体内でのCAR-T細胞の生成は、体外培養やリンパ球除去を省略できるため、細胞療法へのアクセスを簡素化・迅速化する可能性がある。今回、再発・難治性多発性骨髄腫の成人患者を対象に、体内でCAR-T細胞を生成するレンチウイルスベクターであるESO-T01の安全性と忍容性を評価した第I相試験の結果を、中国・Huazhong University of Science and TechnologyのNing An氏らがNature Medicine誌オンライン版2026年3月25日号に報告した。　ESO-T01は、ナノボディ指向性の免疫遮蔽レンチウイルスベクターで、ヒト化抗B細胞成熟抗原（BCMA）CARをコードしている。本試験では、白血球アフェレーシス、体外培養、リンパ球除去化学療法を実施せずに、0.2×109形質導入単位を静脈内に単回投与した。前治療歴の多い男性患者5例（治療ライン中央値：3）が連続して登録され、追跡期間中央値は6.0ヵ月であった。主要評価項目は安全性、忍容性、副次評価項目は有効性、薬物動態、薬力学などであった。　主な結果は以下のとおり。・全例でGrade3以上の有害事象が認められた。・サイトカイン放出症候群が4例（Grade3が3例、Geade2が1例）に認められ、副腎皮質ステロイド、トシリズマブ、支持療法で管理された。・最も多かった毒性は一過性の血球減少および可逆的な肝酵素値の上昇で、Grade2の感染症が3例に認められた。・Grade1の免疫エフェクター細胞関連神経毒性が1例に認められ、骨髄外病変に関連する脊髄圧迫により死亡した。・5例中4例で奏効が得られ、うち3例は厳格な完全寛解であった。・評価可能な奏効例（4例）すべてで、60日目までに微小残存病変陰性（10-5）が確認された。

　局所進行前立腺がん患者において、アンドロゲン除去療法としての経皮エストラジオール（tE2）は、黄体形成ホルモン放出ホルモン（LH-RH）アゴニストに対して、3年無転移生存（MFS）率に関して非劣性であることが示された。ただし、ほてりの発現割合は低かったものの、女性化乳房の発現割合が高かったという。英国・ユニバーシティ・カレッジ・ロンドンのRuth E. Langley氏らSTAMPEDE-1 and PATCH Investigatorsが、アダプティブデザインの無作為化非盲検非劣性試験「STAMPEDE-1試験」および「PATCH試験」の結果を報告した。tE2は、前立腺がん患者におけるアンドロゲン除去療法としてLH-RHアゴニストに代わる選択肢である。tE2により、テストステロンが抑制され、LH-RHアゴニストによるエストロゲン欠乏の副作用や、経口エストロゲンによる血栓塞栓症の副作用が軽減される可能性があった。NEJM誌オンライン版2026年3月25日号掲載の報告。tE2群vs.LH-RHアゴニスト群、主要評価項目は3年MFS率　研究グループは、StageT3またはT4/N0またはNx/M0で前立腺特異抗原（PSA）≧20ng/mLまたはGleasonスコア（範囲：2～10）6以上、あるいはPSA値やGleasonスコアにかかわらずN+かつM0の限局性前立腺がんを有する患者を、tE2群またはLH-RHアゴニスト群に割り付けた（最初の200例は2対1の割合、その後は1対1の割合）。　tE2群では、エストラジオール100μgを放出するtE2パッチを患者自身が貼付し、用量は週2回、4枚より開始して、4週時点で血清テストステロン値が去勢レベル（1.7nmol/L未満）に達していた場合は週2回、3枚に減量した。LH-RHアゴニスト群では、4週または12週ごとにLH-RHアゴニストを皮下投与した。　主要評価項目は、3年MFS率で、生存期間は無作為化から転移（骨盤リンパ節の進行を除く）の確認またはあらゆる原因による死亡までの期間と定義した。非劣性マージンは4％ポイントで、これはLH-RHアゴニスト投与で観察された3年MFS率から算出された目標ハザード比1.31に相当する。副次評価項目は、血清テストステロン値、全生存期間（OS）、および安全性であった。3年MFS率は87.1％vs.85.9％で、tE2パッチの非劣性を検証　2007～22年に、英国の75施設で1,360例の患者が登録された（tE2群721例、LH-RHアゴニスト群639例）。患者背景は、年齢中央値72歳（四分位範囲：68～77）で、85％（1,157例）がT3病期、65％（883例）がN0であった。　3年MFS率は、tE2群で87.1％、LH-RHアゴニスト群で85.9％（群間差：1.2％ポイント、95％信頼区間[CI]：－2.5～4.9）であった。転移または死亡のハザード比（HR）は0.96（片側95％CIの上限1.11）であり、非劣性の基準を満たした。　割り付けられた治療を継続した患者のうち、各群とも85％の患者において、無作為化後1年間、去勢レベルのテストステロン値が維持された。また、5年OS率は、tE2群で81.1％、LH-RHアゴニスト群で79.2％であった（死亡のHR：0.90、95％CI：0.75～1.07）。　安全性については、治療期間中、ほてりがtE2群で44％、LH-RHアゴニスト群で89％の患者に認められた（Grade2以上の事象はそれぞれ8％、37％）。また、女性化乳房がそれぞれ85％および42％に発生した（Grade2以上の事象はそれぞれ37％、9％）。

　代謝異常関連脂肪性肝疾患（MASLD）患者が心血管疾患（CVD）で入院した場合、糖尿病併存例では院内死亡や合併症のリスクが有意に高いことが、日本の大規模レジストリ研究で明らかになった。研究は、宮崎大学医学部内科学講座循環器・腎臓内科学分野の小牧聡一氏、松浦祐之介氏らによるもので、2月15日付の「Diabetic Medicine」に掲載された。　MASLDは、従来の非アルコール性脂肪性肝疾患（NAFLD）に代わる新たな疾患概念として提唱されており、世界で最も頻度の高い慢性肝疾患の一つとされる。CVDとの関連が強いことから心血管リスク評価の重要性が指摘されているが、診断基準を構成する各代謝因子が予後に及ぼす影響については、十分に明らかになっていなかった。糖尿病はMASLDにおける肝関連合併症との関連が知られる一方、CVDで入院したMASLD患者の院内転帰に及ぼす影響については不明な点が多かった。そこで研究グループは、日本全国の心血管入院データを用いて、MASLD患者における糖尿病と院内転帰（死亡・合併症）との関連を検討した。　本研究は、2012年4月から2023年3月までの全国規模の日本循環器疾患レジストリ（Japanese Registry of All Cardiac and Vascular DiseasesーDiagnosis Procedure Combination：JROADーDPC）のデータを用いた後ろ向き横断研究である。解析対象は、CVDで入院したMASLD患者10,614人。MASLDは、肝脂肪化に加え、少なくとも1つの心代謝リスク因子（高血圧、脂質異常症、糖尿病、関連薬剤の使用、またはBMI23kg/m2以上〔アジア人のBMI基準〕）を有する場合と定義した。主要評価項目は院内死亡、副次評価項目は主要な心血管系および非心血管系の院内合併症発生とした。統計解析では、糖尿病の有無による患者背景および転帰を比較したうえで、院内死亡との関連を検討するため多変量ロジスティック回帰解析を実施した。　対象患者の年齢中央値は66歳で、66.9％が男性だった。MASLD患者10,614人のうち、4,550人（42.9％）が糖尿病を合併していた。糖尿病非合併患者と比較して、糖尿病合併患者では虚血性心疾患（35.5％ vs. 30.8％）、急性冠症候群（18.8％ vs. 16.9％）、心不全（27.3％ vs. 25.4％）の割合がいずれも有意に高かった（いずれもP＜0.05）。　院内死亡率（5.6％ vs. 3.3％、P＜0.001）および全合併症発生率（23.6％ vs. 19.7％、P＜0.001）も糖尿病合併群で有意に高く、合併症発生率の差は主として心血管系イベント（16.8％ vs. 10.5％、P＜0.001）の増加によるものと考えられた。さらに心血管系イベントの内訳では、糖尿病合併例で入院後の心不全や急性冠症候群の発症が多く、大動脈内バルーンパンピング（IABP）、体外式膜型人工肺（ECMO）、人工呼吸管理などの高度治療を要する割合も高かった。　多変量ロジスティック回帰解析の結果、糖尿病は院内死亡の独立した予測因子であることが確認された（オッズ比 1.99、95％信頼区間 1.60～2.47、P＜0.001）。さらに、敗血症、大出血、がんも院内死亡の独立した規定因子であった。一方、脂質異常症や虚血性心疾患は死亡リスク低下と関連し、抗血小板薬、スタチン、ACE阻害薬／ARBの使用も死亡率低下と関連していた。　著者らは、CVDで入院したMASLD患者において、糖尿病合併が院内死亡率および合併症発生率の上昇と関連していたと結論づけた。そのうえで、「MASLDの心代謝リスク因子が予後に及ぼす影響を一律に捉えるのではなく、特に糖尿病の有無といった代謝表現型に基づいて層別化して評価することが、より精度の高いリスク評価や個別化医療の推進につながる可能性がある」としている。　なお、本研究の限界として、診断が病名コードに基づくため誤分類の可能性がある点、検査値や治療詳細が含まれていない点、残余交絡の可能性や因果関係を示せない点、非MASLD対照群がない点が挙げられている。

先月、Nature Medicine誌に、食事と心臓病の関係を世界規模で解析した大規模研究が発表されました1）。世界204ヵ国からのデータをもとに、虚血性心疾患（狭心症や心筋梗塞）の死亡・障害負担のうち、食事リスクに起因する割合を包括的に推計したものです。虚血性心疾患は、数十年にわたり世界の死因第1位であり続けています。「心臓病は生活習慣病」とよく言われますが、では実際にどの食習慣がどれほどのインパクトを持っているのか。この研究は、その問いに対してこれまでで最も精緻な答えを示しています。年間406万人の命を奪う「食卓のリスク」研究の結果、2023年に世界で食事リスクに起因する虚血性心疾患の死亡者数は約406万人と推計されました。これは虚血性心疾患による全死亡のかなりの割合を占めています。ただし明るい兆しもあります。1990年から2023年にかけて、食事に起因する虚血性心疾患の年齢調整死亡率は約43.9％低下しました。これは世界的な食生活改善や医療の進歩を反映していると考えられます。しかし、人口増加と高齢化の影響で、絶対的な死亡者数は約41.6％増加しており、問題の深刻さが解消されたわけではありません。「足りないもの」が心臓を蝕むこの研究で特に注目すべきは、心臓病リスクを高める食事要因の顔ぶれです。13の食事要因を個別に評価した結果、最も大きな死亡寄与を示したのは、ナッツ・種子類の摂取不足（10万人当たり9.87人の死亡に寄与）、全粒穀物の摂取不足（同9.22人）、果物の摂取不足（同7.25人）、そして食塩の過剰摂取（同7.15人）でした。つまり、「何を摂りすぎているか」よりも「何が足りていないか」のほうが、実は心臓にとってはより大きな脅威となっているようなのです。加工肉や砂糖入り飲料の過剰摂取ももちろんリスクではありますが、それ以上に、ナッツ、全粒穀物、果物、豆類といった「守るための食材」を日常的に食べていないことが、世界中で多くの命を奪っています。「減塩」だけでは不十分うれしいニュースとして、日本を含むアジア太平洋地域は、この研究で食事関連の虚血性心疾患負担が最も低い地域の一つでした（10万人当たり12.20人の死亡）。これは日本の食文化が持つ優位性を示唆するデータと言えるかもしれません。しかし、安心するのは早計です。日本では食塩の過剰摂取が依然として深刻な問題であり、地域別ランキングでも高い順位を占めています。加えて、全粒穀物やナッツ・種子類の摂取量は欧米と比べて少ない傾向にあります。白米中心の食事は日本の食文化の根幹ですが、精白米は全粒穀物の健康効果を享受できないという点では、改善の余地があるでしょう。これまで日本の循環器疾患対策では「減塩」が柱とされてきましたが、このデータは、それだけでは不十分であることを示唆しています。ナッツや全粒穀物、果物、豆類といった「心臓を守る食材」を意識的に食卓に加えていくことが、今後の日本における心疾患予防の新たな柱となる可能性があります。所得格差が「食の格差」を生むこの研究ではさらに、社会開発指標（SDI）の低い国ほど食事関連の虚血性心疾患負担が重いことも示されました。低所得国では、野菜、果物、全粒穀物、ナッツ、豆類といった保護的な食材へのアクセスが限られているために、心疾患のリスクが高くなっています。一方、高所得国では加工食品や砂糖入り飲料の過剰摂取が問題です。つまり、所得水準によってリスクの顔つきが異なるのです。この知見は、日本国内にも当てはまります。経済的に余裕のない世帯では、安価で高カロリーな加工食品に頼りがちになり、新鮮な果物やナッツ、全粒穀物といった食品の摂取が不足する傾向があることは、国内の研究でも指摘されています。食事による健康格差は、決して遠い国の話ではありません。研究の限界と、それでも揺るがない価値もちろん、この研究にも限界はあります。まず、各国の食事データの質にばらつきがあり、一部の国では推計モデルに依存しています。また、ここで示された食事の影響は、因果関係を保証するものではありません。さらに、各食事要因間の複合的な相互作用（たとえば、全粒穀物の摂取が多い人は全体的に食事の質が高い傾向にある、など）を完全には考慮できていません。しかし、204ヵ国を対象に13の食事要因を網羅的に評価し、33年間の推移を追跡したこの研究の規模と包括性は、他に類を見ません。「食事を変えることで心臓病の相当部分を予防できる」というメッセージは、これらの限界を踏まえてもなお、揺るぎないものです。明日から始められること最後に、この研究が示す教訓。それは、「減らす」ことだけでなく「加える」「替える」ことも大切だということです。食塩を減らす、砂糖を減らす、だけではなく、毎日の食事に一握りのナッツを添える、白米の一部を玄米や雑穀米に替える、果物を意識的に増やす。こうした小さな積み重ねが、10年後、20年後の心臓の健康を大きく左右する可能性があります。世界406万人の死というデータは衝撃的ですが、裏を返せば、それだけの命が「食卓を変えること」で守れる余地があるということ。壮大なデータが教えてくれたのは、毎日の食事の力がいかに大きいかということだったのです。 1） GBD 2023 IHD & Dietary Risk Factors Collaborators. Global, regional and national burden of ischemic heart disease attributable to suboptimal diet, 1990-2023: a Global Burden of Disease study. Nat Med. 2026 Mar 30. [Epub ahead of print]

　日本の乳がん、子宮頸がん、卵巣がんの女性の5年純生存率は2000～14年に改善し、この期間を通じて世界的に高い水準を維持したことが世界的ながん生存率調査プログラムであるCONCORD-3の日本人データを用いた分析により示された。神奈川県立がんセンターの渡邉 要氏らがJapanese Journal of Clinical Oncology誌2026年3月号で報告した。　本研究は、国内16の地域がん登録データから、2000～14年に乳房、子宮頸部、卵巣に原発する腫瘍と診断された15～99歳の女性のデータを分析した。追跡期間は診断後5年間、もしくは2014年12月31日までとした。上皮内がんや死亡診断書のみの登録は除外した。5年純生存率は、診断の暦年、形態、および病期別にPohar-Perme法を用いて推定し、International Cancer Survival Standard（ICSS）の重み付けを用いて年齢を調整した。　主な結果は以下のとおり。・2000年から2014年の間に、乳がんの5年純生存率は、85.9%（95%信頼区間：85.2～86.6）から89.4%（同：88.9～89.9）に、子宮頸がんの5年純生存率は67.5%（同：66.3～68.7%）から71.4%（同：70.4～72.3）に、卵巣がんの5年純生存率は35.5%（同：33.8～37.%）から46.3%（同：44.9～47.7）に改善した。・局所のStageで診断された腫瘍の5年生存率は一貫して高く（乳がんは98%超、子宮頸がんは90%超）、卵巣がんの生存率は形態によって大きく異なった。　著者らは「この改善は、乳がんおよび子宮頸がんの早期発見と、あらゆるがんに対する集学的治療の進歩によるものと考えられる。遠隔転移を伴う子宮頸がんおよび卵巣がんの生存率は依然として課題であり、検診と治療戦略の強化の必要性が改めて浮き彫りになった」と結論している。

　米マサチューセッツ総合病院のEvy M. Reinders氏らは、脳卒中リスクの地理的・人種的差異を探る前向きコホート研究（Reasons for Geographic and Racial Differences in Stroke；REGARDS）のデータを解析。修正可能な12項目の因子を評価する「脳ケアスコア（Brain Care Score；BCS）」が良好であるほど、脳卒中発症リスクが低いことを見いだした。詳細は「Neurology」に12月18日掲載された。　この研究では、REGARDS参加者のうち、ベースラインで脳卒中の既往がなく、BCSスコア算出に必要なデータに欠落のない1万861人（平均年齢63.2±8.4歳、女性57.4％、黒人30.6％）を解析対象とした。解析に際しては、米国では脳卒中リスクに人種差があることから、黒人と白人を層別化して比較検討した。　BCSスコアは、脳卒中や認知症、老年期うつ病のリスクに関連している、BMI、血圧、血糖値、コレステロール、喫煙・飲酒・食事・運動・睡眠習慣、ストレスなど、修正可能な12項目を評価する。スコア範囲は0～21点で、スコアが高いほど脳ケアが優れていることを意味する。本研究の解析対象者のベースライン値は14.4±2.4で、黒人（13.8±2.5）は白人（14.7±2.3）より低値だった（P＜0.001）。　中央値15.9年の追跡で696件の脳卒中（虚血性、出血性、およびくも膜下出血）が発生した。カプランマイヤー解析での脳卒中累積発生率は全体で6.2％であり、人種別でも黒人・白人ともに6.2％であった。交絡因子（年齢、性別、収入、教育歴、医療保険、居住地域など）を調整した解析からは、黒人ではBCSスコアが5点高いごとに脳卒中リスクが53％低い（ハザード比〔HR〕0.47〔95％信頼区間0.36～0.61〕）という有意な関連が認められた。それに対して白人では25％のリスク低下にとどまり（HR0.75〔同0.62～0.92〕）、関連の強さに有意差があった（P＝0.0045）。　脳卒中のタイプ別の解析では、虚血性脳卒中では全体解析と同様の傾向が観察された。一方、出血性脳卒中に関しては症例数が少ないため不確実性が大きく、統計学的に有意な関連が見られなかった。　Reinders氏は、「身体的要因、生活習慣要因、および社会心理学的要因を統合して脳の健康状態を測るBCSスコアを用いた検討により、特に黒人などの脳卒中リスクの高い集団で、生活習慣の改善がより大きなリスク抑制につながる可能性が示唆された」と総括している。　なお、1人の著者が製薬企業との利益相反（COI）に関する情報を開示している。

　EGFR遺伝子変異陽性の局所進行または転移を有する非小細胞肺がん（NSCLC）において、局所地固め療法（LCT）の有効性や、LCTのベネフィットを受ける集団は、十分に検討されていない。そこで、未治療のEGFR遺伝子変異陽性NSCLC患者を対象に、導入療法後のオシメルチニブ＋LCTの有用性を検討する海外第II相無作為化比較試験「NorthStar試験」が実施されている。本試験の1次解析では、LCTの追加により主要評価項目の無増悪生存期間（PFS）が改善したことが示された。また2次解析の結果、導入療法後のリンパ節転移の消失や胸水の消失が、LCTの有効性の予測因子となる可能性が示された。欧州肺がん学会（ELCC2026）において、Saumil N. Gandhi氏（米国・テキサス大学MDアンダーソンがんセンター）が本試験の2次解析の結果を報告した。・試験デザイン：海外第II相無作為化比較試験・対象：未治療の局所進行または転移を有するEGFR遺伝子変異（exon19欠失またはL858R）陽性のNSCLC患者のうち、導入療法としてオシメルチニブ（6～12週間）が投与され、病勢進行が認められなかった患者・試験群（LCT群）：LCT（放射線療法または手術）＋オシメルチニブ継続（56例）・対照群：オシメルチニブ継続（63例）・評価項目：［主要評価項目］PFS［2次解析の評価項目］安全で効果的な放射線療法の実施方法、LCTによるベネフィットが得られる患者の予測因子、LCT後の再発パターン など　主な結果は以下のとおり。・対象患者のうち、ベースライン時（導入療法開始前）に転移数が3以下であった割合は29％、3超であった割合は71％であった。LCT群に割り付けられた患者のうち、ベースライン時の転移数が3超であった患者の59％がLCTを完遂した。・1次解析においてPFS中央値はLCT群25.3ヵ月、対照群17.5ヵ月であり、LCT群でPFSが改善した（ハザード比[HR]：0.66、片側90％信頼区間[CI]：0.50～0.87）。・LCT群のうち、放射線療法を受けた患者の約80％が放射線療法の期間もオシメルチニブを継続していたが、Grade1～3の肺臓炎の発現割合は約17％と許容可能であった。肺V20Gy（20Gy以上の線量が照射される肺の体積割合）が25％以上の患者では肺臓炎が44％（4/9例）に発現したのに対し、25％未満の患者では7％（2/29例）であり、肺V20Gy 25％以上で肺臓炎リスクが高かった（p＜0.007）。・原発巣に対する放射線の生物学的実効線量（BED）が高い場合、PFSが良好であった。PFS中央値はBED 75Gy以上の集団49.1ヵ月、BED 75Gy未満の集団22.3ヵ月であった（HR：0.31、90％CI：0.14～0.70、p＝0.006）。・導入療法後のPET/CTまたはCTに基づくリンパ節転移の消失は、LCT群の良好なPFSと関連していた。PFS中央値はリンパ節転移消失の集団49.1ヵ月、リンパ節転移残存の集団22.3ヵ月であった（HR：0.34、90％CI：0.15～0.76、p＝0.011）。・導入療法後にリンパ節転移が残存していた集団では、LCTの追加によるPFSの延長は認められなかった。この集団のPFS中央値はLCT群19.0ヵ月、対照群15.9ヵ月であった（HR：0.93、90％CI：0.60〜1.43）。一方、リンパ節転移が消失した患者では、LCT群でPFSの改善がみられた（41.5ヵ月vs.19.6ヵ月、HR：0.43、90％CI：0.23～0.78、p＝0.008）。・導入療法後に胸水が残存していた集団では、LCTの追加によるPFSの延長は認められなかった。この集団のPFS中央値はLCT群15.3ヵ月、対照群12.9ヵ月（HR：0.90、90％CI：0.52〜1.55）であった。無作為化時点で胸水がない集団では、LCT群でPFSが良好な傾向がみられた（32.7ヵ月vs.22.3ヵ月、HR：0.63、90％CI：0.39～1.02）。・LCT群における再発は、局所領域のみの再発は約20％であり、大部分が遠隔転移であった。

●今回のPoint1）外傷は受傷機転を意識しよう！2）ショックの初動を理解しよう！3）ショックの鑑別に「初動を変える原因」を1度は考えよう！【症例】63歳男性。軽自動車を運転中、スピードはそれほど出ていなかったものの、電柱に追突した。目撃した通行人が救急要請。●受診時のバイタルサイン意識1/JCS血圧80/48mmHg脈拍108回/分（整）呼吸24回/分SpO293％（RA）体温36.5℃瞳孔3/3mm ＋/＋既往歴心筋梗塞ショックの原因今回の症例、皆さんであればどのように対応するでしょうか。交通事故の傷病者ですから、外傷に伴う出血などを念頭に精査するでしょうか。少なくとも血圧の低下、頻脈を認めショックであることはすぐにわかると思います。外傷の初期診療としては、JATEC（Japan Advanced Trauma Evaluation and Care）などにのっとって、まずABC（気道・呼吸・循環）の安定化を図ります。大量出血の可能性のある胸腹部外傷や骨盤骨折などを念頭に対応することになりますが、今回の症例では、目撃者情報からも、高エネルギー外傷ではなく、本人にも明らかな疼痛の訴えはありませんでした。ショックは大きく、（1）血液分布異常性ショック（Distributive shock）、（2）循環血液量減少性ショック（Hypovolemic shock）、（3）心原性ショック（Cardiogenic shock）、（4）閉塞性ショック（Obstructive shock）に分類されます。このうち頻度が高いのは、（1）の血液分布異常性ショック、とくに敗血症性ショックでしょう1,2）（表1）。一方で、今回のような外傷では、当然ながら出血に伴う（2）循環血液量減少性ショックも考える必要があります。表1　ショックの原因@ER画像を拡大するショックの鑑別：評価すべきHi-Phy-Vi細かな原因まで同定できなくても、病態として4つのうちどれに該当するのかは、病歴（History）、身体所見（Physical examination）、バイタルサイン（Vital signs）を意識して評価すれば、おおよそ見当をつけることができます。最低限、以下の事項は迅速に確認しましょう。病歴では、今回のような外傷や吐下血、血便などのエピソードがあれば、出血に伴う（2）循環血液量減少性ショックを考えます。数時間から数日の経過で発症し、とくに発熱など感染を示唆する所見があれば、敗血症に代表される（1）血液分布異常性ショックを考えます。また、胸痛や呼吸困難などの症状が突然、あるいは急性に出現し、ショック徴候を伴う場合には、（3）心原性ショックだけでなく、（4）閉塞性ショックも念頭に置く必要があります。身体所見では、頸部や皮膚所見に注目します。（1）と（2）では、絶対的あるいは相対的に血管内ボリュームが不足するため、頸静脈は臥位でも虚脱していることが多いです。その一方で、（3）や（4）では頸静脈怒張を認めることがあります。バイタルサインでは、多くの場合、頻呼吸、頻脈、血圧低下を認めますが、脈圧にも注目しましょう。脈圧が収縮期血圧の25％未満であれば、心拍出量低下が示唆され、心原性ショックを考える手がかりになります。超音波が使用可能であれば、RUSH（Rapid Ultrasound in Shock）プロトコルなどを用いて、ショックの鑑別を体系的に評価しましょう。超音波は術者の技量に依存しますが、だからこそ普段から意識して技術を磨き、ショック患者に対しても迅速かつ自信を持ってプローブを当てられることは大きな強みになります。FAST（Focused Assessment with Sonography for Trauma）陰性を確認するだけで安心してはいけません。1度は早期に考慮すべきショックの原因多くのショックは、細胞外液投与を行い、それでも目標血圧を達成できなければノルアドレナリンなどの昇圧薬を用いることで、ある程度バイタルサインを安定化させることができます。しかし、それだけでは対応できないショックの原因もあります。私は表2の5つを意識しています。表2　ショックの「初動を変える原因」（1）アナフィラキシーアナフィラキシーの治療はアドレナリンが第1選択です。成人であれば、大腿外側に0.5mgを筋注します。細胞外液投与も必要ですが、アドレナリンを早期かつ適切に投与できるかどうかが予後を左右します。（2）出血外傷や消化管出血による大量出血では、細胞外液投与だけでは対応できません。失っているのは血液ですから、細胞外液は過量にならないよう注意しつつ、輸血を早期に考慮する必要があります。（3）中毒中毒では、解毒薬や拮抗薬が存在する場合があります。頻度は高くありませんが、通常のショックとは反応が異なると感じた場合には、鑑別として意識しておくとよいでしょう。（4）閉塞性ショックショックの4分類の1つですが、決して頻度は高くありません（表1）。しかし、脱気や心膜穿刺などの処置が必要になるため、必ず1度は考える必要があります。（5）ショック＋徐脈ショックでは通常、頻脈になります。それにもかかわらず、血圧低下やショック徴候を認めているのに徐脈である場合には、表3のような病態を考える必要があります。とくに、高K（カリウム）血症、徐脈性不整脈、下壁梗塞では迅速な対応が求められます。心電図と血液ガス検査は早期に確認しましょう3）。表3　ショック＋徐脈今回の症例では、来院後に身体所見をくまなく確認したところ、下腹部から臀部、さらに下腿にかけて皮疹を認め、強制呼気で喘鳴を聴取しました。そうです。原因は「アナフィラキシー」だったのです。アナフィラキシーに伴う意識消失とショックによって事故を起こしていたのでした。外傷後であり、さらに心筋梗塞の既往もあったため、現場の救急隊はショックの原因として出血や心原性は考慮していたものの、アナフィラキシーは鑑別に挙がらず、皮疹の存在にも気付いていませんでした。アナフィラキシーでは、約10％で皮疹を認めないとされますが、多くの症例では皮膚症状を伴います。ただし、疑って皮膚所見を探しにいかなければ、その存在に気付かないことも少なくありません。急性発症の皮膚症状に加えて、呼吸器症状（喘鳴など）、循環器症状（失神など）、消化器症状（嘔気・嘔吐、腹痛など）を認める場合には、1度はアナフィラキシーの可能性を意識し、病歴と身体所見を丁寧に評価しましょう。 1） Standl T, et al. Dtsch Arztebl Int. 2018;115:757-768. 2） Cecconi M, et al. Intensive Care Med. 2014;40:1795-1815. 3） 坂本 壮. 救急外来ただいま診断中 第二版. 中外医学社. 2024.

　日本における成人血液腫瘍患者の5年純生存率（net survival）は2000～14年に全体的に改善し、その改善は高齢患者よりも若年患者においてより顕著であったことが、世界的ながん生存率調査を目的としたCONCORD-3プログラムの日本人データを用いた分析により示された。国立病院機構 四国がんセンターの吉田 功氏らがJapanese Journal of Clinical Oncology誌2026年3月号で報告した。　本研究では、国内16の地域がん登録データから2000～14年に骨髄系またはリンパ球系悪性腫瘍と診断され、2014年12月31日まで追跡された成人患者（15～99歳）のデータを分析した。Pohar-Perme法を用いて年齢層および形態学的サブタイプごとの5年純生存率を推定し、International Cancer Survival Standard（ICSS）の重み付けを用いて年齢を調整した。　主な結果は以下のとおり。・骨髄系腫瘍の5年純生存率は、15～44歳の患者では2000～04年の57.3％から2010～14年の72.3％へ、45～54歳の患者では同期間に41.9％から61.3％へ有意な改善が認められた。・リンパ球系腫瘍では全年齢層で5年純生存率が改善したが、高齢患者における改善はそれほど顕著ではなかった。・骨髄増殖性腫瘍、古典的ホジキンリンパ腫、濾胞性リンパ腫では、5年純生存率が10％以上改善した。びまん性B細胞リンパ腫および急性骨髄性白血病では、中程度の改善が認められた。

　食道胃接合部腺がんを含む手術不能進行胃がんに対する初期薬剤治療は、CAPOX療法などの代謝拮抗薬（フッ化ピリミジン系）とプラチナ製剤の併用療法が標準治療となっていたが、最近、遺伝子診断の進歩と免疫チェックポイント阻害薬（ICI）や新たな分子標的薬の登場により劇的に変化している。　日本胃癌学会が遺伝子診断に関するバイオマーカーとして推奨しているのは、ヒト上皮成長因子受容体2（HER2）、Programmed cell Death Ligand 1（PD-L1）、マイクロサテライト不安定性/ミスマッチ修復（MSI/MMR）、Claudin（CLDN）18の4検査である。なかでも、HER2蛋白の有無により初期治療が選別されている。すなわち、HER2陽性胃がんに対しては抗HER2抗体であるトラスツズマブ（商品名：ハーセプチン）を追加した3剤併用レジメンが初期治療の第1選択となり、さらにICIを追加した4剤併用療法も使用されつつある。一方、胃がんの80％以上を占めるHER2陰性胃がんに対しては、標準化学療法にニボルマブやペムブロリズマブなどのICIを加えた、化学療法と免疫療法による3剤併用治療が標準的な初期治療として確立している。さらに、血管新生阻害薬（VEGFR阻害薬：ベバシズマブ）やCLDN18陽性胃がんに対してはCLDN18を標的とした抗体薬（ゾルベツキシマブ）も承認されている。　今回、中国の多施設共同研究として、HER2陰性切除不能胃がんに対する初回治療としてCAPOX＋ICI（camrelizumab）の3剤併用療法を行った後、維持療法としてCAPOX単独、camrelizumab単独およびcamrelizumab＋血管新生阻害薬（apatinib）の3群について有用性の指標としての全生存期間（OS）と安全性を比較した結果、camrelizumabを用いた群のOSがCAPOX単独群に比べて有意に延長した。維持療法にニボルマブやペムブロリズマブを使用すると化学療法単独に比べてOSが延長するとした以前の報告を支持するものであった。しかし、apatinibの追加はcamrelizumab単独群と比較してOSの延長がなく、有害事象が増加した結果、ICIに血管新生阻害薬を併用する意義は高くないことが示唆された（BMJ誌2026年3月12日号）。　今後、ICIを含めた最適な維持療法の確立が期待される。　最後に、わが国における手術不能進行がんに対する薬物療法に関する課題を述べておく。1つは、個別化医療推進に伴う課題であり、分子標的薬など新規薬剤の薬価の高騰および、治療レジメンを選択するためのHER2などのバイオマーカーの検査およびコンパニオン診断薬のコストである。国民皆保険制度による国の負担がこれ以上大きくなると、保険制度自体の存続が困難となる可能性が危惧される。次は、最近の臨床研究、とくに高精度のRCTに関する日本からの発信はがんセンター中心に限られつつあるのに対して、中国や韓国からの報告の多さが顕著となっている点である。今回の研究も中国の75施設が共同で行ったRCTであるが、現在の日本では多施設共同RCTの実施自体が難しいことから、この分野においてさらに遅れていく可能性も危惧される。

　脳卒中生存者の転倒率は、一般高齢者の転倒率と比べて2倍以上（73％vs.30％）と報告されており、多くの場合、転倒に伴う外傷や入院に至る。また、脳卒中経験者は転倒を繰り返す反復転倒者となるリスクが高く、転倒の影響は長期的な健康や幸福な生活を深刻に脅かす要因となるが、脳卒中後の転倒を予防する有効な介入法は確立されていない。オーストラリア・シドニー大学のLindy Clemson氏らは「FAST試験」において、在宅での個別化介入が、地域在住の脳卒中経験者の転倒を大幅に予防することを示した。研究の成果は、BMJ誌2026年3月24日号で報告された。理学療法士と作業療法士が連携して介入　FAST試験は、オーストラリアの3つの州で実施した無作為化第III相試験（オーストラリア国立保健医療研究評議会［NHMRC］の助成を受けた）。2019年8月～2023年12月に参加者を登録した。　対象は、年齢50歳超、脳卒中発症から5年以内で、正規のリハビリテーションを終えて退院し、地域社会に復帰しており、補助具の有無を問わず平坦な地面を10m歩行できる患者とした。一方、中等度～重度の受容性失語症の患者、または過去1年間に転倒することなく1.4m/秒以上の歩行速度を示した患者は除外した。　被験者を、介入群または対照群に無作為に割り付けた。介入群は、6ヵ月間にわたり、（1）習慣形成を目指した機能訓練（運動）、（2）自宅内での転倒の危険低減、（3）目標指向型の地域社会での移動能力の指導を受けた。対照群には通常ケアが提供された。介入は、理学療法士と作業療法士による2人1組のチームが、互いに連携して実施した。　主要アウトカムは、12ヵ月の時点での年間平均転倒率であった。転倒による骨折、入院も少ない　370例を登録し、介入群に186例（平均年齢75［SD 10］歳、女性87例［47％］、脳卒中発症後の平均経過期間27［SD 17］ヵ月）、対照群に184例（76［SD 9］歳、82例［45％］、29［SD 17］ヵ月）を割り付けた。　12ヵ月の時点での年間平均転倒率は、対照群が2.7（SD 5.5）回/年であったのに対し、介入群は1.8（SD 3.0）回/年と有意に低かった（発生率比：0.67、95％信頼区間[CI]：0.48～0.94、p＝0.02）。これらの転倒の82％について、参加者は立ち上がりへの介助や医学的配慮は必要なかったと報告し、転倒による骨折（2％）および入院（4％）は少なかった。　一方、この間に転倒した参加者の割合（介入群56％［104例］vs.対照群59％［109例］、絶対リスク減少率：0.03［95％CI：－0.07～0.13］、p＝0.52）は、両群間に有意な差を認めなかった。地域社会への参加、自己効力感なども改善　12ヵ月の時点における地域社会への参加（Late Life Function and Disability Instrument disability limitation［0～100点］の平均群間差：3％、95％CI：1～6、p＝0.02）、自己効力感（Likert尺度［0～6点］の平均群間差：0.6、95％CI：0.2～1.0、p＝0.004）、移動能力（fast walking speedの平均群間差：0.13m/秒、95％CI：0.06～0.19、p＜0.001、preferred walking speedの平均群間差：0.06m/秒、95％CI：0.02～0.10、p＝0.02）、バランス（Step Testの平均群間差：0.06ステップ/秒、95％CI：0.01～0.12、p＝0.03）は、いずれも対照群に比べ介入群で有意に良好だった。　著者は、「自己効力感が対照群に比べ介入群で向上したことは、介入の実施における個別対応型のアプローチが、運動への継続的な参加を後押しした可能性を示唆する」「地域在住の脳卒中経験者を対象とし、自宅および地域社会で実施される介入について検証したことで、この介入法が容易に実践可能であることが示された」としている。

INDEX妊婦の7割、「無料であれば接種をする」イレギュラーな定期接種ワクチン妊婦の7割、「無料であれば接種をする」4月1日から2026年度がスタートした。フリーランスの私にとって3月31日と4月1日は、単なる1日違い以上の意味はないのだが、世の中はそうではない。医療業界もこの日を境にいろいろと変わることがある。その1つがワクチンの定期接種である。2026年4月1日から妊婦に対するRSウイルスワクチン接種が予防接種法に基づくA類疾病として定期接種に加わった。これまでは任意接種だったため、約3～4万円の自己負担が必要だったが、これが原則無料となる。国立成育医療研究センターのグループが2024年7月〜2025年8月に出産した1,279例の女性を対象としたオンライン全国調査では、妊娠中のRSウイルスワクチン接種率は約11.6％（95％信頼区間[CI]：9.8〜13.3％）。同ワクチンを公費負担で接種できる米国や英国の接種率の約30〜50％と比べれば、かなり低い水準である。同調査では未接種者にその理由を尋ねているが、「予防効果を知らなかった」（28.9％）、「ワクチンの存在を知らなかった」（27.3％）、「自費での支払額が高過ぎる」（18.7％）など。このうち77.5％は「無料であれば接種をする」と回答したことも明らかになっている。また、接種した人でも接種費用について「やや高い」または「とても高い」と回答した人は87.2％に上っており、やはり高額なワクチン接種費用は接種率向上の大きなハードルになっていることは確実と言ってよい。今後は少なくとも前出の11.6％よりは接種率が高くなると考えられる。もっともこの調査で未接種であった人の15.0％が、「無料でも受けたくない」と回答していることのほうが大きな問題かもしれない。イレギュラーな定期接種ワクチンそもそも今回のRSウイルスワクチン自体が既存の定期接種ワクチンの中では異質である。接種対象者が単なる健常者ではなく妊婦限定であることに加え、接種した妊婦の体内で産生された抗体が胎盤を通じて胎児に移行し、出生直後の乳児のRSウイルス感染を防御するというやや分かりにくいものだからだ。少なからぬ人が経験しているだろうが、妊娠期間中の女性は自身だけでなく胎児の健康を慮るあまり、体内に入る薬や食品などには、平時以上に神経質になりがちである。その意味ではVaccines誌に掲載されたサハラ以南で行われた妊婦の新型コロナウイルスワクチンに関する研究1）が興味深い。同研究はアフリカのサハラ以南というやや特殊な地域で行われ、例数も少ないが、妊婦と非妊婦の年齢マッチングを行ったうえでの研究である。それによると妊婦は非妊婦に比べ有意にワクチンを受ける可能性が低いことがわかっている（オッズ比[OR]：0.12、95％信頼区間[CI]：0.06～0.27、p＜0.001）。また、学歴が低いほど接種率が有意に高く（OR：0.04、95％CI：0.01～0.18、p＜0.001）、一時“流行”した新型コロナワクチンにマイクロチップが含まれているという誤情報を信じる人ほどワクチン接種率が有意に低いという結果だ（OR：3.63、95％CI：1.12～11.79、p=0.032）。一瞬、これを読むと頭が混乱するかもしれないが、ここはやや補足が必要だ。まず、この研究では、いわゆる高学歴は被験者全体の92.6％を占め、低学歴者の割合は極端に低い。このため学歴による有意差は表面的な結果と受け止められる。また、たとえば新型コロナワクチンがDNAに変化を与えるという誤情報を信じる割合は、妊婦が79.6％、非妊婦が76.6％で有意差はない。むしろシンプルに妊婦のほうが非妊婦に比べ、何事も慎重になりやすい、考え過ぎるゆえにワクチンに対しても忌避傾向がみられることを示唆していると解釈したほうがいいだろう。一方、ワクチン接種については従来から医療者による推奨などが接種率に大きな影響を与えることが知られている。米国疾病予防管理センター（CDC）の「Morbidity and Mortality Weekly Report（MMWR）」2023年9月29日号に掲載された妊婦に関するワクチン接種に関する調査結果2）では、2022年10月～2023年1月の間に妊娠していたと報告した1,814人の女性でのインフルエンザワクチン接種率は47.2％（95％CI：44.4～50.1）に過ぎなかったが、医師による推奨があり、その場で接種が可能だったケースでの接種率は61.4％（同：58.0～64.7）。これに対し、推奨のみでは22.7％（同：15.0～32.0）、推奨なしでは10.8％（同：7.5～14.9）で、各群間では有意差（p＜0.05）が認められたとしている。その意味で新たに定期接種に加わったRSウイルスワクチンの接種率向上については、限られた診療時間内で医療者がどのように妊婦に情報提供できるかにかかっているともいえる。もちろんこの点を医療者側も重々承知しているであろうことは、日本産婦人科医会のホームページ3）にRSウイルスワクチン接種に関する医師・患者向け資材が掲載されていることからもうかがい知れる。同時に私たちメディアにもそうした責任は向けられているのだと、新年度を迎え、心新たにもしている。1）Amiebenomo OM, et al. Vaccines (Basel). 2023;11:484.2）Razzaghi H, et al. MMWR Morb Mortal Wkly Rep. 2023;39:1065-1071.3）日本産婦人科医会：RSウイルスに関するご案内

　ヴィアトリス製薬の野本 佳介氏らは、臨床試験に参加した日本人の全般性不安症（GAD）患者を対象に、本研究を実施した。疾患認識レベル、過去の医療を求める行動および診断歴、症状と日常生活への影響、診断および臨床評価に対する認識、そして試験参加後の変化を調査した。Neuropsychiatric Disease and Treatment誌2026年2月24日号の報告。　本研究は、ウェブベースの質問票を用いた量的（記述的）研究として、2025年4月23日〜5月25日に実施した。対象患者は、DSM-5に基づきGADと診断され、セロトニンノルアドレナリン再取り込み阻害薬ベンラファキシンのB2411367臨床試験に登録歴のある患者。症状と疾患負担に関する患者の直接的な経験は、自由記述式回答によって収集した。　主な結果は以下のとおり。・98例の回答者のデータを分析した。・試験登録時に最も多く報告されたGADの症状は、過度の不安または心配（99.0％）、易疲労性（86.7％）、睡眠障害（82.7％）であった。・回答者の半数以上（53.1％）が、日常生活で最も影響を受けているのは仕事または勉強であると回答し、集中力の低下、効率の低下、身体的負担を訴えた。・疾患認知度に関しては、回答者の72.4％がGADについて聞いたことがなく、71.4％が不安の原因を性格に起因するものであると回答した。・試験参加前に医療機関を受診していた患者は、11.2％であった。その際、最も多かった診断はうつ病（36.4％）であり、GADと診断された患者は9.1％のみであった。　著者らは「多くのGAD患者は、試験参加前に病名を知らず、日常生活に影響を与える症状を抱えていた。患者の直接の体験談は、彼らの負担についてより深い洞察をもたらした。この調査結果は、臨床試験に参加した日本人GAD患者のアンメットニーズ、そして一般の疾患認知度の低さや臨床現場での認知度の低さを浮き彫りにしている。GADの認知度向上に向けた取り組みは、早期診断の促進と適切な治療へのアクセス拡大に役立つ可能性がある」としている。

物忘れが気になり始めた高齢者の認知機能低下を、古くからある気分安定薬「リチウム」で防げるかもしれない。そんな期待を込めた初期段階の臨床試験（パイロット研究）の結果が、医学誌JAMA Neurology誌に発表されました。決定的な「効果あり」という結論には至りませんでしたが、新しい治療法を生み出すために、こうした地道な研究がいかに重要であるかを解説します。認知症の一歩手前「MCI」とリチウムへの期待軽度認知障害（MCI）は、記憶力などに少し低下が見られるものの、日常生活には支障がない状態のことを指し、健康と認知症の中間段階にあたります。近年、アルツハイマー病の発症メカニズムに「脳内のリチウム不足」が関わっている可能性が動物実験で指摘され、リチウムを補うことが脳の神経を保護し、認知機能の低下を遅らせるのではないかと注目を集めてきました。これを検証するため、米国ピッツバーグ大学の研究チームは、MCIの高齢者80例を対象に臨床試験を行いました。参加者を2つのグループに分け、一方には低用量（1日150〜300mg）のリチウムを、もう一方には偽薬（効果のないプラセボ）を2年間にわたって毎日飲んでもらい、記憶力や脳の容積の変化などを詳しく調べました。気になる研究結果は？結論から言うと、あらかじめ設定されていた6つの主要な評価項目（認知機能テスト、海馬の容積、大脳皮質の容積、血液中のバイオマーカーなど）すべてにおいて、統計学的に明確な「効果がある」という厳しい基準を満たすことはできませんでした。脳の海馬や大脳皮質の容積は、リチウムを飲んでも偽薬を飲んでも、時間とともに同じように減少していく経過が観察されました。しかし、希望が見えるデータもありました。言葉の記憶力を測るテストでは、偽薬のグループが1年で平均1.42点スコアが低下したのに対し、リチウムのグループは0.73点の低下にとどまっていたのです。この差は、厳格な統計基準には届かなかったものの、病気の進行を遅らせる可能性を示すデータと言えます。安全性についても重要なデータが得られました。研究期間中、薬が直接の原因と考えられる深刻な副作用は発生しませんでした。ただし、クレアチニン（腎機能の指標）の上昇、下痢、疲労感、手の震えなどが一部の参加者に見られ、高齢者が無理なく服用できる用量には限界があることも指摘されました。なぜ「効果が証明されなかった研究」が重要なのかこれらの結果を見ると、「なんだ、結局効くかどうかわからないのか」とがっかりされるかもしれません。しかし、今回の研究は「パイロット研究」と呼ばれる非常に重要なステップです。新しい治療法を世に出すためには、最終的に数百人、数千人規模の患者さんが参加する大規模な試験で効果を証明しなければなりません。しかし、いきなり大規模な試験を行うのは、患者さんの安全性や莫大な費用の面でリスクが大きすぎます。そのため、まずは少人数で「そもそもこの薬の量は高齢者にとって安全か？」「患者さんは2年間も薬を毎日飲み続けられるか？」「効果を正確に測るためには、どのテストが最適か？」を確かめる必要があるのです。実際、今回のパイロット研究から「高齢者には1日300mgを超えるリチウムは負担が大きい」という教訓が得られ、将来の大規模試験では150〜300mgの用量で行うべきだという方針が立ちました。また、アルツハイマー病の原因となるアミロイドが脳に蓄積している患者さんに絞って試験を行えば、より明確な効果が確認できる可能性が高いこともみえてきました。未来の医療へ向けた冷静な一歩今回のニュースから私たちが知っておくべきことは、「認知症予防のために、今すぐ焦ってリチウムやサプリメントを自己判断で飲んではいけない」という事実です。現時点では、リチウムがMCIの進行を食い止めると証明されているわけではありません。しかし、医学研究はこうして患者さんの安全を第一に守りながら、一つひとつのデータを積み重ねて慎重に進められています。失敗や「効果なし」というデータも含めて、すべてが次の大きな発見のための重要なピースになります。将来、リチウムが安価で身近な認知症の予防薬として確立される日が来るかもしれません。期待を持ちながらも、焦らず見守っていくことが大切です。1）Gildengers AG, et al. Low-Dose Lithium for Mild Cognitive Impairment: A Pilot Randomized Clinical Trial. JAMA Neurol. 2026 Mar 2. [Epub ahead of print]

　血清クレアチニンとシスタチンCの両方のバイオマーカーを用いた糸球体濾過量（GFR）の推算式は、それぞれの単一バイオマーカーに基づく推算式より、実測GFRの変化との一致率が高いことが、英国・バーミンガム大学のKatie Scandrett氏らによる前向きコホート研究の結果で明らかになった。慢性腎臓病（CKD）のモニタリングはGFRを用いて行われているが、実測GFRはあまり使用されていない。一方、血清クレアチニン値に基づく推算糸球体濾過量（eGFR）が一般的に使用されているが、不正確な場合があるという課題があった。BMJ誌2026年3月19日号掲載の報告。実測GFRと各種推算式によるeGFRで3年後の変化を比較　研究グループは、2014年4月1日～2017年12月31日にイングランドの6施設（プライマリケア、2次および3次医療施設）において、登録前の少なくとも3ヵ月間、クレアチニンに基づくeGFRが30～59mL/分/1.73m2でステージ3のCKDを有する18歳以上の成人1,229例を登録した。　主要解析では、3年間にわたるGFRモニタリングにおける推定式の精度を評価。実測GFR（基準値）とeGFRの年間変化量の差が±3mL/分/1.73m2/年以内の場合を一致とみなした。副次解析では、疾患進行（実測GFRの25％以上低下、かつ病期分類の悪化）に関するeGFRの検出力を評価した。　基準となる実測GFRはイオヘキソールクリアランス法により測定し、eGFRは血清クレアチニンおよびシスタチンC濃度より慢性腎臓病疫学共同研究（Chronic Kidney Disease Epidemiology Collaboration：CKD-EPI）および欧州腎機能コンソーシアム（European Kidney Function Consortium：EKFC）の推定式を用いて算出した。実測GFRとの一致率が最も高いのは、クレアチニンとシスタチンCに基づくeGFR　解析対象は、ベースラインおよび3年後の両方で実測GFRおよびeGFRのデータが得られた875例であった。　実測GFRの中央値は、ベースラインの48.1mL/分/1.73m2から、3年後は43.6mL/分/1.73m2に低下した。実測GFR変化量の中央値は、検討したすべての推算式（CKD-EPIcreatinine、CKD-EPIcystatin、CKD-EPIcreatinine-cystatin、CKD-EPI（2021）creatinine、CKD-EPI（2021）creatinine-cystatin、EKFCcreatinine、EKFCcystatin、EKFCcreatinine-cystatin）によるeGFR変化量の中央値を上回った。　eGFR変化量と実測GFRの変化量の一致の程度は良好であった。一致率は72.6～80.2％の範囲であり、2つのバイオマーカーを用いた推算式で実測GFRの変化量との一致率が高かった。一致率は、CKD-EPIcreatinine（73.1％、95％信頼区間：70.1～76.1）との比較において、CKD-EPIcreatinine-cystatin（78.6％、75.8～81.3）、CKD-EPI（2021）creatinine-cystatin（78.1％、75.2～80.8）、EKFCcreatinine-cystatin（80.2％、77.4～82.8）が有意に良好であった（すべてのp＜0.001）。　CKDの進行は139例（15.9％）で認められた。すべてのeGFRにおいてCKDの進行に関する感度は低かった（＜54.1％）が、特異度は高かった（＞90.4％）。　著者らは、「すべての推算式によるeGFRがGFRの経時的低下を過小評価していたことについて、さらなる検討が必要である」としたうえで、「臨床現場において複数マーカーに基づく推算式の活用を拡大することが、疾患モニタリングの改善、ひいては臨床ケアの向上に寄与する可能性がある」とまとめている。

レポーター紹介2026年2月26～28日に米国・サンフランシスコで開催された2026 ASCO Genitourinary Cancers Symposium（ASCO GU 2026）における重要演題を、がん研有明病院 先端医療開発科の竹村 弘司氏がレビューする。泌尿器腫瘍領域の薬物療法は新規薬剤の開発や臨床応用の発展が目覚ましく、臨床現場における標準治療も大きく変化している。ASCO GU 2026ではPractice changeとなることが期待される重要演題が複数報告されるとともに、バイオマーカー研究や早期臨床開発中の薬剤における重要な知見が共有された。本稿では、臨床医（泌尿器科医、腫瘍内科医）が知っておくべき重要な演題について、私見を交えながら詳細を解説する。ASCO GU 2026の重要演題 One-slide summaryINDEX【腎がん】LITESPARK-011試験【腎がん】LITESPARK-022試験【尿路上皮がん】KEYNOTE-B15 （EV-304）試験【尿路上皮がん】IMvigor011試験 exploratory analysis【前立腺がん】PEACE-3試験【前立腺がん】PAnTHA試験[腎がん　演題1]LITESPARK-011Belzutifan Plus Lenvatinib Versus Cabozantinib for Advanced Renal Cell Carcinoma After Anti-PD-(L)1 Therapy: Open-Label Phase 3 LITESPARK-011 Study1. 背景転移を有する腎細胞がん（mRCC）において、免疫チェックポイント阻害薬（ICI）を含む治療が標準治療となった。現在、ICI治療後の後方ラインで用いられている薬剤は、ICI導入前の時代に確立されたエビデンスであるものも多く、現代の治療シークエンスにおける位置付けは十分に確立されていない。ベルズチファンはHIF-2α阻害薬として新たな作用機序を有し、既治療mRCCにおいて有効性が示されている。LITESPARK-011試験は、ICI治療後の進行例を対象に、ベルズチファンとVEGFR-TKIであるレンバチニブの併用療法について、標準治療の1つであるカボザンチニブと比較して、有効性・安全性を検証した第III相試験である。2. 試験デザインデザイン国際多施設共同、オープンラベル、第III相無作為化比較試験対象抗PD-(L)1抗体治療後に進行した局所進行または転移を有する淡明細胞型腎細胞がん（clear cell RCC）（最大2レジメンまで、VEGFR-TKI既治療も許容）介入併用群ベルズチファン120mg＋レンバチニブ20mg対照群カボザンチニブ60mg評価項目主要評価項目無増悪生存期間（PFS）、全生存期間（OS）副次評価項目奏効率（ORR）、奏効期間（DOR）、安全性など3. 結果747例が無作為化され、ベルズチファン＋レンバチニブ群371例、カボザンチニブ群376例であった。背景因子は両群でおおむね均衡しており、IMDCリスク分類は中間群が約6割を占めた。主要評価項目であるPFS中央値は、併用群14.8ヵ月、対照群10.7ヵ月であり、ハザード比（HR）：0.70（95％信頼区間[CI]：0.59～0.84、p＝0.00007）と有意な改善が認められた。PFS改善効果は事前に設定されたサブグループ解析でも一貫していた。OSは中間解析時点で、併用群34.9ヵ月、対照群27.6ヵ月であり、HR：0.85（95％CI：0.68～1.05）と改善傾向を示したが、統計学的有意差には至らなかった。ORRは52.6％vs.40.2％と併用群で高かった。安全性プロファイルは既知の各薬剤の毒性とおおむね一致しており、管理可能な範囲であった。ただし、併用療法群で心機能障害が7％（Grade3以上が4.6％）でみられた。4. 結論ベルズチファン＋レンバチニブ併用療法は、抗PD-(L)1治療後の進行clear cell RCCにおいて、カボザンチニブと比較してPFSを有意に改善し、主要評価項目を達成した。OSは未成熟ながら改善傾向を示しており、新たな治療選択肢となる可能性が示された。5. 筆者コメントベルズチファンはLITESPARK-005試験の結果を受けて、後方ライン・単剤での有効性が示され臨床実装されているが、Primary PDの割合が比較的高いこと（約3分の1が初回評価で病勢進行）が課題である。HIF-2α阻害薬の臨床開発において、（1）「より前方ライン」での使用がよいのか、（2）「併用薬剤」はどれが最も効果を最大化するか、というのが現在の大きなClinical questionsである。本試験は、レンバチニブとの併用でカボザンチニブと比較してPFSやORRを改善したことから、サルベージ治療として奏効が期待される後方ラインの選択肢として有望である。ただし、OSの統計学的優位性が現時点で証明されておらず、今後の長期フォローアップデータを確認していく必要がある（現時点では、確固とした標準治療とまでは言えないと考える）。[腎がん　演題2]LITESPARK-022Adjuvant Pembrolizumab Plus Belzutifan Versus Pembrolizumab for Clear Cell Renal Cell Carcinoma: The Randomized Phase 3 LITESPARK-022 Study1. 背景腎摘除後の再発高リスクclear cell RCCに対しては、KEYNOTE-564試験によりペムブロリズマブによる術後補助療法が標準治療として確立されている。LITESPARK-022試験は、術後補助療法としてのペムブロリズマブにベルズチファンを上乗せすることで、治療成績の向上が得られるかを検証した第III相試験である。2. 試験デザインデザイン国際多施設共同、二重盲検、第III相無作為化比較試験対象腎摘除後12週以内の再発中間高リスクclear cell RCC（intermediate-high risk、high risk、M1 NED）介入併用群ペムブロリズマブ400mg（約1年間）＋ベルズチファン120mg（最大54週）対照群ペムブロリズマブ＋プラセボ評価項目主要評価項目無病生存期間（DFS）副次評価項目OS、安全性など3. 結果1,841例が無作為化され、併用群921例、対照群920例であった。リスク分類は中間・高リスクが約85％、M1 NEDが約9％を占め、両群間で背景は均衡していた。主要評価項目であるDFSはHR：0.72（95％CI：0.59～0.87、p＝0.0003）と、併用群で有意な改善が認められた。DFS中央値はいずれの群でも未到達であった。2年時点でのDFSは併用群で80.7％、対照群で73.7％であった。OSは中間解析時点でHR：0.78（95％CI：0.55～1.09）と改善傾向を示したが、統計学的有意差には至っておらず、今後のフォローアップが必要である。安全性については、併用群で有害事象による中止率がやや高い傾向がみられたものの、全体として管理可能な範囲であった。4. 結論ペムブロリズマブにベルズチファンを併用する術後補助療法は、再発高リスクclear cell RCCにおいてDFSを有意に改善し、主要評価項目を達成した。OSは未成熟であるが改善傾向を示しており、術後補助療法の新たな選択肢となる可能性が示唆された。5. 筆者コメント臨床現場において標準治療として確立されるためには、OSのフォローアップデータの結果がポジティブであることが必要であると考える。HIF-2α阻害薬が術後療法の領域で有効性があることが示唆されたことは非常に興味深い。腎がん領域ではRAMPART試験（デュルバルマブ＋トレメリムマブ）のフォローアップデータも期待されており、複数のレジメンが今後使用可能となった場合の治療戦略は混沌としていく可能性がある。[尿路上皮がん　演題1]KEYNOTE-B15 (EV-304)Neoadjuvant and Adjuvant Enfortumab Vedotin Plus Pembrolizumab for Participants With Muscle-Invasive Bladder Cancer Who Are Eligible for Cisplatin: Randomized, Open-Label, Phase 3 KEYNOTE-B15 Study1. 背景筋層浸潤性膀胱がん（MIBC）に対する標準治療は、シスプラチンを含む術前化学療法後の根治的膀胱全摘除術である。シスプラチン適格患者においては、ゲムシタビン＋シスプラチン（GC療法）による術前化学療法が実施されている。一方で、進行・転移を有する尿路上皮がんの領域では、エンホルツマブ ベドチン（EV）＋ペムブロリズマブ併用療法（EVP療法）が高い有効性を示し、治療パラダイムを変えた。KEYNOTE-B15試験は、シスプラチン適格MIBC患者を対象に、EVP療法による周術期治療の有効性と安全性を検証した第III相無作為化比較試験である。2. 試験デザインデザイン国際多施設共同、オープンラベル、第III相無作為化比較試験対象シスプラチン適格のMIBC（cT2-T4aN0M0またはT1-4aN1M0）介入併用群EVP 4コース（術前）→膀胱全摘除術→EV 5コース＋ペムブロリズマブ13コース（術後）対照群GC 4コース（術前）→膀胱全摘除術（術後は経過観察、ただし2023年2月以降、病理結果に応じて術後ニボルマブが可となった）評価項目主要評価項目無イベント生存期間（EFS）副次評価項目OS、病理学的完全奏効（pCR）、安全性など3. 結果808例が無作為化され、EV＋ペムブロリズマブ群405例、GC群403例であった。背景因子は両群で均衡しており、年齢中央値は66歳、ECOG PS 0が約8割、病期はT2N0が約19％、T3/T4aN0が約72％、N1が約8％であった。追跡期間中央値は33.6ヵ月であった。主要評価項目であるEFSは、EVP群で有意な改善が認められた。EFS中央値は併用群で未到達、対照群で48.5ヵ月であり、HRは0.53（95％CI：0.41～0.70、 片側p＜0.0001）と、明確なリスク低減が示された。副次評価項目であるOSについても有意な改善が認められた。OS中央値はいずれの群でも未到達であったが、HRは0.65（95％CI：0.48～0.89、片側p＝0.0029）であった。pCR率は55.8％vs.32.5％と、併用群で有意に高かった。安全性については、Grade3以上の有害事象は75.7％vs.67.2％と併用群でやや高頻度であったが、既知の安全性プロファイルとおおむね一致しており、新たな安全性シグナルは認められなかった。周術期治療の導入による手術完遂率への明らかな悪影響も認められなかった。4. 結論EVP療法による周術期治療は、シスプラチン適格MIBC患者において、従来のシスプラチンベース化学療法と比較してEFS・OSを有意に改善し、主要評価項目を達成した。周術期治療戦略における新たな標準治療となる可能性が示された。5. 筆者コメント本演題の結果はPractice changeであり、ASCO GU 2026の最重要演題である。EVが合計9コース投与されるため、末梢神経障害が懸念される。今後は術後療法が省略できる可能性がないかの検証が必要である。また、EVP療法のような強力な薬物治療が使用可能となったことにより、膀胱温存療法についての研究も今後検証されていくことが予想される。 [尿路上皮がん　演題2]IMvigor011 exploratory analysisCirculating tumor (ct)DNA-guided adjuvant atezolizumab (atezo) in muscle-invasive bladder cancer (MIBC): Exploratory analysis of ctDNA dynamics in the IMvigor011 trial.1. 背景IMvigor011試験は、膀胱全摘後MIBCに対してctDNA陽性例を選択し、術後アテゾリズマブの有効性を検証した第III相試験であり、既報では主要評価項目のDFSおよび主な副次評価項目のOSを達成している。本発表はその探索的解析であり、ctDNA陽性・陰性という二値評価にとどまらず、ctDNA陽性化のタイミングやctDNA濃度、さらに治療中のctDNA clearanceが予後やアテゾリズマブの効果とどのように関係するかを検討した。2. 試験デザイン膀胱全摘後のMIBC患者を対象に、6週ごとにctDNAを測定し、ctDNA陽性となった患者をアテゾリズマブ1,680mg q4w最大1年とプラセボに2対1で無作為化した。ctDNA陰性を1年間維持した患者は無治療経過観察とされた。本探索的解析では、ctDNAの陽性化時期、ctDNA濃度、ctDNA動態などとDFS/OSといった臨床的アウトカムとの関連を解析した。3. 結果761例がsurveillanceに登録され、379例がいずれかの時点でctDNA陽性、377例がpersistent ctDNA陰性であった。ctDNA陽性379例のうち、初回検査で陽性化したのは225例、追跡中に陽性化したのは154例であった。未治療集団において、ctDNA陽性化のタイミングは予後と強く関連した。DFS中央値は、persistent ctDNA陰性群で未到達、初回検査陽性群で6.0ヵ月（95％CI：5.1～6.6）、追跡中陽性化群で11.1ヵ月（95％CI：9.2～13.5）であった。OS中央値はpersistent ctDNA陰性群で未到達、初回検査陽性群で21.9ヵ月（95％CI：15.0～NE）、追跡中陽性化群で35.1ヵ月（95％CI：24.9～NE）であった。すなわち、早期にctDNA陽性となる症例ほど予後不良であった。また、初回ctDNA濃度別のDFS中央値は、≦0.1 MTM/mLで12.2ヵ月、＞0.1～≦3 MTM/mLで7.8ヵ月、＞3 MTM/mLで5.3ヵ月であり、OS中央値はそれぞれ35.1ヵ月、29.3ヵ月、21.1ヵ月であり、高濃度ctDNAほど予後不良であった。一方、アテゾリズマブの有効性はctDNA陽性化時期や濃度にかかわらず、おおむね一貫していた。全体コホートでDFS中央値は9.9ヵ月vs.4.8ヵ月、DFSはHR：0.64（95％CI：0.47～0.87）であった。初回陽性例ではHR：0.62、追跡中陽性化例ではHR：0.67であり、濃度別でも≦0.1 MTM/mLで0.81、＞0.1～≦3 MTM/mLで0.59、＞3 MTM/mLで0.47であった。OSについては全体で32.8ヵ月vs.21.1ヵ月、HR：0.67（95％CI：0.44～1.01）で、各サブグループでも大きな方向性の違いはみられなかった。4. 結論IMvigor011の探索的解析により、MIBC術後のctDNAは単なる陽性・陰性だけでなく、陽性化のタイミングと濃度が追加の予後情報を与えることが示された。早期陽性化および高濃度ctDNAはDFS・OS不良と関連し、一方でpersistent ctDNA陰性例はきわめて良好な転帰を示した。また、アテゾリズマブはctDNA陽性化時期や濃度にかかわらず一貫した有効性を示し、さらにctDNA clearanceを促進した。これらの結果は、ctDNA動態を用いたより精緻な術後リスク層別化および治療最適化の可能性を支持する。5. 筆者コメントIMvigor011試験の結果から、ctDNAは尿路上皮がんにおける術後予後因子のみならず、ICIの効果予測因子としても有用であることが示された。今回の探索的解析ではctDNAの「動態」が臨床的アウトカムに関連することが報告された。本邦ではまだ臨床現場での使用ができていないが、今後の尿路上皮がんのバイオマーカーとして広く用いられることが期待されるため、今後もその有用性の研究に注目する必要がある。[前立腺がん　演題1]PEACE-3Final overall survival results from EORTC 1333/PEACE-3: enzalutamide with or without radium-223 in metastatic castration-resistant prostate cancer1. 背景転移のある去勢抵抗性前立腺がん（mCRPC）において、エンザルタミドは1次標準治療の1つである。PEACE-3試験は、骨転移を有するmCRPC患者において、エンザルタミドにRa223を併用することで、エンザルタミド単剤を上回る臨床的有用性が得られるかを検証した第III相試験である。前回の解析では主要評価項目であるrPFS（画像評価PFS）の有意な改善が示されており（ESMO 2024）、本発表では副次評価項目である最終OS解析の結果が報告された。2. 試験デザイン試験デザイン国際多施設共同、無作為化、第III相試験対象骨転移を有するmCRPC、無症候性または軽症候性、WHO PS 0～1、エンザルタミドおよびRa223未治療、内臓転移なし、ADT継続中介入1対1で無作為化治療群エンザルタミド160mg/日＋Ra223 55 kBq/kgを4週ごとに6回対照群エンザルタミド160mg/日評価項目主要評価項目rPFS副次評価項目OS、次治療開始までの期間、疼痛進行までの期間、初回症候性骨関連事象までの期間、安全性層別因子  国、疼痛、ドセタキセル既往、骨修飾薬使用、アビラテロン既往※骨修飾薬は試験途中の2018年3月以降、必須となった。3. 結果446例が登録され、エンザルタミド＋Ra223群222例、エンザルタミド群224例であった。年齢中央値は両群とも70歳で、PS 0が69％、mHSPC段階でのドセタキセル既往は約30％、骨病変10個以上は約4割、骨外病変を約3分の1に認めた。追跡期間中央値は4.8年であった。最終OS解析では、OS中央値はエンザルタミド＋Ra223群38.21ヵ月、エンザルタミド群32.62ヵ月であった。HRは0.76（95％CI：0.60～0.96）で、片側p値はlog-rank 0.0096であり、事前に設定された有意水準（1-sided α＝0.0248）を満たした。24ヵ月OS率は71.1％vs.67.7％、36ヵ月OS率は54.2％vs.47.4％であった。なお、生存曲線は18ヵ月付近まで交差がみられたが、その後は併用群で一貫して良好であった。rPFSについても、前回報告と同様に改善が維持されていた。rPFS中央値は19.19ヵ月vs.16.43ヵ月、HR：0.71（95％CI：0.57～0.89）であり、24ヵ月rPFS率は44.1％vs.37.2％であった。安全性について、Grade3～5の試験治療下における有害事象（TEAE）は69.3％vs.57.6％、Grade3～5のdrug-related TEAEは28.9％vs.18.8％であった。発表全体としては、「moderate increase in adverse events」と総括されている。4. 結論PEACE-3試験の最終OS解析により、骨転移を有するmCRPCにおいてエンザルタミドへのRa223追加は、エンザルタミド単剤と比較してOSを有意に改善することが確認された。rPFS改善も維持されており、安全性は一定の上昇を伴うものの管理可能な範囲であった。BPA併用を前提として、エンザルタミド＋Ra223はmCRPCの1次治療における有力な選択肢となる可能性が示された。5. 筆者コメントPositive studyであるが、現在の臨床実践ではmHSPCの段階でARSI（新規アンドロゲン受容体シグナル阻害薬）が導入される症例が多く、本試験の適格基準に合致する患者は実際には多くないと思われる。[前立腺がん　演題2]PAnTHAFirst-in-human assessment of actinium-225-PSMA-Trillium (BAY3563254) in mCRPC: dose-escalation results from the phase 1 PAnTHA study1. 背景mCRPCに対する放射性リガンド療法として、β線放出核種である177Lu-PSMA-617の有効性が確立されつつある。一方、α線放出核種である225Acは、より高いlinear energy transferと短い飛程を有し、理論的には強力な抗腫瘍効果と周辺正常組織への影響低減が期待される。PAnTHA試験ではfirst-in-humanである225Ac-PSMA-Trilliumのdose-escalation studyの結果が発表された。2. 試験デザイン試験デザイン第I相、dose-escalation part対象18歳以上、ECOG PS 0～1、mCRPC、PSMA陽性病変を1つ以上有する患者主な適格条件ARPI（アンドロゲン受容体経路阻害薬）既治療、1〜2レジメンのタキサン系薬剤既治療、放射性医薬品（radionuclide therapy）未治療治療225Ac-PSMA-Trilliumを6週ごとに最大4サイクル投与用量75/100/125/150 kBq/kg主要評価項目安全性、有効性、recommended dose for expansion（RDE）の決定3. 結果dose-escalation partでは計50例が登録された。年齢中央値は70.5歳で、骨転移は90％の患者でみられた。追跡期間中央値は7.2ヵ月、80％が4サイクルを完遂し、投与サイクル中央値は4であった。安全性については、全例で何らかのTEAEを認めたが、DLT（用量制限毒性）は全用量レベルで認められなかった。Grade3～4のTEAEは全体で44％に出現し、用量調整は10％、治療中止は6％、治療関連の死亡は認めなかった。発表では「no DLTs or Grade 3 xerostomia」と総括されており、口腔乾燥の重篤例がみられなかった点はα線PSMA治療として注目される。主なGrade3以上の有害事象としてはリンパ球減少と貧血が挙げられた。有効性については、全50例におけるPSA50達成率は62％、PSA90達成率は40％であった。測定可能病変を有する24例におけるORRはCRで42％、DCRで79％であった。用量別では125 kBq/kgが最もバランス良好と判断され、RDEとされた。この125 kBq/kgコホートでは、PSA50達成率83％、PSA90達成率67％、ORRはconfirmed responseのみで43％、confirmed＋unconfirmedで71％であった。さらに、ベースラインSUVmeanが高い症例ほど反応率が高く、PSA50達成率はSUVmean ≦6で22％、＞6～≦10で57％、＞10で93％であった。4. 結論PAnTHA試験は、225Ac-PSMA-TrilliumがmCRPCにおいて良好な忍容性を示し、DLTを認めず、かつ有望な生化学的・画像学的抗腫瘍効果を示すことを初めて報告した。とくに125 kBq/kgは安全性と有効性のバランスに優れ、RDEとして選択された。225Acを用いたPSMA標的α線治療の臨床開発を前進させる重要なfirst-in-humanデータである。5. 筆者コメントPSMA-based therapyは本邦での臨床使用が欧米と比較して遅れをとっている。本試験のように次世代のラジオリガンドが続々と開発されており、今後の動向に注目が必要である。

これまで看過されてきたペニスの神経解剖学的領域に、神経末端（終末）と感覚受容構造（sensory structure）が密集していることが新たな研究で判明しました1,2）。小帯デルタ（frenular delta）と呼ばれるその解剖学的領域こそ性感帯の中心をなす男性版のGスポットなのかもしれません。包皮と陰茎を繋ぐ小帯（裏筋）を含む小帯デルタは、ペニスの亀頭の下側にその名のとおり扇状に広がり、亀頭と茎（シャフト）の境目に位置し、割礼や包茎手術で損傷する恐れがある領域でもあります。性行為のときのペニスの感じ方を知る男性にとってはすでに自明のことかもしれませんが、性感帯の中心を成すペニスの解剖学的領域の存在が今回の研究成果で科学的に裏付けられました。スペインのサンティアゴ・デ・コンポステーラ大学のAlfonso Cepeda-Emiliani氏らのその成果を拠り所にして、小帯デルタを男性のGスポットとみなせそうだと国際性医学会（International Society for Sexual Medicine［ISSM］）の次の会長のEric Chung氏は述べています。Cepeda-Emiliani氏は死亡した45～96歳の男性14人のホルマリン固定ペニス組織を手にし、数マイクロンほどの薄さで切っていき、神経に結合する特別な色素を添加して感覚神経の分布を顕微鏡下で調べました。解剖学の教科書や巷の性のハウツーガイドではもっぱら亀頭が男性の性感帯の中心とされています。しかしCepeda-Emiliani氏らの検討によると神経終末の密度がより高く、より敏感らしい小帯デルタこそ性感帯の中心のようです。小帯デルタには神経終末の束でできた独特の接触受容体である感覚小体（sensory corpuscle）が最も密集していることも分かりました。小帯デルタの感覚小体の一種のクラウゼ小体は、皮膚がこすれて生じるかすかな振動を感知して性的快感を生じさせることにどうやら携わることが先立つ研究で知られています3）。小帯デルタの初出は2001年のことで、ニュージーランドのオークランド工科大学のKen McGrath氏の解説に記されています4）。McGrath氏は快楽領域である小帯デルタを女性のGスポットになぞらえて男性のGスポットと初めて呼びもしました2）。しかしその名称はよく知られる女性のGスポットのようには広まりませんでした。Gスポット云々はさておき、包皮切除をする医師は今回の成果で詳らかにされた神経密集領域の小帯デルタについて学ぶ必要があるようです。その手術では包皮を取り除くのに小帯デルタがばっさり切られることもあり、込み入った神経網がそのせいで支障を来すかもしれません。切り込みが深かったり小帯がすっかり取り除かれたりすれば性感が損なわれるかもしれません。「泌尿器科医の手術の訓練の際に小帯デルタやその部分の独特な神経について教わることはなかった」というオーストラリアの泌尿器科医のKesley Pedler氏のコメントが科学情報サイトのNewScientistに記されています。Pedler氏によると、小帯デルタは泌尿器科で最も高評価の手術解剖学書のどれにも言及されていません。最新版ですらそのありさまです。Pedler氏はもともと慎重で、包皮の圧迫が度を越しているなどの医学的に必要な場合に限って包皮切除手術をしてきました。しかし小帯デルタの神経に関する今回の発見により、いまや包皮切除手術は絶対に必要な場合に限られることになったとPedler氏は言っています。ところで、女性のGスポットは俗によく知られる一方で、医学の世界での受け入れは滞っているようです。死亡した女性の膣を調べても神経や感覚小体が明らかに集まっている領域が見つかっておらず、女性のGスポットの存在は疑問視されてもいます。Cepeda-Emiliani氏らは死亡した女性の膣やクリトリスを今回の研究と同様に徹底的に調べることをすでに始めています。参考1）Cepeda-Emiliani A, et al. Andrology. 2026;14:661-701.2）Surprising male G-spot found in most detailed study of the penis yet / NewScientist3）Qi L, et al. Nature. 2024;630:926-934.4）McGrath K. The Frenular Delta. In:Denniston GC, et al. Understanding Circumcision. Boston:Springer;2001.

　脳卒中および出血リスクの高い心房細動患者において、左心耳閉鎖術（LAAC）は医師主導の最善薬物療法（physician-directed best medical care）に対して、複合エンドポイント（脳卒中、全身性塞栓症、大出血、心血管死または原因不明の死亡）に関して非劣性は示されなかった。ドイツ・Charite University Medicine BerlinのUlf Landmesser氏らCLOSURE-AF Trial Investigatorsが、同国で行ったプラグマティックな多施設共同前向き非盲検無作為化試験の結果で報告した。LAACは、心房細動患者の脳卒中予防において経口抗凝固薬に代わる選択肢であるが、脳卒中および出血リスクの高い患者において、医師主導の最善薬物療法と比較した有効性は明らかになっていなかった。NEJM誌オンライン版2026年3月18日号掲載の報告。ドイツの42施設で患者を登録して試験　試験は、ドイツの42施設で患者を登録して行われた。研究グループは、脳卒中および出血リスクの高い心房細動患者を、LAACを受ける群または医師主導の最善薬物療法（適格の場合経口抗凝固薬を含む）を受ける群に無作為に割り付け、追跡評価した。　主要エンドポイントは、脳卒中（虚血性または出血性）、全身性塞栓症、大出血または心血管死もしくは原因不明の死亡の複合でtime-to-event解析で評価し、非劣性を検証した。非劣性マージンはハザード比1.3であった。主要エンドポイントの発生、LAAC群155例vs.薬物療法群127例　計912例の成人患者が無作為化された。主要エンドポイントの解析は、LAAC群446例、医師主導の最善薬物療法群（薬物療法群）442例を対象に行われた。これら被験者の平均年齢は77.9±7.1歳、女性が38.6％、平均CHA2DS2-VAScスコア（範囲：0～9、高スコアほど脳卒中リスクが高いことを示す）は5.2±1.5であり、平均HAS-BLEDスコア（範囲：0～9、高スコアほど出血リスクが高いことを示す）は3.0±0.9であった。　追跡期間の中央値3年（四分位範囲：1.7～4.7）後、主要エンドポイントの初発が報告されたのは、LAAC群155例（100人年当たり16.8）、薬物療法群127例（100人年当たり13.3）であった（RMST［restricted mean survival time］群間差：－0.36年、95％信頼区間：－0.70～－0.01、非劣性のp＝0.44）。　重篤な有害事象の発現は、LAAC群368例（82.5％）、薬物療法群342例（77.4％）で報告された。

　中等度～重度のアトピー性皮膚炎（AD）では、貧血を伴わない鉄欠乏が高頻度に認められるとする研究結果が、「Nutrients」に11月28日掲載された。　ヴロツワフ医科大学（ポーランド）のMalgorzata Ponikowska氏らは、AD患者における鉄代謝の状態を評価し、疾患重症度および生活の質（QOL）との関連を検討した。解析対象は、中等症～重症のAD成人患者86人であった。　解析の結果、ヘモグロビン値は概ね正常であるにもかかわらず、鉄欠乏を示す鉄バイオマーカーの異常が、AD患者に多く認められた。具体的には、患者の45％はトランスフェリン飽和度が低く（Tsat 20％未満）、37％はフェリチン値が低く、26％は血清鉄が低値であった。さらに、高感度C反応性蛋白5mg/L超で定義される炎症性活性化が認められる患者では、血清鉄およびTsatの低下、可溶性トランスフェリン受容体の上昇を特徴とするパターンが認められた。多変量解析において、血清鉄の低下は皮膚疾患に関連したQOL評価（Dermatology Life Quality Index；DLQI）のスコア悪化と独立して関連していた。また、トランスフェリン高値は、湿疹面積・重症度指数（Eczema Area and Severity Index；EASI）およびアトピー性皮膚炎重症度評価（SCORing Atopic Dermatitis；SCORAD）で測定した疾患重症度の増大と関連した。　著者らは、「本研究により、鉄代謝の調節異常すなわち鉄欠乏が、ADにおける全身性の特徴として高頻度に認められることが示された。これらの異常は疾患重症度やQOL低下と関連しており、鉄代謝の変化はADの臨床像に関連する修正可能な全身性因子である可能性がある。今後の研究では、鉄欠乏を標的とした介入が患者のアウトカムを改善し得るかどうか検討する必要がある」と述べている。

　Helicobacter pylori除菌療法後10年以上経過した患者における胃がん発症のリスク因子を検討した横浜市立大学の小野寺 翔氏らの症例対照研究の結果、開放型萎縮と重度腸上皮化生が独立したリスク因子であることが明らかになった。Scandinavian Journal of Gastroenterology誌2026年3月号に掲載。　本研究では、除菌療法後10年以上経過してから胃がんと診断され内視鏡的粘膜下層剥離術を受けた患者を胃がん群、除菌療法後10年以上胃がんを発症していない患者を非胃がん群とした。年齢、性別、除菌後の期間について傾向スコアマッチングを実施後、両群の臨床所見および内視鏡所見を比較した。　主な結果は以下のとおり。・胃がん群は105例、非胃がん群は127例で、マッチング後、95組のペアを作成した。・胃がん群では、開放型萎縮（p＜0.001）、重度腸上皮化生（p＜0.001）、地図状発赤（p＝0.002）、黄色腫（p＝0.005）が有意に多かった一方、胃潰瘍の既往（p＝0.022）、十二指腸潰瘍の既往（p＝0.015）、胃底腺ポリープ（p＝0.006）は有意に少なかった。・多変量解析により、開放型萎縮（オッズ比[OR]：10.40、95％信頼区間[CI]：4.57～23.80）および重度腸上皮化生（OR：5.15、95％CI：2.06～12.90）が独立したリスク因子として特定された。