鼻に歯が生えていた2例さまざまな場所に歯が生えるものですが、過去に脳内に歯が生えた事例を紹介しました。今度は鼻の中です。脳に比べるとインパクトは少ないかもしれませんが、おどろき医学論文マニアとして、紹介しなければなりません。Bergamaschi IP, et al. Intranasal Ectopic Tooth in Adult and Pediatric Patients: A Report of Two Cases. Case Rep Surg. 2019 Sep 17;2019:8351825.「先生、鼻の中に“歯”があると言われたんですけど……」。外来でこんな訴えが飛び出したら、皆さんどうされるでしょうか。「抜けた歯が鼻腔に入ったのかな？ いや、でもなんで歯が鼻に？」と一瞬フリーズしたくなりますが、世の中には“鼻から歯が生える”患者さんが存在します。今回は、ブラジルの口腔外科チームが報告した「鼻腔内異所性歯」の成人例と小児例、2症例を扱った論文をご紹介します。1例目は、32歳の女性です。主訴はズバリ「鼻の中に歯がある」というものでした。この患者さんによると、この状態は痛みを引き起こし、とくに寒い日には鼻血が出るとのことでした。詳しく病歴を聴取すると、6歳のときに顔面外傷を負い、上顎前歯部に損傷を受けたことが判明しました。つまり、26年もの間、歯が鼻の中に存在していたことになります。臨床診察で鼻尖部を持ち上げてみると、なんと右鼻孔内に上顎中切歯の歯冠が観察されました。6歳といえば、ちょうど前歯の永久歯が萌出する時期であり、Nollaの発育段階では7（歯冠完成、歯根の3分の1発育）に相当します。この時期に外傷を受けたことで、本来口腔内に萌出するはずだった歯が、上方に変位して鼻腔内に迷い込んでしまったと考えられます。ここで疑問が生じます。なぜ26年間も放置されていたのでしょうか。論文によると、これは「専門家からの誤った情報提供」が原因だったとのことです。つまり、症状（痛みや鼻出血）に対する対症療法のみが行われ、その原因である鼻腔内の歯が長年見過ごされていたということです。2例目は、左側の片側性口唇口蓋裂を有する8歳の女児です。この子供は、左側鼻閉を主訴に紹介されてきました。原因は、肉芽組織に囲まれた鼻腔内の硬い組織塊でした。口腔内診察とCT検査の結果、この白色塊は左側側切歯の異所性萌出であることが判明しました。口腔内では左側側切歯が欠損しており、塊の透過性は他の歯と一致していました。興味深いことに、CT検査では、この形成異常歯の上部は軟組織内に埋入しており、骨性支持がない状態でした。母親によると、この白色塊は腸骨骨移植による口鼻瘻孔閉鎖術の3ヵ月後に出現したとのことです。口唇口蓋裂自体が多因子性の病因を持つため、異所性萌出に対する遺伝的素因も否定できませんが、手術操作による歯胚の変位も原因として考えられます。両症例とも、治療は全身麻酔下での歯の外科的摘出でした。「鼻から歯を抜く」という、一見すると大手術のように思える処置ですが、実際の手技は比較的シンプルで、無事に済んだそうです。

　多くの先進国において、公的年金の受給年齢の引き上げが行われている。これは、退職を遅らせることで認知機能の老化に影響を与える可能性がある。しかし、退職が認知機能に及ぼす影響は個人や状況によって異なる可能性が高いと考えられる。慶應義塾大学の佐藤 豪竜氏らは、退職と認知機能の異質性について、その関連性を調査した。International Journal of Epidemiology誌2025年10月14日号の報告。　米国、英国、欧州で行われた3つの縦断研究（Health and Retirement Study、English Longitudinal Study on Ageing、Survey of Health, Ageing and Retirement in Europe）より得られたデータを統合し、分析した。本データセットは、2014〜19年に19ヵ国で実施された3つのwave調査を網羅している。本研究では、wave1では、就労していた1万2,811人を対象とし、各調査で共変量情報を収集した。wave2では、50〜80歳の参加者の退職状況を評価した。wave3では、単語想起テストを用いて認知機能を測定した。本分析では、退職の判断基準として公的年金受給年齢を用いた操作変数因果フォレスト推定法を採用した。　主な結果は以下のとおり。・退職傾向スコアが0.1〜0.9であった7,432人のうち、2,165人（29.1％）がwave2で退職していた。・分析の結果、退職者は労働者よりも平均1.348語多く記憶していたことが明らかになった。・退職と認知機能の関連は異質性を示した。・より大きな認知的利益が観察された人の特徴は、女性、社会経済的地位の高い人、退職前の健康状態が良好な人、退職前に身体活動を行っていた人であった。　著者らは「観察された異質性の関連は、政策立案者が年金制度に早期退職の選択肢を組み込み、個人がそれぞれの状況に基づいて退職を決定できるようにすることを検討すべきであることを示唆している」とまとめている。

　大気汚染は、定期的な運動によって得られると期待している健康効果の一部を損なう可能性のあることが、新たな研究で示唆された。運動がもたらすはずの死亡リスクの低減効果は、大気汚染のひどい地域に住む人では半減することが示されたという。英ユニバーシティ・カレッジ・ロンドン（UCL）心理学・疫学教授のAndrew Steptoe氏らによるこの研究結果は、「BMC Medicine」に11月28日掲載された。　Steptoe氏は、「われわれの研究は、大気汚染が運動の効果をある程度弱めることを示しているが、完全に打ち消すわけではない」とニュースリリースの中で述べている。同氏は、「今回の結果は、微小粒子状物質（PM2.5）による健康被害を改めて示すものだ。健康的な老化にはきれいな空気と身体活動の両方が重要と考えられ、健康を害する汚染レベルを下げる努力を強化する必要がある」と話している。　この研究でSteptoe氏らは、まず、米国、英国、台湾、中国、デンマークなどに住む151万5,094人を対象とした7つの研究データを統合し、解析した。これらの研究の追跡期間中央値は12.3年で、この間に11万5,196人が死亡していた。　その結果、1週間当たりの運動量が7.5〜15MET/時間（150〜300分/週の中強度の運動に相当）と推奨レベルを満たしていた人では、死亡リスクが約30％低いことが示された。しかし、同じ運動量でも、空気が汚れている地域（PM2.5濃度≧25μg/m3）で運動を行っている場合には、死亡リスクの低下は12〜15％とほぼ半減することが明らかになった。　次に、3つの大型コホート（86万9,038人、死亡者数4万5,080人）を対象に、個人レベルでPM2.5の濃度別に運動の効果を比較し、この結果が再現されるのかを検討した。その結果、ほとんど運動をしない群（1週間当たり1MET/時間未満）＋高汚染（PM2.5濃度が35〜50μg/m3）を基準とした場合、運動量の推奨レベルを満たしていた人の死亡リスクは、PM2.5 濃度が35〜50μg/m3で25％（ハザード比0.75）、25〜35μg/m3で33％（同0.67）、15〜25μg/m3と10〜15μg/m3でそれぞれ66％（同0.34）、10μg/m3未満で70％（同0.30）低下し、大気汚染レベルが高いほど、死亡リスクの減少幅は小さくなることが示された。　研究グループは、世界人口のほぼ半数（46％）が、PM2.5濃度に関する安全基準を超える地域に住んでいると指摘している。論文の筆頭著者である国立中興大学（台湾）のPo-Wen Ku氏は、「この研究は、汚染された環境においても運動が有益であることを強調している。しかし、大気の質を改善すれば、健康上の利益を大幅に高めることができる」と述べている。　研究グループは、このような結果ではあったものの、運動習慣のある人は落胆しないでほしいと話している。共著者の1人であるUCLの医療・社会統計学教授のPaola Zaninotto氏は、「われわれは、人々に屋外での運動をやめてほしいとは考えていない。大気の質を確認したり、より空気のきれいなルートを選んだり、汚染がひどい日は運動の強度を少し落とすことで、運動の健康効果を最大限に引き出すことができる」と述べている。

　代謝機能障害関連脂肪性肝疾患（MASLD）の患者では、高血圧、耐糖能異常、低HDLコレステロール（HDL-C）といった心血管代謝のリスク因子（CMRF）が最も死亡リスクを高めるという研究結果が、「Clinical Gastroenterology and Hepatology」に9月17日掲載された。　米南カリフォルニア大学ケック医学部のMatthew Dukewich氏らは、MASLDを有する米国成人における個々のCMRFと全死亡率との関連を調査した。本研究では、脂肪肝指数（Fatty Liver Index；FLI）が60を超え、かつ少なくとも1つのCMRFを有する20歳以上の成人2万1,872人が対象となった。　その結果、参加者の平均BMIは33.6kg/m2で、CMRFの中央値は3であった。個々のCMRFについて調整後解析を行ったところ、高血圧（調整ハザード比1.39）、耐糖能異常（同1.26）、低HDL-C（同1.15）が死亡リスクの有意なリスク因子であった。過体重・肥満のCMRFについてBMIカテゴリー別に層別解析を行ったところ、BMI 35～40 kg/m2、40～45kg/m2、45kg/m2超の群では、BMI 25～30kg/m2の群と比較して死亡リスクが有意に高かった。年齢で調整した解析では、CMRFの数の増加が死亡リスク上昇と関連した。　責任著者である同大学のNorah A. Terrault氏は、「MASLDは複雑な疾患であり、この研究は臨床管理において注力すべきポイントに新たな示唆を与える」と述べている。

　神経科学的、疫学的、および電子的健康記録を用いた研究において、単純ヘルペスウイルス（HSV）がアルツハイマー病（AD）の病態形成に関与する可能性が示唆されている。米国・New York State Psychiatric InstituteのD. P. Devanand氏らは、早期AD症状を有するHSV（HSV-1またはHSV-2）陽性の患者を対象に、HSVに有効な抗ウイルス薬であるバラシクロビルの臨床的ベネフィットを検討するプラセボ対照無作為化試験「VALAD試験」を実施。主要アウトカムの認知機能の悪化に関して、バラシクロビルの有効性は示されなかったことを報告した。著者は、「早期AD症状を有するHSV陽性患者に対する治療に、バラシクロビルは推奨されないことが示唆された」とまとめている。JAMA誌オンライン版2025年12月17日号掲載の報告。対プラセボで78週の認知機能の変化を評価　VALAD試験は、臨床的にADが疑われると診断またはADバイオマーカーが陽性で軽度認知障害（MCI）と診断され、HSV-1またはHSV-2の血清抗体検査（IgGまたはIgM）が陽性、ミニメンタルステート検査（MMSE）スコアが18～28の成人を対象とした。　試験は、米国の記憶障害に関する外来専門クリニック3施設で実施された。被験者募集は2018年1月～2022年5月に行われ、適格被験者はバラシクロビル4g/日投与群または適合プラセボ群に無作為に割り付けられ追跡評価を受けた。最終フォローアップは2024年9月であった。　主要アウトカムは、11項目のAlzheimer's Disease Assessment Scale Cognitive（ADAS-Cognitive）サブスケールスコア（範囲：0～70、高スコアほど障害が重いことを示す）について、78週時点における最小二乗平均（LSM）変化量であった。　副次アウトカムは、（1）Alzheimer's Disease Cooperative Study-Activities of Daily Living（ADCS-ADL）スケールスコアのLSM変化量、（2）6つの脳領域（内側眼窩前頭皮質、前帯状皮質、頭頂葉、後帯状皮質、側頭葉、楔前部）に関する、18F-florbetapirを用いたアミロイドPETの標準化集積比（SUVR、高スコアほどアミロイドが高レベルであることを示す）のLSM変化量、（3）4つの脳領域（扁桃体、海馬、嗅内野、海馬傍回）に関する、18F-MK-6240を用いたタウPETの側頭葉内側部SUVR（高スコアほどタウが高レベルであることを示す）のLSM変化量であった。　有害事象の発現頻度を安全性アウトカムとした。バラシクロビル群のほうが認知機能の悪化が大きい　120例が無作為化され（バラシクロビル群60例、プラセボ群60例）、うち93例（77.5％、バラシクロビル群45例、プラセボ群48例）が試験を完遂した。被験者120例は、平均年齢71.4歳（SD 8.6）、女性が55％、ADと診断された者が75％、MCIと診断された者が25％であった。人種別では白人が両群とも76.7％を占めている。　78週時点で、11項目のADAS-CognitiveサブスケールスコアのLSM変化量（主要アウトカム）は、バラシクロビル群10.86（95％信頼区間[CI]：8.80～12.91）vs.プラセボ群6.92（4.88～8.97）であり、バラシクロビル群がプラセボ群よりも認知機能の悪化が大きいことが示唆された（群間差：3.93、95％CI：1.03～6.83、p＝0.01）。　副次アウトカムは、いずれも78週時点で、（1）ADCS-ADLスケールスコアのLSM変化量はバラシクロビル群－13.78（95％CI：－17.00～－10.56）vs.プラセボ群－10.16（－13.37～－6.96）であり（群間差：－3.62、95％CI：－8.16～0.93）、（2）18F-florbetapirアミロイドPET SUVRのLSM変化量は0.03（－0.04～0.10）vs.0.01（－0.06～0.08）であり（群間差：0.02、－0.08～0.12）、（3）18F-MK-6240タウPET側頭葉内側部SUVRのLSM変化量は0.07（－0.06～0.19）vs.－0.04（－0.15～0.07）であった（群間差：0.11、－0.06～0.28）。　最もよくみられた有害事象は、クレアチニン値上昇（バラシクロビル群5例［8.3％］vs.プラセボ群2例［3.3％］）、COVID-19感染（3例［5.0％］vs.2例［3.3％］）であった。

　米国では、1961年に全ての新生児に対するビタミンKの筋肉内投与が開始されて以来、ビタミンK欠乏性出血症がほぼ解消された。ビタミンKは、血液凝固を助ける目的で投与される薬剤であり、ワクチンではない。しかし新たな研究で、近年、新生児へのビタミンK注射を拒否する親が増えていることが明らかにされた。研究グループは、注射の拒否により新生児が深刻な出血リスクにさらされる可能性があると警告している。米フィラデルフィア小児病院の新生児専門医であるKristan Scott氏らによるこの研究結果は、「The Journal of the American Medical Association（JAMA）」に12月8日掲載された。　この研究でScott氏らは、2017年から2024年の間に米国50州にある403カ所の病院で、妊娠35〜43週で生まれた509万6,633人の新生児の医療記録を調べた。その結果、全体の3.92％に当たる19万9,571人がビタミンKの注射を受けていないことが明らかになった。注射を受けていない新生児の割合は、2017年の2.92％から2024年の5.18％へと有意に増加しており、特に新型コロナウイルス感染症パンデミック以降に急増していた。この結果についてScott氏は、「増加自体は驚くことではないが、増加の大きさには驚いた」とNBCニュースに語っている。　新生児のビタミンK体内濃度は非常に低い。米疾病対策センター（CDC）によると、ビタミンKの投与を受けない場合、危険な出血を起こす可能性が80倍以上高くなるという。出血は、生後6カ月までの間にあざや内出血などの形で現れる可能性があり、最も重篤な場合には障害や死亡につながる脳出血が生じることもある。　このことを踏まえてScott氏は、「われわれは、出血リスクのある新生児の集団を作り出しているに等しい。本当に心配なのは脳出血、つまり脳卒中だ。脳出血が起こると、最終的には死に至る可能性がある」と話している。　専門家らは、オンライン上の誤情報やビタミンK注射とワクチンの混同が、こうした傾向の根底にあるのではないかと疑っている。この研究には関与していない米テキサス小児病院の新生児科医であるTiffany McKee-Garrett氏は、「親は、ビタミンK注射をワクチン接種と同等に捉えている」とNBCニュースに語っている。　一部の国では、新生児に経口ビタミンKを投与している。しかし医師らは、経口ビタミンKは信頼性が低く、場合によっては複数回投与する必要があるのに対し、ビタミンKの注射は1回の投与で効果があるとしている。　米NYC Health + Hospitalsの新生児科医であるIvan Hand氏は、「ビタミンK欠乏性出血症は予防可能であり、そもそも発生していること自体が問題だ」と話す。医師らは、現状のようなビタミンK投与が拒否される状態が続けば、出血イベントの発生数が増加する可能性が高いとの見方を示している。Hand氏は、「ビタミンK投与は極めて効果的であるが、人々はそのことを十分に理解していない。重度の出血を起こした乳児を見たことがないため、そのようなことは起こらないと思っているのだ。しかし、それが見られないのは、われわれがそうした乳児の治療をしているからだ」と話している。

新調したての精子で体外受精が成功しやすくなる射精してから間もない新調したての精子を使った体外受精（IVF）がどうやら妊娠の成功を増やすようです1,2）。体外受精では、精子を採取する2～7日前に前もって射精しておくことがたいてい男性に指示されます。できるだけ健康な精子が体外受精で受精するようにするためです。精巣で精子がより長く留まるとさまざまな内なる毒素、とくには活性酸素種（ROS）や、汚染物質などの外襲に見舞われる期間も長くなります。それが原因で精子はDNAを傷めて役目を果たせないようになるかもしれません。実際、精巣での滞在期間がより短い精子ほど質が良いのは本当のようです。2年ほど前のメタ解析では、前の射精から4日間以内の不妊男性の精液の質の改善がみられています3）。3年ほど前の別のメタ解析では前の射精後すぐの4時間以内の精子はDNA損傷が少なく、よく動くという結果が得られています4）。さらには、射精控えの期間が短いほどどうやら妊娠しやすくなることが、卵子に精子を直に注入する体外受精（intracytoplasmic sperm injection：ICSI）の1,691回の取り組みを調べた試験で示されています5）。しかし、精子が卵子に泳いで行く昔ながらの体外受精（conventional in vitro fertilization：c-IVF）で射精控えを短くすることに同様の取り柄があるかどうかはよくわかっておらず、c-IVFに最適な射精控えの期間も定まっていません。そこで中国の吉林大学第一病院（First Hospital of Jilin University）のYueying Zhu氏らは、同病院でc-IVFに臨むパートナー500組を募って、射精控え期間を短くすることに取り柄があるかどうかを無作為化試験で調べました。それらの男性はc-IVFの精子回収が先立つ2日以内の射精後の群（射精控え短期群）と標準の2～7日後の群（標準群）に1対1の割合で割り振られました。最終的に射精控え短期群の226組と標準群の227組が試験を完了しました。幸いにして射精控え短期群の妊娠継続（12週間以上の胎児の心臓の活動）達成率は標準群より有意に高く、それぞれ46％と36％でした（p＝0.030）。射精から精子回収までの期間が短いことは精子不足でのICSI移行を増やすかもしれないとの懸念は当たらず、精子不足でのICSI移行率は両群で似たり寄ったりでした（それぞれ3％と2％）。今回報告された結果は試験の全容の一部にすぎません。被験者の経過の記録は進行中で、肝要の転帰である生児出生率を含むほかの評価項目が後に報告されます1）。盛りだくさんとはいえ今回の試験は1つの病院で実施されたものであり、多施設でより多くの被験者を募る試験でより短期の射精控えの効果を調べることが今後必要と著者は言っています。まだまだ調べることは多そうですが、より直前に射精しておくことが好調な精子を得る良い手段であることを今回の結果はひとまず示したようです2）。体外受精をしないパートナーの妊娠もそういう新調したての精子で改善するかどうかも今後の試験で判明しそうです。乗り物酔いの薬を米国承認身近な困りごとの薬を米国がここ40年で初めて承認しました6）。承認されたのは乗り物酔いの嘔吐を防ぐ飲み薬です。米国の製薬会社Vanda Pharmaceuticalsが開発しました。商品名はNereusです。Nereusは吐きそうな動き（motion）がある出来事（event）の1時間ほど前に1回きり経口服用します7）。その成分tradipitantは化学療法の悪心嘔吐の予防に使われる薬と同様にニューロキニン遮断作用を担います。米国の沿岸で被験者に船に乗ってもらった2つの第III相試験（Motion SyrosとMotion Serifos）でNereusの効果が裏付けられています。それらの試験で同剤投与群の嘔吐の発生率はプラセボ群の半分足らずで済みました8,9）。向こう数ヵ月のうちにNereusを米国で発売するとVanda社は同剤承認を知らせる先月末30日のニュースに記しています6）。参考1）Trigger-Day Ejaculation Improves Conventional in vitro fertilization Outcomes: A Prospective Randomized Controlled Trial. The Lancet on SSRN. 2025 Dec 2.2）IVF success may depend on how long men abstain from ejaculation / NewScientist3）Du C, et al. Andrology. 2024;12:1224-1235.4）Barbagallo F, et al. J Clin Med. 2022;11:7303.5）Gupta S, et al. J Hum Reprod Sci. 2021;14:273-280.6）Vanda Pharmaceuticals Announces FDA Approval of NEREUSTM（tradipitant）for the Prevention of Vomiting Induced by Motion7）NEREUS PRESCRIBING INFORMATION8）Polymeropoulos VM. et al. Front Neurol. 2025;16:1550670. 9）Vanda Pharmaceuticals Reports Positive Results from a Second Phase III Study of Tradipitant in Motion Sickness / PRNewswire

　胃食道逆流症（GERD）および消化性潰瘍患者において、カリウムイオン競合型アシッドブロッカー（P-CAB）はプロトンポンプ阻害薬（PPI）と比較して、全体的な有害事象プロファイルは同様であるが、血清ガストリン値の上昇が有意に大きいことが示された。韓国・亜洲大学校のYewon Jang氏らが、システマティックレビューおよびメタ解析の結果をJournal of Gastroenterology and Hepatology誌オンライン版2025年12月2日号で報告した。　研究グループは、MEDLINE、Embase、Cochrane Libraryのデータベースを用いて、2024年6月3日までに公開された文献を検索した。対象は、GERDまたは消化性潰瘍（胃潰瘍または十二指腸潰瘍）患者において、P-CABとPPIの安全性を比較した無作為化比較試験（RCT）および観察研究とした。なお、Helicobacter pylori除菌療法での使用は除外した。主な評価項目は有害事象および重篤な有害事象の発現割合とし、血清ガストリン値の変化についても解析した。最終的に11件の研究（RCT 10件、観察研究1件）が抽出され、合計5,896例（P-CAB群3,483例、PPI群2,413例）が解析に含まれた。　主な結果は以下のとおり。・特定の有害事象を報告した9件の研究において、下痢（7研究）、便秘（4研究）、上気道炎（4研究）、鼻咽頭炎（3研究）、悪心（3研究）、肝機能検査値異常（3研究）などが報告された。・主な有害事象（5％超に発現）は、鼻咽頭炎（P-CAB群16.4％vs.PPI群16.2％）、上気道炎（7.4％vs.5.1％）、下痢（5.2％vs.5.2％）であった。・P-CAB群ではPPI群と比較して、骨折が多く発現する傾向にあった（1.3％vs.0.4％）。・多くの研究で既存の肝障害患者は除外されていたにもかかわらず、肝関連有害事象は一定数発現した（ALT増加：P-CAB群2.9％vs.PPI群3.1％など）。・重篤な有害事象の発現割合は、ほとんどの研究で両群とも10％未満であり、両群で同程度であった。・血清ガストリン値の具体的な変化を報告した6件の研究のメタ解析の結果、P-CAB群はPPI群と比較して、血清ガストリン値の上昇が有意に大きかった（平均差：130.92pg/mL、95％信頼区間[CI]：36.37～225.47、p＜0.01）。ただし、研究間の異質性が高かった（I2＝98％）。・ボノプラザンとランソプラゾールを比較した3研究の解析でも、ボノプラザン群で血清ガストリン値の上昇が有意に大きかった（平均差：174.03pg/mL、95％CI：78.43～269.52、p＜0.01、I2＝98％）。　著者らは、本研究結果について「P-CABの有害事象プロファイルはPPIと同様であることが示唆された。しかし、P-CABを用いる患者では、胃酸分泌抑制に伴う血清ガストリン値上昇のモニタリングが不可欠である。また、P-CABとPPIのいずれを用いる場合でも、肝機能障害について注意深くモニタリングすることが求められる」と結論付けた。また、骨折について「先行研究では、長期のPPI使用者において、高ガストリン血症が骨折リスクの重要な要因であることが報告されている。P-CABも血清ガストリン値の上昇を誘発することから、同様のリスクを有する可能性が考えられる。そのため、とくに骨粗鬆症リスクのある患者において、P-CABの長期安全性を評価するためのさらなる検討が求められる」と考察した。

　急性心筋梗塞後の患者で、左室駆出率が40％未満の場合にβ遮断薬が有効であることは議論の余地がない。一方、駆出率の低下を伴わない心筋梗塞後に対しても、現在の各国ガイドラインではβ遮断薬の使用を推奨している。しかし、その根拠となったエビデンスは、再灌流療法や、スタチンやレニン・アンジオテンシン系阻害薬などの心保護薬の使用も一般的ではない1990年代までの臨床試験に基づくものであった。最近は、急性期再灌流療法の普及で、左室駆出率が良好なまま回復する症例が増え、本当にそのような場合に漫然と長期間β遮断薬を投与したほうがよいかどうかは、エビデンスがないのが現状であった。　そこで、最近、左室駆出率が40％以上の急性心筋梗塞を対象にβ遮断薬の有効性を検討する臨床試験が各国で行われた。そのメタ解析が2025年11月、American Heart Association 2025で発表され、同日New England Journal of Medicine誌に掲載された。スペインで行われたREBOOT試験（7,459例）、スウェーデン、エストニア、ニュージーランドで行われたREDUCE-AMI試験（4,967例）、ノルウェーで行われたBETAMI試験（2,441例）、デンマークで行われたDANBLOCK試験（2,277例）、日本で行われたCAPITAL-RCT試験（657例）の統合解析で、急性心筋梗塞（ST上昇型・非ST上昇型）後14日以内で左室駆出率が50％以上、高血圧や不整脈などβ遮断薬の積極的な適応がない患者を対象にしている。主要評価項目（全死因死亡、心筋梗塞、心不全の複合エンドポイント）について、β遮断薬群と非投与群で有意差は認められなかった（β遮断薬群：8.1％、非投与群：8.3％、HR：0.97、95％CI：0.87～1.07）。本試験で、左室駆出率が正常な急性心筋梗塞患者では、β遮断薬の有益性が否定されたことになる。　一方、BETAMI試験、DANBLOCK試験、REBOOT試験、CAPITAL-RCT試験のメタ解析では、心不全の徴候がなく左室駆出率が軽度低下（40～49％）した急性心筋梗塞患者において、β遮断薬は総死亡、再梗塞、心不全を減少させることが2025年欧州心臓病学会で発表された（Rossello X, et al. Lancet. 2025;406:1128-1137.）。　このような最近のエビデンスに基づき、急性心筋梗塞患者に対するガイドラインは改訂されていくものと思われる。

Novo社の経口抗肥満薬ウゴービ錠を米国承認GLP-1受容体作動薬（GLP-1薬）ウゴービ（セマグルチド）を世に出して肥満治療の新たな時代を切り拓いたNovo Nordiskが、肥満に使う経口GLP-1薬の初の米国承認1）を手にして再び肥満治療を進歩させます。ウゴービ錠は先週の月曜日22日に米国で承認されました。注射のウゴービと同様に、心血管疾患を経ている過体重か肥満の成人患者の心血管疾患イベント（心血管死、心筋梗塞、脳卒中）リスクを減らす用途と、肥満か体重に関連する疾患を有する過体重の成人患者の過剰な体重を減らして体重減少を維持する用途が許可されました2）。胃腸の有害事象を被り難くするために、ウゴービ錠の服用量は徐々に増やしていきます。まずは1.5 mgを30日間1日1回服用し、大丈夫そうなら次の30日間（31～60日）は1日4mg、その次の30日間（61～90日）は1日9mgを服用し、91日目以降は維持用量の1日25mgを服用し続けることを目指します。患者が1日25mg服用に耐えられないなら、ウゴービ1.7mg注射に切り替えることを考慮します。ウゴービ錠の体重減少効果はOASIS 4と銘打つ第III相試験で裏付けられています。同試験には肥満か体重に関連する疾患を有する過体重の非糖尿病成人307例が参加し、ウゴービ群に割り振られた205例の64週時点での体重はベースラインに比べて14％減っていました2,3）。プラセボ群102例の64週時点の体重はほとんど変わらず2％ほど減ったのみでした。Novo Nordiskの経口GLP-1薬による肥満症治療が米国承認一番乗りしたわけですが、肥満治療分野でしのぎを削るEli Lillyの足音も近づいています。Eli Lillyの経口GLP-1薬orforglipronは今月中旬に発表された第III相ATTAIN-MAINTAIN試験の目標達成をもって準備が整い、米国にすでに承認申請しています4）。ウゴービ錠と同じくorforglipronも承認申請受理から1～2ヵ月以内に審査を済ませる優遇の対象となっており、順調にことが運べば早くも来年3月には米国承認に漕ぎ着ける段取りとなっています5）。第III相ATTAIN-1試験で、orforglipron高用量は過体重か肥満の患者の72週時点の体重をベースラインに比べて平均11.2％減らしています6）。よく効く注射のGLP-1薬の類いがここ数年で使えるようになったとはいえ、薬による治療を求める肥満患者は依然としてごく一握りのようです。Novo Nordiskの幹部の1人のMartin Holst Lange氏の説明によると、米国の肥満患者のうち薬を使っているのは2％足らずです7）。ウゴービ錠は注射を嫌う患者にも選ばれる可能性があり、冷やして保管する手間が要りません。これまで治療を求めなかったり受け入れなかったりした患者がウゴービ錠で助かると信じている、とNovo Nordiskの米国事業を率いるDave Moore氏は言っています1）。ウゴービ錠は米国で来年1月早々に発売されます。米国政府との取り決め8,9）に基づき、開始用量1.5mgの1ヵ月分が149ドルで提供されます。Eli Lillyのorforglipronも承認されたら最も低用量の開始分が同じく149ドルで提供されます10）。参考1）FDA approves Novo Nordisk's Wegovy pill, the first and only oral GLP-1 for weight loss in adults2）Wegovy PRESCRIBING INFORMATION3）Wharton S, et al. N Engl J Med. 2025;393:1077-1087.4）Lilly's orforglipron helped people maintain weight loss after switching from injectable incretins to oral GLP-1 therapy in first-of-its-kind Phase 3 trial5）Novo's Wegovy pill to test demand from consumers with cash6）Wharton S, et al. N Engl J Med. 2025;393:1796-1806.7）Novo Nordisk wins FDA approval for Wegovy in a pill, introducing first oral GLP-1 option for obesity8）Fact Sheet: President Donald J. Trump Announces Major Developments in Bringing Most-Favored-Nation Pricing to American Patients9）Novo Nordisk, Lilly strike deal with Trump to slash weight-loss drug prices10）What to know about orforglipron: An investigational oral GLP-1

　無症候性の高度頸動脈狭窄症患者において、強化薬物療法単独と比較し、頸動脈ステント留置術（CAS）を追加すると、周術期脳卒中または死亡、あるいは4年以内の同側脳卒中の複合リスクが低下した。一方、頸動脈内膜剥離術（CEA）の追加では有意な効果は得られなかった。米国・メイヨークリニックのThomas G. Brott氏らが、5ヵ国155施設で実施した2つの観察者盲検並行群間試験「Carotid Revascularization and Medical Management for Asymptomatic Carotid Stenosis Trials：CREST-2試験」の結果を報告した。薬物療法、CAS、CEAの進歩により、無症候性頸動脈狭窄症の適切な治療方針に疑義が生じている。強化薬物療法に血行再建術を追加することで、強化薬物療法単独より大きな効果が得られるかどうかは不明であった。NEJM誌オンライン版2025年11月21日号掲載の報告。強化薬物療法単独vs.CAS併用、強化薬物療法単独vs.CEA併用の2つの試験を実施　研究グループは、35歳以上で、無作為化前180日以内に頸動脈領域の脳卒中、一過性脳虚血発作または一過性黒内障の既往のない無症候性の高度（70％以上）頸動脈狭窄を有する患者を登録した。　ステント留置術試験では強化薬物療法群とCAS＋強化薬物療法群（CAS併用群）を比較し、頸動脈内膜剥離術試験では強化薬物療法群とCEA＋強化薬物療法群（CEA併用群）を比較した。　主要アウトカムは、無作為化から44日目までの脳卒中または死亡、あるいはその後の追跡期間（最長4年間）における同側虚血性脳卒中の発生の複合であった。CAS併用で、周術期脳卒中/死亡および4年以内の同側脳卒中の複合リスクが低下　ステント留置術試験では1,245例が無作為化され、追跡期間中央値は3.6年（四分位範囲[IQR]：1.6～4.0）であった。2014年12月10日に無作為化が開始され、最終追跡調査は2025年7月31日に完了した。　頸動脈内膜剥離術試験では1,240例が無作為化され、追跡期間中央値は4.0年（IQR：2.0～4.0）であった。2014年12月9日に無作為化が開始され、最終追跡調査は2024年9月30日に完了した。　主要アウトカムのイベントの4年発生率は、ステント留置術試験において、強化薬物療法群6.0％（95％信頼区間[CI]：3.8～8.3）、CAS併用群2.8％（95％CI：1.5～4.3）（絶対リスク群間差：3.2％、95％CI：0.6～5.9、p＝0.02）、頸動脈内膜剥離術試験において、強化薬物療法群5.3％（95％CI：3.3～7.4）、CEA併用群3.7％（95％CI：2.1～5.5）（絶対リスク群間差：1.6％、95％CI：－1.1～4.3、p＝0.24）であった。　無作為化から44日目までに、ステント留置術試験では、強化薬物療法群で脳卒中や死亡の発生はなかったが、CAS併用群で脳卒中7例、死亡1例が発生した。一方、頸動脈内膜剥離術試験では、強化薬物療法群で脳卒中3例、CEA併用群で脳卒中9例が発生した。

　10代の若者の約8人に1人が、18歳になるまでに難聴の兆候を示し、約6％は感音性難聴（SNHL）を発症する可能性のあることが、新たな研究で明らかになった。SNHLは、内耳（有毛細胞や蝸牛）や聴神経の損傷や異常を原因とする難聴であり、多くの場合、不可逆的である。エラスムス大学医療センター（オランダ）の耳鼻咽喉科医であるStefanie Reijers氏らによるこの研究結果は、「Otolaryngology-Head and Neck Surgery」に10月14日掲載された。　Reijers氏は、「思春期に認められた聴覚の変化は、たとえそれが軽微であっても長期的な影響を及ぼす可能性があるため、これらの研究結果は、早期のモニタリングと予防の重要性を浮き彫りにしている」とニュースリリースで述べている。　大きな音は、音エネルギーを電気信号に変換して脳に伝える役割を果たしている内耳の有毛細胞に損傷を与える可能性があると研究グループは説明する。有毛細胞は、一度損傷すると再生できないことから、損傷は永久的な聴力喪失につながり得るという。　この研究では、オランダ、ロッテルダムの出生コホート研究（Generation R研究）に参加した子ども3,347人（平均年齢18歳5カ月、女子53.1％）を対象に、18歳時点でのSNHLおよび騒音性難聴（NIHL）の可能性がある聴力低下の有病率を調べ、13歳から18歳までの間に聴力低下の頻度や重症度がどのように変化するのかを検討した。試験参加者は、13歳時点（2016〜2019年）と18歳時点（2020〜2024年）に聴力検査を受けた。　その結果、18歳時点でのSNHLの有病率は6.2％、NIHLの可能性がある聴力低下が見られた割合は12.9％であることが明らかになった。13歳時点と18歳時点の両時点で聴力検査を受けた2,847人を対象とした解析では、5年間でこれらの有病率に有意な変化は認められなかった。ただし、オージオグラム（聴力検査の結果を示すグラフ）で特定の周波数のみ閾値が低下してV字型になるパターン（ノッチ）の有病率は13歳時点の7.9％から18歳時点の8.4％へとわずかに増加していた。また、13歳時点で高周波数帯域の難聴（HFHL）が認められた参加者では、18歳時点で高周波数の聴力閾値が有意に悪化していた。　研究グループは、10代の若者は85dBを超える音に頻繁にさらされていると指摘する。これを超える大きさの音に曝露すると、一時的または永久的な難聴を引き起こす可能性がある。例えば、イヤホンや音楽スピーカーなどは100dBで再生されることが多く、最大115dBを生成できる。音楽ライブの音量は90～122dBに達することがある。また、花火、バイク、サイレンの音の大きさは、95～150dBに達する。Reijers氏らは、「国を問わず、青少年は娯楽による大音量にさらされている集団である。そのようなリスクの高い視聴活動を長期間続けることで、騒音性難聴のリスクは高まる」と記している。　Reijers氏らによると、10代の頃の軽度の難聴でも、他者とのコミュニケーションや交流の能力を損ない、学業成績を低下させ、将来的に加齢に伴う難聴になる可能性を早め得ると警鐘を鳴らす。その上で、「難聴リスクがある10代の若者を特定し、定期的に聴力を検査することで、悪化する前の段階で問題を発見できる可能性がある」との見方を示している。　研究グループはまた、特定の娯楽的な騒音源が聴覚に与える累積的な影響について、さらに10代の若者の中でも聴覚障害を発症しやすい人としにくい人がいる理由についても、さらなる研究で検討する必要があると話している。

1　疾患概要2　診断3　治療4　今後の展望5　主たる診療科6　各論7　参考になるサイト（公的助成情報、患者会情報など）1 疾患概要■ 概念・定義hnRNP（ヘテロ核リボヌクレオプロテイン、Heterogeneous Nuclear Ribonucleoproteins）は、RNAのスプライシング、輸送、安定性、翻訳などに関わるRNA結合タンパク質のファミリーである。このhnRNPの異常は、さまざまな先天異常症候群、神経発達症、成人の神経筋疾患、がん、自己免疫疾患などと関係する。本稿では主に神経疾患との関連について記載する。遺伝子名の場合、HNRNPと大文字・斜体で記載する。■ HNRNP関連疾患の疫学正確な疾患頻度は不明であるが、数万出生に1人程度の希少疾患と考えられる。遺伝子別にみるとHNRNPH2、HNRNPU、HNRNPK関連疾患が多い。海外では多数の報告がある1）。筆者は10例以上の診断に関与しているが、国内未診断例も多いと思われる。■ HNRNP関連疾患の病因遺伝情報がDNA→RNA→タンパク質という経路で、DNAがRNAをコードし、RNAがタンパク質に翻訳されるという基本原則を「セントラルドグマ」と呼ぶ。生物では核内でDNAから遺伝情報を写し取ったmRNA前駆体（pre-mRNA）が、修飾を受けて成熟mRNAとなる。その後、細胞質に輸送され、適切な時期にタンパク質に翻訳される。この一連の過程には、さまざまなRNA結合タンパク質が関与している。hnRNPは、核内でmRNA前駆体やその他のRNA分子に結合するタンパク質ファミリーである。hnRNPは、mRNA前駆体のスプライシング（イントロン除去とエクソン結合）に関与する。一部のhnRNPはスプライシング部位の選択に影響を与え、選択的スプライシングを調節する。hnRNPは、核内でRNAを輸送する際に誘導する役割を持つ。とくにRNA分子が核膜を通過して細胞質に移動する際に重要である。また、hnRNPはRNA分子を安定化し、分解から保護する役割を持つ。一部のhnRNPは、mRNAの翻訳効率に影響を与え、遺伝子発現を調節する。hnRNPはRNA分子の二次構造形成や構造変化を助ける。このように、hnRNPの異常により、さまざまなレベルでRNAに異常が生じることが病態の背景にある。ヒトでは30種類以上のhnRNPが知られており、それぞれが異なる機能やRNA結合特性を持つ。■ 症状後述の「6 HNRNP関連疾患の各論」で各疾患ごとに述べる。■ 分類主なHNRNP関連疾患を表に示す。まだ、メンデル遺伝病として確立していないものも存在する。表　疾患との関連が判明しているHNRNP遺伝子画像を拡大する■ 予後遺伝子タイプで異なるが、ALSの場合は人工呼吸管理が必要になる。先天異常症候群の場合は成人期以降も精神運動発達遅滞が持続する。2 HNRNP関連疾患の診断後述するような臨床所見を持つ症例において、責任遺伝子の病的バリアントを検出することが基本である。微細欠失例が存在するので、マイクロアレイ染色体検査が最初に必要である。マイクロアレイ染色体検査で異常がない場合は、エクソーム解析などの網羅的遺伝子解析の適応となる。最初から診断を疑って遺伝子診断を行うことは難しい。ただし、筆者の経験ではHNRNPK異常（Au-Kline-Okamoto症候群）は特徴的所見により、臨床的に疑うことが可能である。遺伝形式は常染色体顕性遺伝によるが、HNRNPH2はX連鎖性である。基本的に両親にバリアントはなく、生殖細胞系列の新生突然変異である。染色体の微細欠失でHNRNP関連遺伝子が欠失する場合、近傍の遺伝子も同時に欠失することで、症状が修飾される可能性がある。3 HNRNP関連疾患の治療　現在のところ、根本的な治療方法はなく、対症療法に留まる。精神運動発達遅滞に対しては療育訓練が必要である。てんかんを合併した場合は一般的なてんかん治療を行う。4 HNRNP関連疾患の今後の展望HNRNPH2などでASO（Anti-sense Oligonucleotide）を用いた遺伝子治療が海外で研究的に実施されている。5 HNRNP関連疾患の主たる診療科HNRNPA1、HNRNPA2/B1遺伝子関連疾患は脳神経内科の領域であるが、他のものは小児科ないし小児神経科が関わる例が多い。合併症によっては多くの分野の医療が必要となる。遺伝学的検査や遺伝カウンセリングについては、臨床遺伝学の領域となる。6 HNRNP関連疾患の各論■ HNRNPA1、HNRNPA2/B1関連疾患ALS（筋萎縮性側索硬化症）、FTD（前頭側頭型認知症）、MSP（多系統タンパク質症）などの原因となる。ALSではSOD1など多くの責任遺伝子が知られているが、HNRNPA1、HNRNPA2/B1も原因の1つである。HNRNPA1は、mRNAのスプライシング、輸送、安定性調節などに関わる。ストレス顆粒（stress granule）形成にも関与する。この遺伝子のバリアントにより産生タンパク質の構造が変化し、異常な凝集（aggregation）や細胞質移行が起こることで神経細胞や筋細胞の機能障害が生じる。なお、HNRNPA2とHNRNPB1は、同じ遺伝子から由来する。家族性ALSの発症は中年期以降に多いが、若年例も報告がある。上位運動神経および下位運動神経の障害による進行性筋力低下、嚥下障害、呼吸筋障害がみられる。現時点で根治療法はない。ALS例では呼吸管理、リハビリ、栄養管理を行う。多発性筋炎様筋疾患（Inclusion Body Myopathy with early-onset Paget disease and Frontotemporal Dementia：IBMPFD）類似病態では筋力低下、骨疾患、認知症の組み合わせを呈する例がある。筋病理ではリムドボディを含む封入体筋炎の所見がみられる。筋疾患例では理学療法と補助具使用を考慮する。■ HNRNPH2異常によるBain症候群（Bain型X連鎖性知的障害）Bain症候群は、HNRNPH2遺伝子（heterogeneous nuclear ribonucleoprotein H2）における機能喪失型または機能異常型バリアントによって生じる先天異常症候群である。2016年にBainらが報告した2）。X連鎖顕性であり、女性患者に多く、男性では知的障害の程度が強く、重症例は新生児期に死亡する。HNRNPH2に病的バリアントが存在すると、スプライシング制御異常やRNA代謝障害を引き起こし、神経発達に影響する。とくに神経細胞の成熟やシナプス形成が阻害される。症状として、中等度～重度の精神運動発達遅滞、知的障害を認める。言語発達は遅れ、重度の例では言語獲得ができない。自閉症スペクトラム障害や行動異常の例もある。筋緊張低下、運動発達遅滞がみられ、重度の例では独歩獲得ができない。てんかんを発症する場合があり、脳波検査や脳MRI検査が必要である。MRI検査では脳梁形成不全や大脳白質異常を認める。小頭症や軽顔貌特徴を認める場合がある。レット症候群に類似した常同運動などの症状を認める例もある。確定診断は遺伝学的検査（全エクソーム解析、遺伝子パネルなど）でHNRNPH2の病的バリアントを同定することが必要である。さまざまなバリアントの報告があるが、p.Arg206Trpが最も多い。現時点では根本的な治療方法はなく、療育訓練やてんかん治療など、対症療法が中心となる。また、能力に応じた特別支援教育が必要となる。■ HNRNPH1関連疾患“Neurodevelopmental disorder with craniofacial dysmorphism and skeletal defects”の原因疾患である。主な症状は精神運動発達遅滞、知的障害、特徴的顔貌、乳児期の哺乳栄養障害、胃食道逆流症、低身長、小頭症などである。眼科的には斜視、近視などを認める。頭部MRI検査では側脳室拡大、脳梁異常、小脳虫部低形成などを認める。■ HNRNPK関連疾患（Au-Kline-Okamoto症候群）Au-Kline-Okamoto症候群は染色体9q21にあるHNRNPK遺伝子の病的バリアントないし欠失による先天異常症候群である3）。Okamoto症候群として知られていた先天異常症候群において、HNRNPKのバリアントが同定され、Au-Kline症候群とOkamoto症候群は同一疾患であることが判明した4）。神経系の症状として精神運動発達遅滞、知的障害、筋緊張低下などを認める。頭部が長頭などの変形を認める場合、頭蓋縫合早期癒合症を鑑別する必要があり、3D-CT検査が有用である。脳MRI検査では髄鞘化遅延、脳梁低形成ないし欠損、異所性灰白質などの所見を認める。特異顔貌は診断の参考となる。眼瞼裂斜下、長い眼瞼裂、眼瞼下垂、眼球突出傾向、大きい耳、耳輪低形成、耳介低位、広い鼻梁、鼻翼低形成、鼻根部平低、開口、高口蓋、口蓋裂、軟口蓋裂、舌の中央線などを認める。歌舞伎症候群が鑑別に上がる。泌尿器系では停留精巣、膀胱尿管逆流症、水腎症、神経因性膀胱の例がある。心室中隔欠損や心房中隔欠損症など先天性心疾患の精査も必要である。骨格系では股関節脱臼、側彎症などを認める例がある。根本的な治療法はなく、合併症に合わせた治療を行う。また、精神運動発達遅滞に対しては療育が必要である。■ HNRNPU関連神経発達症染色体1q44に座位するHNRNPUの病的バリアントや欠失が原因である5）。神経発達に必要な多くの遺伝子の発現制御に関わるHNRNPUの機能喪失により、神経発生やシナプス形成に必要な多くの遺伝子の転写・スプライシング制御に異常が生じる。多くは常染色体顕性の突然変異である。精神運動の発達遅滞、中等度～重度の知的障害、筋緊張低下がみられる。言語表出の遅れもみられる。HNRNP関連疾患の中でもてんかんの合併が多いことが特徴である。乳児早期てんかん脳症の形態をとる場合がある。West症候群やLennox-Gastaut様などの報告もある。頭囲については軽度小頭症や巨頭症の報告がある。顔貌特徴（非特異的だが、やや長い顔、広い前額部など）が報告される。脳MRI検査異常として、脳梁低形成、白質異常などを認める。滲出性中耳炎や斜視にも注意が必要である。マイクロアレイ染色体検査でHNRNPUを含む、1q44領域の欠失を同定する場合もある。この場合は1q44微細欠失症候群として確立した症候群となる。根本的治療法は未確立であり、てんかんに対する治療、療育訓練が必要である。てんかんは薬剤抵抗性に経過する場合がある。7 参考になるサイト診療、研究に関する情報HNRNP Family Foundation（一般利用者向けと医療従事者向けのまとまった情報）患者会情報HNRNP疾患患者家族会（患者とその家族向けのまとまった情報） 1） Gillentine MA, et al. Genome Medicine. 2021;13:63. 2） Bain JM, et al. Am J Hum Genet. 2016;99:728-734. 3） Au PYB, et al. Hum Mut. 2015;36:1009-1014. 4） Okamoto N. Am J Med Genet. 2019;179A:822-826. 5） Carvill GL, et al. Nature Genet. 2013;45:825-830. 公開履歴初回2025年12月25日

患者さんが病院に行っても、医師がパソコンの画面ばかり見ていて目が合わない。臨床現場において、電子カルテの入力業務が医師と患者の対面時間を奪っている現状は、長年の課題です。 膨大なカルテ入力業務は、「燃え尽き症候群」を引き起こす深刻な問題となっています。そんな中、診察室の会話を聞き取り、自動でカルテを作成してくれる「アンビエントAIスクライブ（AI医療秘書）」という技術が注目されています。そこで今回は、医学誌NEJM AI誌に掲載されたランダム化比較試験の結果1）を基に、この技術が医療現場をどう変えようとしているのか、その可能性と限界について解説します。「画面越しの診療」を終わらせる救世主となるか これまでの調査によれば、米国の医師の約半数は燃え尽き症候群に苦しんでおり、その大きな要因の一つが電子カルテの入力作業だといわれています。医師は診療時間の多くをキーボード入力に費やしており、患者さんと向き合う時間が削られているのが現状です。 そこで登場したのが、生成AIを活用した「アンビエントAIスクライブ」です。これは、診察中の医師と患者の会話をマイクで聞き取り、AIが即座に要約してカルテの下書きを作成してくれる技術です。これまでの音声入力とは異なり、会話の文脈を理解して医学的な文書に整えてくれる点が画期的です。 今回、米国・カリフォルニア大学ロサンゼルス校（UCLA）の研究チームは、238人の医師を対象に、実際に2種類の主要なAIスクライブ（Microsoft DAX CopilotとNabla）を使用するグループと、通常通りの診療を行うグループに分けて、2ヵ月間の比較試験を行いました。これは、AIスクライブの効果を検証した最初の大規模なランダム化比較試験の1つです。意外な結果？ 「劇的な時短」には至らずとも心は楽に 多くの人が「AIを使えば、仕事があっという間に終わるはず」と期待するでしょう。しかし、今回の研究結果はそうシンプルではなく、興味深いものでした。 まず、「カルテ作成にかかる時間」についてです。 Nablaを使用したグループ： カルテ作成時間が通常診療グループに比べて約9.5％減少しました。 DAXを使用したグループ： 統計的に明確な時間の短縮は見られませんでした。 「なんだ、あまり時間は減らないのか」とがっかりされたかもしれません。実際、1回の診察あたりの短縮時間は1分未満というデータもあり、現時点では「魔法の時短ツール」とは言い切れない側面があります。しかし、ここで重要なのは「医師の感覚」の変化です。 時間の短縮効果は限定的だったにもかかわらず、AIを使用した医師たちは、燃え尽き症候群の指標や、業務に対する疲労感、ストレスが改善したと報告しました。また、医師たちはこの技術を「使いやすい」と評価し、何より「患者さんとより深く関われるようになった」と感じたようです。 たとえ物理的な時間がそれほど減らなくても、「会話を記録しなければならない」という精神的な負担から解放され、目の前の患者さんに集中できること自体が、医師にとって大きな救いとなっている可能性があります。決して完璧ではない「AIの耳」とこれからの医療 もちろん、この技術は発展途上であり、理解しておくべき注意点もあります。AIは時に間違いを犯します。今回の研究でも、AIが作成したカルテには「時々」不正確な内容が含まれていたことが報告されています。具体的には以下のようなエラーが確認されました。 情報の欠落： 重要な医学的情報が抜け落ちてしまう。 ハルシネーション（幻覚）： 話していない内容が勝手に付け加えられる。 代名詞の誤り： 彼と彼女を間違えるなど。 実際、あるケースでは、患者への重要な指導内容がカルテに含まれていないという、軽度ながら安全に関わる事象も報告されました。AIはあくまで「下書き」を作る存在であり、最終的には医師が内容を確認し、責任を持って修正することが不可欠です。 こうしたことから、現時点でのAIスクライブは「生産性向上ツールとしてはまだ完成形ではない」と指摘されています。本当の意味で業務効率を上げるには、単に会話を記録するだけでなく、そこから検査のオーダーを出したり、保険請求の手続きをしたりといった、診察後の事務作業までAIがサポートできるようになる必要があるのでしょう。「AI同席」の診察に向けて 今後、日本の病院でも「AIで会話を記録してもいいですか？」と聞かれる機会が増えるかもしれません。導入に際して、どのような検討が必要となるでしょうか。 今回の研究は、AIが医師の「目」を画面から引き剥がし、再び患者に向けさせてくれる可能性を示しました。医師がキーボードを打つ手を止め、しっかりと話を聞いてくれるなら、医療の質の向上につながるでしょう。一方で、記録された内容が本当に正しいのか、医師はきちんとチェックするプロセスが必須になります。 AIは医療の「冷たさ」を加速させるのではなく、人間同士の温かいコミュニケーションを取り戻すための「黒子」として機能し始めています。技術の進化を過信せず、しかしその恩恵を上手に取り入れていく姿勢が、これからの医療現場に求められていると言えるでしょう。 参考文献・参考サイト 1） Lukac PJ, et al. Ambient AI scribes in clinical practice: a randomized trial. NEJM AI. 2025;2(12).

　「クリスマス」と聞いて連想するイメージは何があるだろうか。ケーキ、ごちそう、キャンドル、雪などさまざまあるが、「楽しみはプレゼント」と回答する人も多いのではないだろうか。「どのようなプレゼントが喜ばれるのか」をテーマにデンマークのコペンハーゲン大学健康科学部のVictor Alexander Gildberg氏らの研究グループは、約30人の健康成人に理想的なクリスマスプレゼントについて調査した。その結果、満足度の高いプレゼントには「大きい」「重い」「金色の包装紙」などの傾向がみられた。この結果はUgeskrift for Laeger誌12月8日号に掲載された。喜ばれるプレゼントに決まりはあるのか　研究グループは、クリスマスプレゼントの満足度について、どの特徴が受け手の満足を最も効果的に高めるかを調査した。方法として、21～66歳の31人について、プレゼントの「包装・サイズ・重量・質感・付随するストーリー」が異なる27種類のプレゼントを評価した。受取人の満足度はクリスマス修正版ウォン・ベイカー尺度（0～10点）で評価した。　主な結果は以下のとおり。・自己申告によるクリスマスへの満足度中央値は0～10点尺度で8点（四分範囲6～9点）。・赤包装の基準ギフトと比較し、以下の要素が満足度を有意に増加させた。　金色の包装紙（＋1.48）、リボン（＋1.81）、柔らかさ（＋1.90）、陶器が割れている音（＋2.61）、長文で心のこもったクリスマスカード（＋5.42）。大きい（＋3.55）および重い（＋3.48）プレゼントは、小さいまたは軽いものより好意的に受け取られた。・高価（＋3.19）または入手困難（＋3.23）という口頭の説明も評価を高めた。・費用対効果の観点では、簡潔な説明を添えた小さなプレゼントが、時間と材料単位当たりの満足度が最も高くなった。・別の比較実験では、500デンマーククローネ（1万2,500円相当/2025年12月18日現在）のギフトカードまたは10mL生理食塩水注射器を入れた同一包装のプレゼントでは異なる結果が得られた。プラセボ（生理食塩水）のプレゼントの方が有意に高い評価を得た（6.90 vs.5.03、p＝0.005）。　以上の結果から研究グループは、「クリスマスのプレゼントの満足度を最大化するには、プレゼントは大きく、重く、柔らかく、金色の包装紙とリボンで包まれ、長文の心のこもったカードと説得力のある背景ストーリーを添えるべきである」と結論付けている。

　米国では食品医薬品局（FDA）がマンモグラフィ後の高濃度乳房の通知を全国的に義務付けており、オーストラリアなどでは乳がんスクリーニング時の高濃度乳房通知への移行が進められており、英国でも通知の導入が検討されているという。一方で、通知の影響は明らかになっておらず、スクリーニングレベルでの通知の有益性が、潜在的な有害性を上回るかどうかのエビデンスは不足しているとして、オーストラリア・シドニー大学のBrooke Nickel氏らは、通知された女性の心理社会的アウトカムおよび医療サービス利用の意向を多施設並行群間比較無作為化試験にて調べた。高濃度乳房を通知された女性は、不安や困惑が高まり、自身の乳房の健康状態に関する意思決定のための情報が十分ではないと感じており、かかりつけ医（GP）による指導を求めていることが明らかになったという。著者は、「高濃度乳房の通知を乳がんスクリーニングの一環とすることは、有害アウトカムとして、女性へのアドバイスにおけるGPのコンサルテーションの負荷を増やすことなどが考えられる」と述べている。BMJ誌2025年12月3日号掲載の報告。通知なし群vs.通知あり2群（文書またはオンラインビデオで健康啓発）を比較　試験は、オーストラリアのクイーンズランド州にある13の乳がんスクリーニングプログラム（BreastScreen）施設にて、スクリーニングを受け、マンモグラフィで高濃度乳房（自動濃度測定でBreast Imaging Reporting and Data System［BI-RADS］のC［不均一高濃度］～D［きわめて高濃度］）に分類された40歳以上の女性を対象に行われた。　被験者は、標準ケア（高濃度乳房の通知なし、対照群）、高濃度乳房の通知＋健康リテラシーに関する要配慮情報の文書を提供（介入1群）、高濃度乳房の通知＋健康リテラシーに関する要配慮情報をオンラインビデオで提供（介入2群）のいずれかに、均等に無作為に割り付けられた。　主要アウトカムは、スクリーニング後8週時点の心理的アウトカム（3つの尺度［不安、困惑、情報提供］で評価）および医療サービス利用の意向（乳房濃度に関するGPのコンサルテーション、追加検診）であった。通知あり2群は不安・困惑が高まり、GPにアドバイスを求める意向が高い　2023年9月～2024年7月に、3,107人が無作為化され（対照群1,030人、介入1群1,003人、介入2群1,074人）、解析には2,401人（対照群802人、介入1群776人、介入2群823人）が含まれた（ベースラインの平均年齢57.4歳［SD 9.9］）。　対照群と比較して、高濃度乳房の通知を受けた被験者女性は有意に不安が高まったこと（介入1群のオッズ比[OR]：1.30［95％信頼区間[CI]：1.08～1.57、p＝0.005］、介入2群のOR：1.28［1.07～1.54、p＝0.007］）、困惑が高まったこと（同1.92［95％CI：1.58～2.33、p＜0.001］、1.76［1.46～2.13、p＜0.001］）を報告した。また、スクリーニング結果についてGPに相談する意向（介入1群の相対リスク比：2.08［95％CI：1.59～2.73、p＜0.001］、介入2群の相対リスク比：1.71［1.31～2.25、p＜0.001］）およびスクリーニングに関する補足的なアドバイスをGPに求める意向（同2.61［1.80～3.79、p＜0.001］、2.29［1.58～3.33、p＜0.001］）が有意に高かった。　一方で、ほとんどの被験者女性は、追加検診を受ける意向がなかった（対照群91.3％、介入1群78.9％、介入2群81.4％）。　また、通知を受けた被験者女性は対照群と比較して、情報が十分ではないと感じていた（介入1群のOR：0.83［95％CI：0.68～1.01、p＝0.059］、介入2群のOR：0.80［0.66～0.97、p＝0.022］）。

　全ての肺がん検診対象者が検診を受ければ、5年間で回避可能な肺がんによる死亡は現状の1万4,970件から6万2,110件にまで大幅に増加する可能性のあることが、新たな大規模研究で示された。米国では、2024年に肺がん検診の対象となる成人のうち、実際に検診を受けたのは約5人中1人にとどまっていたことも明らかになった。米国がん協会（ACS）がんリスク因子・スクリーニング・サーベイランス・リサーチのサイエンティフィックディレクターであるPriti Bandi氏らによるこの研究の詳細は、「Journal of the American Medical Association（JAMA）」に11月19日掲載された。　Bandi氏は、「肺がん検診の受診率がこれほどまでに低いままであるのは残念なことだ。より深刻なのは、この低い受診率が現実に命を救うチャンスの喪失につながっている点だ。対象者の全員が検診を受ければ、肺がんによる死亡を大幅に防げたはずだ」とニュースリリースの中で述べている。　米国では、肺がんはがんによる死亡の最大要因であり、2025年には肺がんにより12万5,000人が死亡すると予測されている。また、肺がんの新規診断数は年間約22万5,000件で、全てのがんの中で2番目に多い。米疾病対策センター（CDC）によると、肺がんの有無を調べるための低線量胸部CT検査の対象となるのは、喫煙歴が20パックイヤー（Pack-Year）以上で現在も喫煙しているか、過去15年以内に禁煙した50～80歳の人である。1パックイヤーとは1年間に1日1箱のタバコを吸った喫煙量に相当する。例えば、1日1箱を20年間吸った場合、あるいは1日2箱を10年間吸った場合は、どちらも20パックイヤーとなる。　今回の研究では、CDCが毎年実施している米国国民健康面接調査（National Health Interview Survey；NHIS）の2024年のデータが分析された。その結果、肺がん検診の対象と想定される約1276万人の米国人のうち、実際に検診を受けたのは18.7％にとどまっていた。もし、検診対象者の全員が検診を受けた場合、5年間で6万2,110件の肺がんによる死亡を回避でき、87万2,270年の延べ生存年数が得られると推定された。現状の受診率では、回避できている死亡は1万4,970件、得られている延べ生存年数は19万30年にとどまる。これは、受診率が100％に達した場合に得られる効果のわずか4分の1程度しか実現できていないことを意味する。　Bandi氏は、「われわれは、肺がんの検診受診率を上げる必要がある。50～80歳で喫煙の経験があれば、自分が肺がん検診の対象となるのかどうか、また、検診が自分に適切かどうかを医師に相談してほしい」と呼びかけている。さらに同氏は、「禁煙後の年数にかかわらず検診対象となるよう、対象枠を拡大することも必要だ。このことは人々の命を救う一助になるだろう」と述べている。　ACSがん行動ネットワーク（ACS CAN）代表のLisa Lacasse氏は、「今回報告された研究は、人々が確実に予防や早期発見を目的とした検診をすぐに無償で利用できる医療アクセスの保護とその拡大が急務であることを示している」とニュースリリースの中で述べている。　また、Lacasse氏は、「ACS CANは今後も議員らと協力し、全ての保険支払者による検診およびフォローアップ検査の患者負担撤廃を目指すとともに、命を救う検診へのアクセスを改善し、肺がん死亡を減らす取り組みを進めていく。われわれはこうした取り組みを通じて、がんのない未来に近付くことを目指している」と付け加えている。

長期QOL予測の共有に家族の抑うつ予防とチーム連携改善効果集中治療室（ICU）での家族面談において、個別化された長期的な生活の質（QOL）予測を共有することは、1年後の家族の抑うつの増加を抑制し、医療者間の協働が改善する効果があることが示された。Lucy L Porter氏らの研究で、Intensive Care Medicine誌2025年3月号に掲載の報告を紹介する。集中治療室における長期QOL予測の共有：患者、家族、臨床医の経験と結果への影響―ランダム化比較試験研究チームは、個別化された長期的なQOL予測を共有することが、患者、家族、臨床医の経験と結果にどのような影響を与えるのかを評価することを目的に、ランダム化比較試験を実施した。オランダの2病院の成人ICU患者160例を通常ケア群（79例）または介入群（81例）に割り付けた。介入群では、ICUでの家族面談において、検証済み予測モデルに基づく「長期QOL予測」を共有した。主要評価項目は、共同意思決定（SDM）に関する患者および家族の経験（CollaboRATE、範囲：0～100）とし、家族面談から3日以内に評価した。副次評価項目には、ICU医療従事者の経験（Collaboration and Satisfaction about Care Decisions：CSACD、集中治療室での意思決定に関する倫理的風土の調査票[Ethical Decision-Making Climate Questionnaire：EDMCQ]）、患者および家族の不安・抑うつ症状、ICU退室3ヵ月後・1年後の患者のQOLが含まれた。主な結果は以下の通り。患者および家族の経験において、両群間に有意差は認められなかった。CollaboRATEスコア中央値：介入群89（四分位範囲[IQR]：85〜100）vs.通常ケア群93（IQR：85〜100）、p＝0.6。患者のアウトカムに差はなかったが、ICU退室1年後の時点において、通常ケア群の家族は抑うつ症状のより大きな増加を報告した（平均値：通常ケア群2.3 vs.介入群0.2、p＝0.04）。ICU医療従事者の経験に関しては、介入後にCSACDスコアの改善が認められた（中央値：介入群40 vs.通常ケア群37、p＝0.01）一方で、EDMCQには有意な変化は見られなかった。家族面談に個別化された長期QOL予測を取り入れることは、患者および家族の経験に対して測定可能な効果を示さなかった。しかしながら、家族の抑うつ症状およびICU医療従事者が実感する協働に対しては、肯定的な効果が認められた。ICUでの長期QOL予測を家族面談で共有する介入の有効性を評価した本研究は、集中治療後の患者の長期予後や後遺症（PICS）に対する家族の「備え」を支援するという点で、臨床現場の看護師にとって極めて重要な示唆を与えてくれます。ICUの生存率向上に伴い、短期的な救命だけでなく退院後のQOL確保が重要となる中、予測モデルに基づいた個別化された長期QOL予測を、会話ガイドやリーフレットと共に提供する本介入は、家族の長期的な精神衛生に明確な効果をもたらしました。具体的には、ICU退院後1年時点で通常ケア群では家族の抑うつ症状が増加したのに対し、介入群ではその増加が大幅に抑制されるという、統計的に有意な効果が示されました。これは医療者の楽観的になりがちな予測や、家族の長期的影響を過小評価しやすい背景に対し、客観的な予測情報が「現実的な期待」を醸成し、家族が予後に向けて精神的な準備ができた結果と解釈されます。また、本介入はICU医療従事者の職種間の協働とケア決定への満足度（CSACDスコア）も有意に向上させました。これは、客観的な長期予後情報を共有することで、多職種間でのケアや予後に関する目標設定が標準化され、チーム連携の強化につながったためと推察されます。一方、患者・家族の共同意思決定への満足度（CollaboRATEスコア）には有意差が見られなかった点は、両群とも高い満足度を示していたことによる「天井効果」の可能性が高いと考えられます。私たち看護師は日常の家族対応において、予後を尋ねられた際に「人によって異なります」と回答する場面も多いのではないでしょうか。もちろんその通りではありますが、家族の不安を高める可能性も否定できません。また、個々のスタッフが単独で正確な予後を説明することは、責任の重さからも困難です。今回の介入のようにリーフレット等を活用し、さらには学会などが予後に関するデータを積極的に公表して現場で活用できるようになれば、家族の抑うつ症状の予防、職種間協働の促進だけでなく、説明を行う医療者自身の心理的負担軽減にもつながる可能性があります。そうした環境が整うことで、私たちは患者さんとご家族の未来をより力強く支えていけるのではないでしょうか。本連載は今回で最終回となります。最新の知見を臨床現場にどう落とし込むか、そのヒントを皆様と共有できたことは大きな喜びでした。これまでの記事が、より良い看護の実践につながることを願っております。論文はこちらPorter LL, et al. Intensive Care Med. 2025;51(3):478-489.

　高齢者におけるベンゾジアゼピン受容体作動薬（BZD）の中止では、さまざまな阻害要因が存在する。これら阻害因子を特定し、優先順位付けすることは、BZDを中止するための効率的な介入方法を作成するうえで不可欠である。ベルギー・Universite Catholique de LouvainのVladyslav Shapoval氏らは、高齢者におけるBZD中止の阻害因子およびBZDの減量または中止に対する意欲に関連する因子を特定するため、横断調査を実施した。Age and Ageing誌2025年11月28日号の報告。　対象は、欧州6ヵ国の医療機関から募集した睡眠障害の治療のためBZDを使用している65歳以上の高齢者。BZD中止の阻害因子は、行動の個人的および状況的決定要因を体系的に特定する理論的領域フレームワーク（TDF）に基づく27項目の質問票を用いて特定した。分析には、記述統計分析を用いた。患者のBZDの減量または中止への意欲に関連する因子の特定には、多変量ロジスティック回帰分析を用いた。　主な結果は以下のとおり。・本研究の参加者183例のうち、医師の勧めがあればBZDを減量する意欲があると回答した患者は59.1％、中止する意欲があると回答した患者は42.7％であった。・参加者の半数は、中止が必要な理由を理解していた。・多くの参加者において、TDFの複数の領域において阻害因子が特定された。・阻害要因としては、BZDに対する「高い満足度」「副作用リスクが低い」と認識されていること、「対処スキルや中止能力が限られている」こと、「中止への不安」「医師やソーシャルネットワークからのサポート不足」などが挙げられた。・TDFの目標、感情、社会的影響といった領域のスコアが高いほど、BZDを減量する意欲が高いことが示された。・これらの領域に加え、強化、環境的背景、リソースも、中止する意欲が高いことと関連していた。　著者らは「本知見は、高齢者のBZD中止における期間と課題の両方を浮き彫りにしている。約半数の患者は、BZDを中止する意欲があるものの、効果的にBZD中止を行うためには、多くの行動領域にまたがる障壁に対処できる介入が求められる」とまとめている。

　静脈-動脈体外式膜型人工肺（VA-ECMO）による管理を受けている重篤だが可逆性の心原性ショック患者の治療において、強心血管拡張薬levosimendanの早期投与はプラセボと比較して、ECMO離脱までの時間を短縮せず、集中治療室（ICU）入室期間や60日死亡率に差はないが、心室性不整脈の頻度が高いことが、フランス・ソルボンヌ大学のAlain Combes氏らLEVOECMO Trial Group and the International ECMO Network（ECMONet）が実施した「LEVOECMO試験」で示された。研究の成果は、JAMA誌オンライン版2025年12月1日号で報告された。フランスの無作為化プラセボ対照比較試験　LEVOECMO試験は、フランスの11ヵ所のICUで実施した研究者主導型の二重盲検無作為化プラセボ対照比較試験であり、2021年8月～2024年9月に参加者を募集した（フランス保健省などの助成を受けた）。　年齢18歳以上、急性心原性ショックを発症し、従来治療が不応で、VA-ECMO開始から48時間以内の患者を対象とした。　被験者を、levosimendan 0.15μg/kg/分（2時間後に0.20μg/kg/分に増量）またはプラセボの24時間持続注入を受ける群に、1対1の割合で無作為に割り付けた。　主要アウトカムは、無作為化から30日以内におけるECMO離脱成功までの時間とした。ECMO離脱成功率：68.3％vs.68.3％　205例（年齢中央値58歳［四分位範囲[IQR]：50～67］、女性56例［27.3％］）を登録し、101例をlevosimendan群、104例をプラセボ群に割り付けた。心原性ショックの主な病因は、開心術後（79例［38.5％］）、急性心筋梗塞（56例［27.3％］）、心筋炎（28例［13.7％］）であった。無作為化の時点でのSOFAスコア中央値は12点（IQR：9～15）だった。投与量は、levosimendan群の93％、プラセボ群の96％で0.20±0.01μg/kg/分に増量した。　30日以内のECMO離脱成功は、levosimendan群の101例中69例（68.3％）、プラセボ群の104例中71例（68.3％）で達成し（リスク群間差：0.0％［95％信頼区間[CI]：－12.8～12.7］、部分分布ハザード比：1.02［95％CI：0.74～1.39］）、両群間に有意な差を認めなかった（p＝0.92）。　ECMO離脱成功の競合イベントであるECMO離脱失敗（離脱後30日以内における2回目のECMOの必要性、他の機械的循環補助デバイスの使用、心臓移植または死亡：15例［14.9％］vs.21例［20.2％］、p＝0.32）およびECMO離脱前の死亡（15例［14.9％］vs.12例［11.5％］、p＝0.47）にも、両群間に有意差はみられなかった。　また、ECMO使用期間中央値（levosimendan群5日［IQR：4～7］vs.プラセボ群6日［4～11］、p＝0.53）、平均ICU入室期間（18日［SD 15］vs.19日［SD 15］、p＝0.42）、60日死亡率（27.7％vs.25.0％、リスク群間差：2.7％、95％CI：－9.0～15.3、p＝0.78）についても、両群間に有意な差はなかった。一方、60日以内の平均入院期間（28日［SD 18］vs.35日［SD 19］、リスク群間差：－7日、95％CI：－12～－2）は、プラセボ群で長かった。全般的な有害事象の頻度は同程度　薬剤関連の有害事象の発生率は両群で同程度であったが、心室性不整脈の頻度がlevosimendan群で高かった（18例［17.8％］vs.9例［8.7％］、絶対リスク群間差：9.2％、95％CI：0.4～18.1）。電気的除細動を要する心室性不整脈は、それぞれ4例（4.0％）および1例（1.0％）であった。　事前に規定されたサブグループ（開心術後、急性心筋梗塞、心筋炎、その他）のいずれにおいても、治療効果について両群間に差を認めなかった。　著者は、「これらの知見は、この患者集団におけるアウトカムの改善を目的とするlevosimendanの日常診療での使用を支持しない」「バイアスを最小化し、95％以上の患者で重大な血行動態の不安定化を伴わずに最大投与量に達したにもかかわらず、levosimendanは主要・副次エンドポイントに関して、またすべてのサブグループにおいて有益性の徴候を示さなかった」「ICU入室期間に差がないにもかかわらずプラセボ群で入院期間が長かったのは、levosimendan群で有意差はないものの死亡率（とくに試験開始後2週間以内）が高かったこと、プラセボ群で移植患者が多かったことなどによる可能性が考えられる」としている。