうつスケール（HADS）」あるいは「精神疾患の分類と診断マニュアル（DSM）」の臨床面接におけるうつあるいは不安の診断とした。致死性薬剤の処方を受けた18例中うつは3例、いずれも服薬で死亡58例中うつの「事例性（caseness）」の判定基準を満たした患者が15例、不安の事例性判定基準を満たしたのは13例であった。試験終了までに42例が死亡した。そのうち尊厳死法下に致死性薬剤の処方を受けていたのは18例で、実際に薬剤の経口摂取によって死亡したのは9例であった。処方を受けた18例のうち15例はうつの判定基準を満たさなかった。残りのうつと診断された3例は、いずれも面接から2ヵ月以内に薬剤を服用して死亡した。著者は、「死亡支援を求めたオレゴン州在住の末期患者のうち、うつ状態と診断された患者の割合は6例に1例と多くはないが、現行の尊厳死法下ではうつの影響で致死性薬剤の処方を選択した患者を保護できない可能性がある」と結論している。なお、「驚いたことに、死の希求度は致死性薬剤の処方を受けた患者よりも受けていない患者で有意に高かった（p＝0.004）」という。（菅野守：医学ライター）

要介護高齢者へのリハビリプログラムの効果について、認知機能正常な場合はわずかだが効果は認められるが、認知機能低下が認められる高齢者にはベネフィットがないことが、オークランド大学（ニュージーランド）のNgaire Kerse氏らによって報告された。BMJ誌2008年10月18日号（オンライン版2008年10月9日号）より。41ヵ所の施設入所者対象に集団無作為化試験Kerse氏らは、長期療養施設に入所する要介護高齢者へのリハビリプログラム実施が、機能・QOL・転倒改善に効果があるかを、集団無作為化試験にて1年間追跡調査し検討した。対象としたのはニュージーランドにある41ヵ所の軽度要介護入所施設。試験参加者は65歳以上682例で、このうち330例は、老人看護専門看護師によって改善目標の設定と、個別ADL活動プログラムが提供され、日々の介入がヘルスケア・アシスタントによって提供された。352例は、施設介護を受け続けた。主要評価項目は、機能・QOL・転倒指標の変化について。機能は、LLFDI（生命機能低下と能力障害指標）、EMS（高齢者可動スケール：スコア16以下の割合）、FICSIT-4（平衡機能検査指標：直立10秒以上の割合）、TUG（timed up and go検査：秒）の変化を、QOLはLSI（生活満足度指標：判定スコア最大20）、EuroQol（判定スコア最大12）の変化を、転倒は12ヵ月の転倒回数の変化を評価した。副次評価項目は、抑うつ症状と入院とした。認知機能が正常な入所者にはわずかだがベネフィットがある試験を完了した入所者は437例（70％）だった。全体的にプログラム介入の影響は認められなかったが、介入群の中で、認知機能障害のある入所者と比べて認知機能が正常な入所者は全体的に機能の維持（LLFDIによる総合的な機能評価、P=0.024）、下肢機能の維持（LLFDIによる下肢機能評価、P=0.015）が認められた。また介入群で認知機能障害のある入所者では、うつ病の可能性が増大することが認められた。その他の転帰については両群間で差異はなかった。Kerse氏は、「施設に入所する要介護高齢者に対する機能改善のリハビリテーションプログラムは、認知機能が正常であれば多少なりとも影響はあるが、認知機能が低下した入所者にとってベネフィットはない」と結論している。

2008年10月29日、COPD（慢性閉塞性肺疾患）に対する大規模臨床試験UPLIFT（Understanding Potential Long-term Impacts on Function with Tiotropium）の結果発表を受けて、COPD治療薬チオトロピウム（商品名：スピリーバ）の販売会社である日本ベーリンガーインゲルハイム株式会社／ファイザー株式会社による記者会見が、久留米大学医学部内科学講座　呼吸器・神経・膠原病内科主任教授　相澤久道氏（＝写真）を迎えて開催された。日本呼吸器学会理事も務めている相澤氏はUPLIFTの結果紹介に先立ち、COPDにおける現状について、『開業医の身近にある疾患にもかかわらず、多くのCOPD患者が見逃されている』、『重症ほど医療費が大きくなる』ことを紹介し、積極的な治療が必要であることを強く訴えた。UPLIFTはCOPDに関する臨床試験の中では最大規模の5,993名の患者が参加し、最長試験期間である4年間にわたって実施された。日本から約100名の患者が参加したこと、通常治療をベースとした試験デザインが採用されたことも本試験の特徴である。特に、チオトロピウム群およびコントロール群の双方で、長時間作用型β2刺激薬（LABA）や吸入ステロイド（ICS）、テオフィリンなど、吸入抗コリン薬以外のすべての薬剤使用が許可されていた点が他の臨床試験と大きく異なり、注目すべきと相澤氏が強調した。UPLIFTの主要評価項目は、FEV1（一秒量）の経年的低下量であった。副次的評価項目は、その他の呼吸機能、増悪、健康関連QOL、すべての有害事象、すべての原因による死亡患者数、呼吸器疾患による死亡患者数であった。UPLIFTの結果では、チオトロピウム群はコントロール群に比べ、FEV1の低下率に差はみられなかったものの、FEV1を試験開始30日時点で有意に改善し、その差は4年間の試験期間にわたって維持された（気管支拡張薬投与前87～103 mL、気管支拡張薬投与後47～65 mL、P

株式会社バンダイは、楽しみながらウォーキングを継続できる歩数計をコンセプトに、『遊歩計　宇宙戦艦ヤマト～歩いてイスカンダルへ～』『遊歩計　母をたずねて三千里～お母さんに会うまで僕は絶対にあきらめない！！～』（２種/各4,725円・税込）を12月6日に発売すると発表した。 目標歩数を歩くと、それぞれのTVアニメの世界観を生かしたイベントが発生し、ストーリーが進行するという。また、目標地点までの到達日数が90日間となっており、自分の決めた毎日の目標歩数とその達成状況によってエンディングが変わる。ヤマト世代をくすぐる内容。詳細はプレスリリースへhttp://www.bandai.co.jp/releases/J2008100601.html

慢性閉塞性肺疾患（COPD）治療薬チオトロピウムが、COPD患者の複数のエンドポイントを改善することは先行研究で示されているが、吸入用抗コリン薬を除くすべての呼吸器疾患の薬物治療を許されたプラセボ群を対照に、チオトロピウム治療の4年間にわたる長期的な効果を検証していた米国カリフォルニア大学ロサンゼルス校医学部のDonald P. Tashkin氏らが主要な治療指標であるFEV1低下率や肺機能、QOL、増悪について報告を行った。NEJM誌2008年10月9日号（オンライン版2008年10月5日号）より。患者5,993例を4年間にわたり無作為化二重盲検プラセボ対照試験UPLIFT試験（Understanding Potential Long-Term Impacts on Function with Tiotropium）は無作為化二重盲検プラセボ対照試験で、吸入用抗コリン薬を除くすべての呼吸器疾患の薬物治療を許されたCOPD患者を対象に、チオトロピウムまたはプラセボに割り付け4年にわたって投与し比較された。対照患者は日本を含む37ヵ国から登録された、40歳以上、気管支拡張薬投与後のFEV1は70%以下、FVCに対するFEV1の比率は70%以下等の条件を満たした5,993例。主要エンドポイントは、試験開始30日時点で測定した気管支拡張薬投与前後のFEV1平均低下率。副次エンドポイントは、FVC測定値、QOL評価表のSGRQ（St. George's Respiratory Questionnaire）に対する回答の変化、COPDの増悪と死亡率を含めた。FEV1低下率、肺機能、QOLの改善効果は？対象患者5,993例（平均年齢65±8歳）は、気管支拡張薬投与後の平均FEV1が1.32±0.44 L（予測値の48%）で、このうち2,987例をチオトロピウム群、3,006例をプラセボ群に無作為に割り付けた。FEV1の絶対改善平均値は試験期間を通じて、チオトロピウム群のほうがプラセボ群より維持された（気管支拡張薬投与前87～103 mL、気管支拡張薬投与後47～65 mL、P