可溶性グアニル酸シクラーゼ（sGC）刺激薬ベルイシグアトは、2021年、VICTORIA試験の結果に基づき、最近の心不全悪化を経験した左室駆出率（LVEF）の低下を伴う心不全（HFrEF）患者の治療薬として欧州医薬品庁（EMA）および米国食品医薬品局（FDA）の承認を得た。フランス・Universite de LorraineのFaiez Zannad氏らVICTORIA and VICTOR Study Groupsは、本薬のHFrEF患者全般における有効性と安全性の評価を目的に、VICTORIA試験と、最近の心不全の悪化を経験していないHFrEF患者を対象としたVICTOR試験の患者レベルのデータを用いた統合解析を行い、ベルイシグアトは、現行のガイドラインに基づく治療を受けている患者を含む幅広い臨床的重症度のHFrEF患者において、心不全による入院および心血管死のリスクを低減したことを明らかにした。研究の成果は、Lancet誌オンライン版2025年8月30日号に掲載された。最近の心不全悪化ありとなしを合わせて解析　VICTORIA試験（試験期間：2016年9月～2019年9月、42ヵ国、616施設、5,050例）とVICTOR試験（同：2021年11月～2025年2月、36ヵ国、482施設、6,105例）は、いずれも第III相二重盲検無作為化プラセボ対照比較試験（Merck Sharp & DohmeとBayerの助成を受けた）。　VICTORIA試験の対象は年齢18歳以上、最近の心不全の悪化（過去6ヵ月以内の心不全による入院、または過去3ヵ月以内の外来での利尿薬静脈内投与と定義）を経験したHFrEFで、NT-proBNP濃度の上昇がみられる患者であった。VICTOR試験の適格基準もほぼ同様であったが、最近の心不全の悪化を経験していないHFrEF患者を対象とした。　ベルイシグアトは、2.5mg（1日1回、経口投与）から開始し、28日目の目標用量を10mgとして漸増した。両試験の参加者はともに、必要に応じてガイドラインに基づく心不全の基礎治療を受けた。9割弱がNT-proBNP≦6,000pg/mL、平均LVEFは29.8％　全体（1万1,155例［ベルイシグアト群5,579例、プラセボ群5,576例］）の年齢中央値は68.0歳（四分位範囲[IQR]：60.0～75.0）、2,648例（23.7％）が女性であった。ベースラインのNT-proBNP濃度中央値は1,864pg/mL（IQR：1,036～3,537）で、測定が可能であった1万790例中9,566例（88.7％）が6,000pg/mL以下だった。　また、1万1,155例中7,797例（69.9％）がNYHA心機能分類II、3,352例（30.1％）が同IIIまたはIVであり、平均LVEFは29.8（SD 7.7）％、平均推算糸球体濾過量（eGFR）は66.6（SD 25.9）mL/分/1.73m2であった。複合エンドポイントと個別の構成要素が有意に優れる　主要複合エンドポイント（心血管死または心不全による入院）の発生率は、プラセボ群が27.9％（1,556/5,576例）であったのに対し、ベルイシグアト群は25.9％（1,446/5,579例）と有意に低かった（ハザード比[HR]：0.91［95％信頼区間[CI]：0.85～0.98］、p＝0.0088）。　複合エンドポイントの個別の構成要素である心血管死（ベルイシグアト群12.7％vs.プラセボ群14.1％、HR：0.89［95％CI：0.80～0.98］、p＝0.020）、および心不全による初回入院（18.6％vs.19.9％、0.92［0.84～1.00］、p＝0.043）は、いずれもベルイシグアト群で有意に優れた。　また、副次エンドポイントである心不全による全入院（初回、再入院）（HR：0.91［95％CI：0.85～0.97］、p＝0.0050）、全死因死亡（15.9％vs.17.5％、0.90［0.82～0.99］、p＝0.025）は、いずれもベルイシグアト群で有意に良好だった。　ベースラインのNT-proBNP濃度が6,000pg/mLを超える患者と比較して、6,000pg/mL以下の患者はベルイシグアトの治療効果が高く、プラセボ群に比べ心血管死および心不全による入院のリスクが顕著に低かった。新たな安全性シグナルの発現はない　重篤な有害事象は、ベルイシグアト群で27.7％（1,543/5,568例）、プラセボ群で29.2％（1,627/5,564例）に発現した。有害事象による試験薬の投与中止は、それぞれ7.8％および6.9％に発生した。貧血がベルイシグアト群の8.5％（471例）、プラセボ群の6.7％（375例）に、症候性低血圧がそれぞれ11.8％（657例）および9.8％（548例）に発生した。また、統合解析では、個別の試験で報告されたもの以外の新たな安全性シグナルは認めなかった。　著者は、「ベルイシグアトは、とくにHFrEF患者の多数を占めるNT-proBNP濃度が6,000pg/mL以下の患者で、有益性がより顕著であった」とし、「VICTOR試験では、ベルイシグアトは心血管死または心不全による入院の主要複合エンドポイントのリスクを低下させなかったが、安定した状態の歩行可能なHFrEF患者では、これらのリスクの減少と関連していた」「この統合解析の知見は、ベルイシグアトが、あらゆる病態のHFrEFにおいて特定の患者集団に臨床的な有益性をもたらす可能性を示唆する」としている。

レビー小体型認知症のMCI期の特徴は？認知症には70以上もの原因疾患があるが、レビー小体型知症（DLB）はアルツハイマー病（AD）、血管性認知症に次ぎ3番目に多い。ADのMCI（軽度認知障害）の特徴はわかっていても、「MCIレベルのDLBの特徴は？」と問われると、筆者は最近まで「はて？」という状態であった。DLB研究の元祖である小阪 憲治先生の名言に「DLBを知れば知るほど、その幅広さがわかってくる」というものがある。臨床の場でこの病気の患者さんを診ていると、一言でDLBといっても、見られる症候は実にさまざまであり、この言葉はまさに至言である。また、この病気の大脳病理について経験豊かな友人が次のように教えてくれた。「レビー小体病といっても、さまざまな病変分布や病理の程度にグラデーションがあって、検査前の見込みと検査結果はしょっちゅう乖離する。ADのほうがずっと簡単」と。DLBの診断では、激しい寝ぼけ（レム睡眠行動障害）、幻視、パーキンソン症候、そして認知機能などの変動が大きいことが軸である。DLBの権威であるIan G. McKeith氏らによれば、MCIレベルのDLBには3つの表現型がある。まず「精神症状初発型」、次に「せん妄初発型」、さらに認知機能障害パターンから分類される「MCI-LB」タイプである。今回は、この3つについてまとめてみたい。1）精神症状初発型他の認知症性疾患と比べたとき、DLBの初発症状として、老年期になって初発する大うつ病や精神病は、とても際立っている。代表的な症状としては、人の姿が見えるといった幻視、家族を偽物だと思い込むような妄想や誤認がある。また、アパシー（無気力）、不安がある。こうした症状で初発する認知症性疾患は他にまずないため、これらの症状はDLBを疑う大きなヒントになる。レム睡眠行動障害（RBD）も有用な着眼点になるが、抗うつ薬を使うことによってRBDが生じることもあるので、ここは要注意である。また、DLB を疑ううえで、パーキンソン症状の中で、動作緩慢よりも振戦や筋硬直のほうが、より有用である。なお、精神病発症型のDLB発症時では、パーキンソン症候、認知機能の変動、幻視、RBDという典型症候がみられたのは、わずか3.8％にすぎなかったという報告がある1）。この数字が語るのは、目の前の患者さんは「精神疾患に間違いない、まさかDLBとは！」と誰もが思ってしまう落とし穴だろう。2）せん妄初発型認知機能の変動、意識の清明度・覚醒度の変化は、DLBの中核症状である。そのため、せん妄で初発する人も多い。これまで認知機能障害がなかった人で、いきなりせん妄が生じるのはなぜだろうか？ まずDLBという病態はせん妄を来しやすい素地を持っているのかもしれないし、あるいは曇りを伴う重篤な意識の変動をせん妄とみている可能性もある。さらにはこれら両者なのかもしれないが、答えはわからない。ところで、せん妄初発のDLBの存在に留意することには別の意義もある。というのは、一般的なせん妄に対する第1選択薬は抗精神病薬とされるが、もしこの型のDLBにこうした薬剤を投与したら、症状が悪化する可能性が高いからである。なお、せん妄や意識変動はDLB患者の介護者の43％が報告するほど多く、4人に1人のDLB患者がせん妄を繰り返し、累積の回数はAD患者のそれの約4倍といわれる。また、DLBが診断される前にみられるせん妄は、ADに比べて6倍近く高い。高齢患者においてせん妄が長引く場合、実は背後にDLBが隠れていると考えるべきとされる。つまり、「病歴にせん妄が多ければDLBを想起！」である。3）MCI-LBMCIの概念は、1990年代のRonald C. Petersen氏による提唱で有名になったが、それは「アルツハイマー病前駆状態では、他の認知機能は保たれているのに記憶のみが障害される」というものであった。このオリジナルの概念に改変がなされ、現在では「記憶障害」対「非記憶の認知機能障害」、障害される認知領域が「単数」対「複数」という基準で4つのMCI亜型に分類されるようになった。Petersen氏の提唱したオリジナルMCIは、ADの予備軍における「記憶障害」＋「単数」である。しかし、レビー小体型認知症の前駆状態であるMCI-LBは、「非記憶障害」が基本で、障害領域は「単数」も「複数」もある。とくに最初期には、本人も介護者も記憶障害を訴えないことが珍しくない。つまり記憶障害は比較的軽い一方で、主に注意や遂行機能障害といった前頭葉の機能障害がみられる。また錯視など、視覚認知に障害を認める例もある。いずれにせよ、記憶障害単独型MCIのADコンバートに対して、「非記憶型」のMCI-LBがADになることはまれで、その10倍もDLBになりやすい。4）その他の留意点DLBにおけるRBDの意味RBD（レム睡眠行動障害）はDLB診断において重要である。ある12年間の追跡調査では、RBDを持つ人の73.5％が、 DLBなど神経変性疾患にコンバートしたという報告もある2）。悪夢は周囲の人によって気付かれ、RBD診断の手がかりになるが、鑑別すべきものに睡眠時無呼吸症候群、睡眠中のてんかん発作などがある。確実な診断には、ポリソムノグラフィによる測定が望まれる。どんなタイプのMCIであれ、RBDを伴うときはDLBを想起すべきである。自律神経症状などDLB患者で、初診時に自律神経障害を認めることもまれではない。便秘、立ちくらみ、尿失禁、勃起障害、発汗増加、唾液増加などのどれか1つ以上が、25～50％の患者で見つかる3）。しかし、こうした症状は他のさまざまな疾患でも見られるため、それらがあるからといって必ずしもDLBだと思う必要もない。なお、無嗅覚症もDLBのMCI期によくみられるが、その原因は数多あるため（たとえば新型コロナウイルス感染症など）、診断的価値がとくに高いわけではない。1）Gunawardana CW, et al. The clinical phenotype of psychiatric-onset prodromal dementia with Lewy bodies: a scoping review. J Neurol. 2024;271:606-617.2）Postuma RB, et al. Risk and predictors of dementia and parkinsonism in idiopathic REM sleep behaviour disorder: a multicentre study.　2019;142:744-759.3）McKeith IG, et al. Research criteria for the diagnosis of prodromal dementia with Lewy bodies. 2020;94:743-755.

　米国・ハーバード大学のClotilde Guidetti氏らは、治療抵抗性うつ病患者を対象に、アリピプラゾールまたは反復経頭蓋磁気刺激（rTMS）による抗うつ薬の増強とベンラファキシン徐放性/デュロキセチンへの切り替えが生活の質（QOL）に及ぼす影響を比較するため、多施設共同非盲検有効性比較試験であるASCERTAIN-TRD研究の副次解析を実施した。The Journal of Clinical Psychiatry誌2025年8月11日号の報告。　事前に指定した副次解析において、治療抵抗性うつ病患者をアリピプラゾール増強群、rTMS増強群、ベンラファキシン徐放性/デュロキセチンへの切り替え群に1:1:1でランダムに割り付け、8週間の治療を行った。治療抵抗性うつ病の定義は、マサチューセッツ総合病院の抗うつ薬治療反応質問票に基づき、適切な用量および期間の抗うつ薬治療を2回以上実施しても十分な治療反応が得られなかった場合とした。QOL評価は、本研究の主要な副次的評価項目として事前に設定されており、Quality of Life Enjoyment and Satisfaction Questionnaire（Q-LES-Q-SF）短縮版を用いて評価した。反復測定を用いた混合効果モデルにより分析した。本研究は、2017年7月13日〜2021年12月22日に実施した。　主な結果は以下のとおり。・ベースライン後の1回以上のQ-LES-Q-SF測定を行った治療抵抗性うつ病患者258例において、アリピプラゾール増強群は、切り替え群と比較し、QOLの優位性が認められたが（p＝0.002）、rTMS増強群では認められなかった（p＝0.326）。・エンドポイントにおけるQ-LES-Q-SFスコアのベースラインからの変化は、アリピプラゾール増強群で10.61±1.0、rTMS増強療法で11.59±1.1、切り替え群で8.68±0.9であった。　著者らは「rTMS群のサンプル数が予想よりも少なかったため、統計学的に有意な差が認められなかった可能性がある」としながらも「治療抵抗性うつ病患者に対するアリピプラゾール増強療法は、rTMS増強療法と異なり、ベンラファキシン徐放性/デュロキセチンへの切り替えよりもQOLを有意に改善することが示された」と結論付けている。

　心筋梗塞で侵襲的治療を受け退院した左室駆出率（LVEF）40％超の患者において、β遮断薬の投与は全死因死亡、再梗塞、または心不全による入院の発生に影響を与えないことが示された。スペイン・Centro Nacional de Investigaciones Cardiovasculares Carlos IIIのBorja Ibanez氏らREBOOT-CNIC Investigatorsが、研究者主導の「Treatment with Beta-Blockers after Myocardial Infarction without Reduced Ejection Fraction trial：REBOOT試験」の結果を報告した。駆出率が保持された心筋梗塞後のβ遮断薬の使用に関する現行ガイドラインの推奨事項は、再灌流療法、侵襲的治療、完全血行再建術、および現代的な薬物療法が標準治療となる前に実施された試験に基づいている。研究グループは、β遮断薬の役割について再検討する必要があるとして本検討を行った。NEJM誌オンライン版2025年8月30日号掲載の報告。退院前LVEF＞40％の患者をβ遮断薬投与vs.非投与に無作為化　REBOOT試験は、スペインとイタリアの109施設で実施された、PROBE（Prospective Randomized Open Blinded End-Point）デザインの試験である。　研究グループは、急性心筋梗塞（ST上昇の有無を問わず）で入院中に侵襲的治療（最終的な治療戦略にかかわらず冠動脈造影により定義）を受け、かつ退院前のLVEFが40％超の患者を、退院時または退院後14日以内にβ遮断薬投与群または非投与群に1対1の割合で無作為に割り付けた。　β遮断薬投与群では担当医師がβ遮断薬の種類と用量を決定し、また、すべての患者が標準治療を受けた。　主要アウトカムは、全死因死亡、再梗塞、または心不全による入院の複合であった。副次アウトカムは主要アウトカムの個別のイベント、心臓死など。ITT解析で評価した。　2018年10月～2024年4月に計8,505例が無作為化され（β遮断薬投与群4,243例、非投与群4,262例）、同意撤回などを除く8,438例（それぞれ4,207例、4,231例）がITT解析対象集団に組み込まれた。β遮断薬投与は、全死因死亡、再梗塞または心不全による入院の発生に影響を与えず　追跡期間中央値3.7年において、主要アウトカムのイベントはβ遮断薬投与群で316例（1,000患者年当たり22.5件）、非投与群で307例（21.7件）に発生した（ハザード比[HR]：1.04、95％信頼区間[CI]：0.89～1.22、p＝0.63）。　全死因死亡は、β遮断薬投与群161例、非投与群153例（1,000患者年当たり11.2件vs.10.5件、HR：1.06［95％CI：0.85～1.33］）、再梗塞はそれぞれ143例、143例（10.2件vs.10.1件、1.01［0.80～1.27］）で、心不全による入院はそれぞれ39例、44例（2.7件vs.3.0件、0.89［0.58～1.38］）であった。　事前に規定したサブグループ解析の結果、女性ならびにST上昇型心筋梗塞では非投与群のほうが予後良好であることが示唆された。　安全性アウトカムについては、群間差は認められなかった。

　冠動脈疾患（CAD）の2次予防において、アスピリン単剤療法と比較してクロピドグレル単剤療法は、大出血のリスク増加を伴うことなく、主要有害心・脳血管イベント（MACCE）の発生低下をもたらすことが、スイス・University of Italian SwitzerlandのMarco Valgimigli氏らによるシステマティックレビューとメタ解析で示された。CAD既往患者には、無期限のアスピリン単剤療法が推奨されているが、本検討の結果を受けて著者は、「CAD患者における2次予防は、アスピリンよりクロピドグレルを優先して使用することが支持される」とまとめている。Lancet誌オンライン版2025年8月31日号掲載の報告。CAD2次予防としてのクロピドグレルvs.アスピリン単剤療法を比較した無作為化試験をメタ解析　研究グループは、PubMed、Scopus、Web of Science、Embaseを用いて、データベース公開から2025年4月12日までに発表された、CADと確認された患者（かつ抗血小板薬2剤併用療法を中止、または開始していない患者）を対象に、クロピドグレル単剤療法とアスピリン単剤療法を比較した無作為化試験を系統的に検索し、無作為化後に導入期として抗血小板薬2剤併用療法を行った試験を組み入れ、個別の患者データのメタ解析を行った。　主要解析では、試験間のベースラインハザード差を調整するためのランダム切片と、治療効果の差を調整するためのランダムスロープを含む、セミパラメトリック共有対数正規フレイルティモデル（1段階解析）を用いた。　有効性の主要アウトカムは、心血管死、心筋梗塞または脳卒中の複合（MACCE）。安全性の主要アウトカムは大出血（BARC出血基準タイプ3または5、あるいは試験固有の定義）であった。MACCEリスク、クロピドグレル単剤療法がアスピリン単剤療法より有意に低い　検索で特定された1万1,754報のスクリーニングに基づき54件の研究が精査され、このうち適格と認められた7件の無作為化試験（ASCET、CADET、CAPRIE、HOST-EXAM、STOPDAPT-2、STOPDAPT-3、SMART-CHOICE 3）が解析に組み込まれた。　解析対象は計2万8,982例（クロピドグレル単剤療法群1万4,507例、アスピリン単剤療法群1万4,475例）で、追跡期間中央値は2.3年（四分位範囲：1.1～4.0）であった。　5.5年時点で、MACCEの発現頻度はクロピドグレル群（929件［2.61/100患者年］）がアスピリン群（1,062件［2.99］）より低かった（ハザード比[HR]：0.86、95％信頼区間[CI]：0.77～0.96、p＝0.0082）。　死亡および大出血の発現頻度は、クロピドグレル群（256件［0.71/100患者年］）とアスピリン群（279件［0.77］）で差はなかった（HR：0.94、95％CI：0.74～1.21、p＝0.64）。

えらいこっちゃ！と医学研究「えらいこっちゃ！」大阪のオバちゃんが、こう叫んでいたら、みなさん何を想像しますか？火事かと思えば、電車に乗り遅れそうなときも、スーパー特売で卵が98円やったときも、財布を落としたときも、隣のおばちゃんの噂話でも、なんでもかんでも同じ声量で「えらいこっちゃ！」。これは大阪の文化です。医学研究、とりわけ循環器領域の臨床試験で用いられる複合エンドポイント（composite endpoint）には、実はこの「えらいこっちゃ！」に通じる大阪のオバちゃん的な問題が潜んでいます。臨床試験では、何を指標として評価するのかというエンドポイントを明確に定める必要があります。かつては、「死亡」が最も適切なエンドポイントとされていました。しかし、死亡というイベントは多くは発生しないために、イベント数を増やし統計学的検出力を高める目的で、「死亡または心不全入院」などの複合エンドポイントが広く用いられています。人が亡くなる「死亡」は、もちろん究極の「えらいこっちゃ！」です。一方で、入院が必要になる「心不全入院」は確かに困るけれども、まだ命はあります。それなのに研究上は、どちらも「イベントが起きた」として、ひとまとめに扱うのです。それを同じ1件のイベントにしてしまうのは、オバちゃんの「卵が安い」と「財布なくした」が同じトーンで叫ばれるのに似ています。当然ながら、事象の深刻度は大きく異なります。つまり、複合エンドポイントを用いた研究結果には「えらいこっちゃの度合い」が混ざってしまいます。「イベントが減りました！」と書いてあっても、よく見ると「入院がちょっと減っただけで、死亡は変わらず」なんてこともありえます。これでは、本当に深刻な問題がどれくらい減ったのか、わかりにくくなります。有意差が「何によって」もたらされたのか、死亡なのか、入院なのか。その解釈を誤れば、治療の真価を見誤ることになりかねません。研究者たちは、その不公平を補う工夫をいろいろ考えました。その「えらいこっちゃの重み」を考慮する新しい解析方法の１つとして、「win ratio（ウィン・レシオ）」という解析方法が登場しています。紹介しましょう。win ratioを用いた解析の実際win ratioは、複合エンドポイントを構成する事象に優先順位を付け、治療効果を測る統計手法です。複数の評価項目がある場合に、それぞれの項目に優先順位を付けます。介入群（新薬を用いるグループ）と対照群（従来の標準的な治療法を受けるグループ）の患者を比較し、死亡または心不全入院に与える影響を検討する臨床研究を想定します。死亡を心不全入院よりも重大で優先順位の高い項目として設定します。仮に、介入群500例、対照群500例の計1,000例で実施した研究の場合に、背景データのリスク因子などの情報に応じて介入群と対照群の患者をマッチングさせます。マッチングした500組で、（1）から（5）の順番に勝負を判定していきます。（1）介入群で「死亡」が早く発生：介入群が「負け」（2）対照群で「死亡」が早く発生：介入群が「勝ち」（3）介入群で「心不全入院」が早く発生：介入群が「負け」（4）対照群で「心不全入院」が早く発生：介入群が「勝ち」（5）上記のどれでもない：引き分けここで大切なことは、死亡の優先順位が高いので、（1）か（2）で決着がつけば、（3）以下の勝敗判定は行わないことです。すべてのマッチングに対して、この5つの判定ができれば介入群の勝数と負数を算出できます。勝数÷負数＝win ratioとなります。win ratioが1を超える場合は、介入群に有利な転帰が多いことを示唆することになります。各事象の重みを考えない、複合エンドポイントの従来の解析法を当てはめれば以下となります。（1）介入群で「死亡または心不全入院」が早く発生：介入群が「負け」（2）対照群で「死亡または心不全入院」が早く発生：介入群が「勝ち」（3）上記のどれでもない：引き分けたとえば、介入群のAさんと対照群のBさんがマッチングされ勝負したとします。研究開始早々にＡさんに心不全が発生し、その後にＢさんに死亡という事象が発生しました。従来の解析法では、「死亡または心不全入院」が１つイベントですから、先にイベントを起こしたＡさんが負け、つまり介入群の「負け」としてカウントされます。win ratioを用いた考え方では、心不全入院よりも死亡を優先して先に検討しますので、対照群のＢさんに先にイベントが発生した、つまり介入群の「勝ち」としてカウントされます。このように微妙に判断が覆るのです。要約すれば、まずは最も重大な事象で「どちらが勝ちか」を判定する。そこで差がなければ、次に軽い事象で比較する。まるで階段を下りるように、優先順位を付けて判定していくのです。こうして得られる勝敗の総和が、治療の有効性を映し出すのです。臨床試験での応用例win ratioは心不全領域を中心に臨床試験で応用されています。代表例としてEMPULSE試験があります1）。この試験では、SGLT2阻害薬であるエンパグリフロジンが、新規発症もしくは慢性心不全の急性増悪により入院した急性心不全患者における主要複合エンドポイント（治療開始から90日時点での死亡、心不全イベント、QOL改善などによって構成）のリスクを有意に低下させたと報告しています。解析においてwin ratioが適用され、その手法の実用性が示されています。win ratioについて、さらに詳しく知りたい方には、Stuart J. Pocock先生が、理論的基盤を解説した原著論文「The win ratio: a new approach to the analysis of composite endpoints in clinical trials based on clinical priorities.」を一読くだされば勉強になります2）。同じくPocock先生の、Eur Heart J誌に掲載された論文「The win ratio in cardiology trials: lessons learnt, new developments, and wise future use.」に各種の実例を踏まえて、この解析手法について深い考察があり興味深いです3）。大阪のオバちゃんは偉いね大阪のオバちゃんを小ばかにしたような書き出しの文章ですが、結局のところ、科学の世界でも大阪のオバちゃんの声が響いているのかもしれません。「ほんまにえらいこっちゃなんか？ それとも、大したことない“えらいこっちゃ”なんか？」この問いかけこそが、臨床試験を正しく理解する第一歩なのです。こういった真面目な統計学的な文章を読むと脳が疲れます。ここでも大阪のオバちゃんが助けてくれます。「にいちゃん、アメちゃんなめるか！」参考1）Voors AA, et al. The SGLT2 inhibitor empagliflozin in patients hospitalized for acute heart failure: a multinational randomized trial. Nat Med. 2022;28:568-574.2）Pocock SJ, et al. The win ratio: a new approach to the analysis of composite endpoints in clinical trials based on clinical priorities. Eur Heart J. 2012;33:176-182.3）Pocock SJ, et al. The win ratio in cardiology trials: lessons learnt, new developments, and wise future use. Eur Heart J. 2024;45:4684-4699.

経済同友会代表幹事という日本経済の中枢を担う一人、サントリーホールディングスの新浪 剛史氏が会長職を辞任したというニュースは、多くの人に衝撃を与えました1）。警察の捜査を受けたと報じられる一方、本人は記者会見で「法を犯しておらず潔白だ」と強く主張しています。ではなぜ、潔白を訴えながらも、日本を代表する企業のトップは辞任という道を選ばざるを得なかったのでしょうか。この一件は、単なる個人のスキャンダルでは片付けられません。日本の厳格な法律と、大麻に対する世界の常識との間に生じた「巨大なズレ」を浮き彫りにしているかもしれません。また、私たち日本人が「大麻」という言葉に抱く漠然としたイメージと、科学的な実像がいかにかけ離れているかをも示唆しているようにも感じます。本記事では、この騒動の深層を探るとともに、科学の光を当て、医療、社会、法律の各側面から、この複雑な問題の核心に迫ります。事件の深層 ― 「知らなかった」では済まされない世界の現実今回の騒動の発端は、新浪氏が今年4月にアメリカで購入したサプリメントにあります。氏が訪れたニューヨーク州では2021年に嗜好用大麻が合法化され、今や街の至る所で大麻製品を販売する店を目にします。アルコールやタバコのように、大麻成分を含むクッキーやオイル、チョコレートやサプリメントなどが合法的に、そしてごく普通に流通しています。新浪氏は「時差ボケが多い」ため、健康管理の相談をしていた知人から強く勧められ、現地では合法であるという認識のもと、このサプリメントを購入したと説明しています。ここで重要になるのが、大麻に含まれる2つの主要な成分、「THC」と「CBD」の違いです。THC（テトラヒドロカンナビノール）いわゆる「ハイ」になる精神活性作用を持つ主要成分です。日本では麻薬及び向精神薬取締法で厳しく規制されており、これを含む製品の所持や使用は違法となります。THCには多幸感をもたらす作用がある一方、不安や恐怖感、短期的な記憶障害や幻覚作用などを引き起こすこともあります。CBD（カンナビジオール）THCのような精神作用はなく、リラックス効果や抗炎症作用、不安や緊張感を和らげる作用などが注目されています。ただし、臨床的に確立されたエビデンスはなく、愛好家にはエビデンスを過大解釈されている側面は否めません。「時差ボケ」を改善するというエビデンスも確立していません。日本では、大麻草の成熟した茎や種子から抽出され、THCを含まないCBD製品は合法的に販売・使用が可能です。新浪氏自身は「CBDサプリメントを購入した」という認識だったと述べていますが、問題はここに潜んでいます。アメリカで合法的に販売されているCBD製品の中には、日本の法律では違法となるTHCが含まれているケースが少なくありません。厚生労働省も、海外製のCBD製品に規制対象のTHCが混入している例があるとして注意を呼びかけています2）。まさにこの「合法」と「違法」の境界線こそが、今回の問題の核心です。潔白を訴えても辞任、なぜ？ 日本社会の厳しい目記者会見での新浪氏の説明や報道によると、警察が氏の自宅を家宅捜索したものの違法な製品は見つからず、尿検査でも薬物成分は検出されなかったとされています。また、福岡で逮捕された知人の弟から自身にサプリメントが送られようとしていた事実も知らなかったと主張しています。法的には有罪が確定したわけでもなく、本人は潔白を強く訴えている。にもかかわらず、なぜ辞任に至ったのでしょうか。その理由は、サントリーホールディングス側の判断にありました。会社側は「国内での合法性に疑いを持たれるようなサプリメントを購入したことは不注意であり、役職に堪えない」と判断し、新浪氏も会社の判断に従った、と説明されています。これは、法的な有罪・無罪とは別の次元にある、日本社会や企業における「コンプライアンス」と「社会的信用」の厳しさを物語っているのかもしれません。とくにサントリーは人々の生活に密着した商品を扱う大企業です。そのトップが、たとえ海外で合法であったとしても、日本で違法と見なされかねない製品に関わったという「疑惑」が生じたこと自体が、企業のブランドイメージを著しく損なうリスクとなります。結果的に違法でなかったとしても、「違法薬物の疑いで警察の捜査を受けた」という事実だけで、社会的・経済的な制裁が下されてしまう。これが、日本社会の現実です。科学は「大麻」をどう見ているのか？この一件を機に、私たちは「大麻」そのものについて、科学的な視点からも冷静に見つめ直す必要があるでしょう。世界中で医療大麻が注目される理由は、THCやCBDといった「カンナビノイド」が、私たちの体内にもともと存在する「エンドカンナビノイド・システム（ECS）」に作用するためです3）。ECSは、痛み、食欲、免疫、感情、記憶など、体の恒常性を維持する重要な役割を担っています。この作用を利用し、既存の薬では効果が不十分なさまざまな疾患への応用が進んでいます4）。がん治療の副作用緩和抗がん剤による悪心や嘔吐、食欲不振を和らげる効果。アメリカではTHCを主成分とする医薬品（ドロナビノールなど）がFDAに承認されています。難治性てんかんとくに小児の難治性てんかんにCBDが効果を示し、多くの国で医薬品として承認されています。その他多発性硬化症の痙縮、神経性の痛み、PTSD（心的外傷後ストレス障害）など、幅広い疾患への有効性が研究・報告されています。このように、科学の視点で見れば、大麻はさまざまな病気の患者を救う可能性を秘めた「薬」としての側面を持っています。「酒・タバコより安全」は本当か？ リスクの科学的比較「大麻は酒やタバコより安全」という言説を耳にすることもあります。リスクという側面から、これは本当なのでしょうか。単純な比較はできませんが、科学的なデータはいくつかの客観的な視点を提供してくれます。依存性生涯使用者のうち依存症に至る割合は、タバコ（ニコチン）が約68％、アルコールが約23％に対し、大麻は約9％と報告されており、比較的低いとされます5）。しかし、ゼロではなく、使用頻度や期間が長くなるほど「大麻使用障害」のリスクは高まります。致死量アルコールのように急性中毒で直接死亡するリスクは、大麻には報告されていません6）。長期的な健康への影響精神への影響大麻の長期使用、とくに若年層からの使用は、統合失調症などの精神疾患のリスクを高める可能性が複数の研究で示されています。とくに高THC濃度の製品を頻繁に使用する場合、そのリスクは増大すると考えられています7）。また、うつ病や双極性障害との関連も指摘されていますが、研究結果は一貫していません。身体への影響煙を吸う方法は、タバコと同様に咳や痰などの呼吸器症状と関連します。心血管系への影響（心筋梗塞や脳卒中など）も議論されていますが、結論は出ていません8）。一方で、運転能力への影響は明確で、使用後の数時間は自動車事故のリスクが有意に高まることが示されています6）。国際的な専門家の中には、依存性や社会への害を総合的に評価すると、アルコールやタバコの有害性は、大麻よりも大きいと結論付けている人もいます。しかし、これは大麻が「安全」だという意味ではなく、それぞれ異なる種類のリスクを持っていると理解するべきでしょう。世界の潮流と日本のこれからかつて大麻は、より危険な薬物への「入り口」になるという「ゲートウェイ・ドラッグ理論」が主流でした。しかし近年の研究では、もともと薬物全般に手を出しやすい遺伝的・環境的な素因がある人が複数の薬物を使用する傾向がある、という「共通脆弱性モデル」のほうが有力だと考えられています9）。アメリカでは多くの州で合法化が進みましたが、社会的なコンセンサスは得られていません。賛成派は莫大な税収や犯罪組織の弱体化を主張する一方、反対派は若者の使用増加や公衆衛生への悪影響を懸念しています。合法化による長期的な影響はまだ評価の途上にあり、世界もまた「答え」を探している最中です。ただし、新浪氏の問題は、決して他人事ではないと思います。今後、海外で生活したり、旅行したりする日本人が、意図せず同様の事態に陥る可能性は誰にでもあります。また、この一件は、私たちに大きな問いを投げかけています。世界が大きく変わる中で、日本は「違法だからダメ」という思考停止に陥ってはいないでしょうか。もちろん、法律を遵守することは大前提。しかし同時に、大麻が持つ医療的な可能性、アルコールやタバコと比較した際のリスクの性質、そして世界の潮流といった科学的・社会的な事実から目を背けるべきではありません。今回の騒動をきっかけに、私たち一人ひとりが固定観念を一度リセットし、科学に基づいた冷静な知識を持つこと。そして社会全体で、この複雑な問題について、感情論ではなく建設的な議論を始めていくこと。それこそが、日本が世界の「ズレ」から取り残されないために、今まさに求められていることなのかもしれません。 1） NHK. サントリーHD 新浪会長が辞任 サプリメント購入めぐる捜査受け. 2025年9月2日 2） 厚生労働省 地方厚生局 麻薬取締部. CBDオイル等のCBD関連製品の輸入について. 3） Testai FD, et al. Use of Marijuana: Effect on Brain Health: A Scientific Statement From the American Heart Association. Stroke. 2022;53:e176-e187. 4） Page RL 2nd, et al. Medical Marijuana, Recreational Cannabis, and Cardiovascular Health: A Scientific Statement From the American Heart Association. Circulation. 2020;142:e131-e152. 5） Lopez-Quintero C, et al. Probability and predictors of transition from first use to dependence on nicotine, alcohol, cannabis, and cocaine: results of the National Epidemiologic Survey on Alcohol and Related Conditions (NESARC). Drug Alcohol Depend. 2011;115:120-130. 6） Gorelick DA. Cannabis-Related Disorders and Toxic Effects. N Engl J Med. 2023;389:2267-2275. 7） Hines LA, et al. Association of High-Potency Cannabis Use With Mental Health and Substance Use in Adolescence. JAMA Psychiatry. 2020;77:1044-1051. 8） Rezkalla SH, et al. A Review of Cardiovascular Effects of Marijuana Use. J Cardiopulm Rehabil Prev. 2025;45:2-7. 9） Vanyukov MM, et al. Common liability to addiction and “gateway hypothesis”: theoretical, empirical and evolutionary perspective. Drug Alcohol Depend. 2012;123 Suppl 1:S3-17.

　急性増悪の認められない左室駆出率が低下した心不全（HFrEF）患者において、ベルイシグアトは複合エンドポイント（心血管死または心不全による入院までの期間）のリスクを低下させなかったことが、米国・Baylor Scott and White Research InstituteのJaved Butler氏らVICTOR Study Groupによる第III相の無作為化二重盲検プラセボ対照試験「VICTOR試験」の結果で報告された。ただし、心血管死についてプラセボ群よりベルイシグアト群で少なかったことが観察されている。ベルイシグアトは、急性増悪が認められたHFrEF患者において、心血管死または心不全による入院リスクを軽減するための使用が認められている。VICTOR試験の目的は、急性増悪の認められないHFrEF患者におけるベルイシグアトの有効性を評価することであった。Lancet誌オンライン版2025年8月29日号掲載の報告。36ヵ国482施設で経口ベルイシグアトとプラセボを比較　VICTOR試験は36ヵ国482施設で行われ、18歳以上、HFrEF（左室駆出率≦40％）で無作為化前6ヵ月以内に心不全による入院歴がなく、無作為化前3ヵ月以内に外来での利尿薬の静脈内投与を必要としなかった患者を対象とした。　被験者を、経口ベルイシグアト群または適合プラセボ群に、双方向応答システムを用いて無作為に1対1の割合で割り付けた。経口ベルイシグアトの投与量は、導入時1日1回2.5mgとし、無作為化後14（±4）日目に5mg、28（±4）日目に10mgへと漸増された　主要エンドポイントは、心血管死または心不全による入院までの期間の複合とした。重要な副次エンドポイントは、無作為化から心血管死までの期間とした。その他の副次エンドポイントとして、無作為化から心不全による初回の入院までの期間なども評価した。探索的エンドポイントとして、無作為化から心不全による初回の入院または予定外の心不全外来受診までの期間などを評価した。有効性のエンドポイントは、ITT集団で評価した。　有害事象の評価は、無作為化され試験薬を少なくとも1回投与された全患者（安全性集団）を対象に行われた。主要エンドポイントの発生に統計学的有意差認められず　2021年11月2日～2023年12月21日に、1万921例がスクリーニングを受け6,105例が無作為化された（ベルイシグアト群3,053例、プラセボ群3,052例）。年齢中央値は68.0歳（四分位範囲[IQR]：61.0～75.0）、女性1,440例（23.6％）、男性4,665例（76.4％）、白人3,934例（64.4％）であり、2,899例（47.5％）には心不全による入院歴がなかった。　追跡期間中央値18.5ヵ月（IQR：13.6～24.7）において、主要エンドポイントのイベントは、ベルイシグアト群549例（18.0％）、プラセボ群584例（19.1％）が報告され、両群間に統計学的有意差はみられなかった（ハザード比[HR]：0.93、95％信頼区間[CI]：0.83～1.04、p＝0.22）。　プロトコールで事前に規定されていたように、主要エンドポイントについて統計学的有意差が示されなかったため、すべての副次エンドポイントおよび探索的エンドポイントについては正式な統計解析を実施せず、名目上の値として報告された。心血管死の発生は、ベルイシグアト群292例（9.6％）、プラセボ群346例（11.3％）であった（HR：0.83、95％CI：0.71～0.97）。心不全による入院の発生は、ベルイシグアト群348例（11.4％）、プラセボ群362例（11.9％）であった（0.95、0.82～1.10）。　重篤な有害事象は、ベルイシグアト群717/3,049例（23.5％）、プラセボ群751/3,049例（24.6％）に発現した。最も多くみられた有害事象は症候性の低血圧で、ベルイシグアト群345/3,049例（11.3％）、プラセボ群281/3,049例（9.2％）に認められた。全死因死亡は、ベルイシグアト群377/3,049例（12.3％）、プラセボ群440/3,049例（14.4％）が報告された（HR：0.84、95％CI：0.74～0.97）。

　年齢を重ねても脳の健康を維持したい人は、定期的に地域や近所でボランティア活動を行うか、友人や家族を手助けすると良いようだ。そうした他者を手助けする活動を定期的に行っている人では、その活動が公式か非公式かにかかわらず、加齢に伴う認知機能の低下速度が緩やかであることが、新たな研究で示された。米テキサス大学（UT）オースティン校人間発達・家族科学分野のSae Hwang Han氏らによるこの研究の詳細は、「Social Science & Medicine」10月号に掲載された。Han氏は、「組織的なものであれ個人的なものであれ、日常的に他者を手助けすることは認知機能に永続的な影響を及ぼす可能性がある」と述べている。　この研究では、1998年から2020年の間にU.S. Health and Retirement Study（全米健康と退職研究）に参加した米国の51歳以上の成人3万1,303人のデータを用いて、他者を手助けする役割の変化やその活動時間の増減が認知機能にどのように影響するのかを検討した。他者を手助けする役割は、公式なボランティア活動と、家族や友人を手助けする個人的な援助に分けて検討した。個人的な援助の例は、友人の医療機関受診の予約を取ることや、ベビーシッターをすることなどである。　その結果、公式なボランティア活動か個人的な援助かを問わず、他者を助ける活動を始めた人では、そうした活動をしていない人に比べて認知機能が高く、加齢に伴う認知機能の低下がより緩やかであることが明らかになった。また、他者を手助けする活動を継続的に行うことは認知機能に累積的なベネフィットをもたらし、時間が経つほどその効果が大きくなることも示された。さらに、認知機能へのベネフィットを得るためには、そうした活動を行う時間が1週間に2～4時間程度と中程度の活動量で十分であることも示された。　Han氏は、「私にとって印象的だったのは、他者を手助けすることでもたらされる認知機能へのメリットが短期的なものではなく、そうした活動を継続することで経時的に蓄積されるという点だ。こうしたメリットは、公式なボランティア活動と非公式な援助の両方で認められた」とUTのニュースリリースの中で述べている。同氏は、「それだけでなく、わずか2～4時間程度の関与でも、一貫して大きなベネフィットにつながっていた」と付け加えている。　Han氏はまた、「個人的な手助けは非公式であり社会的に認知されないため、健康に対する効果が小さいと思われがちだ。しかし、そうした行為でも公式なボランティア活動に匹敵する認知機能の向上が見られたことは、嬉しい驚きだった」と語っている。　研究グループは、毎年のように他者を手助けする活動を行うことが習慣になっている人の間では、より大きなベネフィットを期待できるのではないかとみている。Han氏は、「一方で、他者を手助けする活動を完全にやめてしまうことは、認知機能の低下と関連していることが示された。これは、高齢者が可能な限り何らかの形でそうした活動に関わり続けることの大切さを示しており、そのためには適切なサポートや配慮が必要なことを示している」と述べている。　研究グループは、他者を手助けする活動によりもたらされるベネフィットは、社会的つながりの強化か、あるいは毎日の生活の中で抱えるストレスの軽減によりもたらされる可能性が高いと見ている。こうした活動は、時間の経過とともに人の認知機能を蝕むとされる孤立感や孤独感を軽減することができる可能性があるという。

今回は化学療法中の「手足症候群」についてです。手足症候群はとくにマルチキナーゼ阻害薬などで発症する副作用の1つです。患者さん自身には病状の深刻さがわかりづらく、気付いたときには重症化しているケースもたびたび見受けられます。足底部の手足症候群が増悪すると歩行困難となり、治療機関が遠方の場合は自宅近くのクリニックへ来院するケースもあります。今回は、手足症候群で受診された際に有用な鑑別ポイントや、患者さんへの対応にフォーカスしてお話しします。【症例1】72歳、男性主訴歩行困難病歴局所進行大腸がん（StageIV）に対する緩和的化学療法を実施中。数日前から歩行時に足裏の痛みを感じていた。今朝から足底部に発赤と水疱を自覚。疼痛で歩行困難となり、かかりつけ医（クリニック）を受診。診察所見発熱なし、呼吸器症状、腹部症状なし。食事摂取問題なし。両足足底部に発赤および水疱を認める。手掌も発赤あり。内服抗がん剤フルキンチニブ5mg/日（Day18）画像を拡大するステップ1　鑑別と重症度評価は？抗がん剤治療中の手足症候群のほとんどが使用中の抗がん剤によるものですが、感染症なども念頭におく必要があります。他の要因も含めて押さえておきたいポイントを挙げます。（1）手足症候群の原因が本当に抗がん剤かどうか確認服用中または直近に投与された抗がん剤の種類と投与日を確認。他の原因（主に感染：蜂窩織炎や真菌感染など）との鑑別。手足症候群以外の症状やバイタルの変動を確認。鑑別疾患とポイント画像を拡大する手足症候群の原因となる医薬品と頻度画像を拡大する（2）CTCAEを用いた重症度評価外来受診時のGrade判定の目安としては、初期症状である手足がチクチクするといった軽度の疼痛のような感覚異常はGrade1、明確な痛みを伴う場合はGrade2、歩行困難などの日常生活に支障を来す場合はGrade3となります。機能障害の程度の判定は、ボタンがかけられない、痛くて水仕事ができない、歩行ができないなどを指標とします。CTCAE v5.0 手掌・足底発赤知覚不全症候群画像を拡大するステップ2　対応は？では、冒頭の患者さんの対応を考えてみましょう。来院時はすでに歩行困難であり、CTCAEで評価すると重症度はGrade3に相当しました。両手・両足に症状が出現しており、フルキンチニブによる手足症候群の診断となりました。発熱の有無や他の副作用の有無も聴取したうえで、抗がん剤の内服中止と自宅での安静としました。このケースではストロンゲストのステロイド軟膏を処方し、疼痛に対してはアセトアミノフェンを処方したうえで、治療機関への連絡（抗がん剤の再開時期や副作用報告）を説明して帰宅としました。症状と対応画像を拡大する内服抗がん剤を中止してよいか？診察時に患者さんより「抗がん剤を継続したほうがよいか？」と相談を受けた場合、基本的に内服を中止しても問題ありません。手足症候群を生じるような内服抗がん剤の場合、自己判断で抗がん剤を減量すると副作用の過小評価につながる可能性があるため、判断に迷う場合は治療機関へ問い合わせるよう、患者さんへ説明いただけますと助かります。1）厚生労働省：重篤副作用疾患別対応マニュアル　手足症候群2）中外製薬：手足症候群 Hand-foot Syndrome Atlas3）有害事象共通用語基準 v5.0 日本語訳JCOG版

　気分安定薬は、双極症に一般的に用いられる薬剤である。中国・四川大学のChang Qi氏らは、双極症患者に対する気分安定薬の使用が認知機能に及ぼす影響を評価するため、ランダム化比較試験（RCT）のシステマティックレビューおよびメタ解析を実施した。Journal of Affective Disorders誌オンライン版2025年7月26日号の報告。　PubMed、Web of Science、Embase、Cochrane library、PsycInfoのデータベースよりシステマティックに検索した。データ抽出はPRISMAガイドラインに従い、品質評価はCochrane Handbookに準拠し、実施した。メタ解析には、RevMan 5.4ソフトウェアを用いた。　主な結果は以下のとおり。・RCT9件、双極症患者570例をメタ解析に含めた。・思春期の双極症患者における気分安定薬治療は、感情処理の正確性（標準化平均差[SMD]：－1.18、95％信頼区間[CI]：－1.69〜－0.67、p＜0.00001）、反応時間延長（SMD：－0.39、95％CI：－0.73〜－0.05、p＝0.02）に対し、有意な影響が認められた。・気分安定薬治療は、青年期の双極症における注意力（SMD：0.21、95％CI：－0.16〜0.58、p＝0.27）および作業記憶（SMD：－0.09、95％CI：－2.19〜2.00、p＝0.93）、成人期の双極症における全般的認知機能（SMD：0.48、95％CI：－0.49〜1.45、p＝0.33）に対し、有意な影響を及ぼさなかった。・リチウム治療は、青年期の双極症における注意力（SMD：0.21、95％CI：－0.16〜0.58、p＝0.27）、成人期の双極症における全般的認知機能（SMD：0.43、95％CI：－0.50〜1.35、p＝0.37）に対し、有意な影響を及ぼさなかった。　著者らは「気分安定薬治療は、青年期の認知機能全般および特定の認知機能に悪影響を及ぼすことなく、感情処理の正確性を向上させ、反応時間を延長させる可能性が示唆された。これらの知見を裏付けるためにも、さらなる研究が求められる」としている。

B型肝炎ウイルス（HBV）への免疫と糖尿病を生じ難くなることが関連B型肝炎ウイルス（HBV）ワクチンの糖尿病予防効果を示唆する台湾の研究者らの試験結果1）が、まもなく来週開催される欧州糖尿病学会（European Association for the Study of Diabetes：EASD）年次総会で報告されます2,3）。具体的には、HBVワクチンのおかげでHBVへの免疫が備わった人は、糖尿病全般を生じ難いことが示されました。高血糖が続いて心血管疾患、腎不全、失明などの深刻な事態を招く糖尿病の世界の患者数は昨年6億例弱を数え、このままなら2050年までに45％上昇して8億例を優に超える見込みです4）。当然ながら糖尿病治療の経済的な負担は甚大で、総医療費の12％を占めます。肝臓は体内の糖が一定に保たれるようにする糖恒常性維持の多くを担っています。空腹時にはグリコーゲン分解と糖新生により血糖値が下がりすぎないようにし、食後にはグリコーゲン合成によって余分な糖をグリコーゲンに変えて血糖値を抑えます。そのような糖恒常性をHBV感染が害するらしいことが先立つ研究で示唆されています。HBVのタンパク質の1つHBxが糖新生に携わる酵素の発現を増やして糖生成を促進し、糖を落ち着かせる働きを妨げるようです。HBV感染者はそうでない人に比べて糖尿病である割合が高いことを示す試験がいくつかありますし、約5年の追跡試験ではHBV感染と糖尿病を生じやすいことの関連が示されています5）。そういうことならワクチンなどでのHBV感染予防は糖尿病の予防でも一役担ってくれるかもしれません。実際、10年前の2015年に報告された試験では、HBVワクチン接種成功（HBsAb陽性、HBcAbとHBsAgが陰性）と糖尿病が生じ難くなることの関連が示されています6）。その糖尿病予防効果はワクチンがHBV感染を防いで糖代謝に差し障るHBV感染合併症（肝損傷や肝硬変）を減らしたおかげかもしれません。それゆえ、HBVワクチンの糖尿病予防効果がHBV感染予防効果と独立したものであるかどうかはわかっていません。その答えを見出すべく、台湾の台北医学大学のNhu-Quynh Phan氏らは、HBVに感染していない人の糖尿病発現がHBVへの免疫で減るかどうかをTriNetX社のデータベースを用いて検討しました。HBV感染を示す記録（HBsAgかHBcAbが陽性であることやHBVとすでに診断されていること）がなく、糖尿病でもなく、HBVへの免疫（HBV免疫）があるかどうかを調べるHBsAb検査の記録がある成人90万例弱の経過が検討されました。それら90万例弱のうち60万例弱（57万3,785例）はHBsAbが10mIU/mL以上（HBsAb陽性）を示していてHBV免疫を保有しており、残り30万例強（31万8,684例）はHBsAbが10mIU/mL未満（HBsAb陰性）でHBV免疫非保有でした。HBV感染者はすでに省かれているので、HBV免疫保有群はワクチン接種のおかげで免疫が備わり、HBV免疫非保有群はワクチン非接種かワクチンを接種したものの免疫が備わらなかったことを意味します。それら2群を比較したところ、HBV免疫保有群の糖尿病発現率は非保有群に比べて15％低くて済むことが示されました。さらにはHBV免疫がより高いほど糖尿病予防効果も高まることも示されました。HBsAbが100mIU/mL以上および1,000mIU/mL以上であることは、10mIU/mL未満に比べて糖尿病の発現率がそれぞれ19％と43％低いという結果が得られています。年齢、喫煙、糖尿病と関連する肥満や高血圧といった持病などを考慮して偏りが最小限になるようにして比較されましたが、あくまでも観察試験であり、考慮から漏れた交絡因子が結果に影響したかもしれません。たとえばワクチン接種をやり通す人は健康により気をつけていて、そもそも糖尿病になり難いより健康的な生活習慣をしているかもしれません。そのような振る舞いが結果に影響した恐れがあります。HBV免疫が糖尿病を防ぐ仕組みの解明も含めてさらなる試験や研究は必要ですが、HBVワクチンはB型肝炎と糖尿病の両方を防ぐ手立てとなりうるかもしれません。とくにアジア太平洋地域やアフリカなどのHBV感染と糖尿病のどちらもが蔓延している地域では手頃かつ手軽なそれらの予防手段となりうると著者は言っています1）。 参考 1） Phan NQ, et al. Diagnostics. 2025;15:1610. 2） Study suggests link between hepatitis B immunity and lower risk of developing diabetes / Eurekalert 3） Hepatitis B vaccine linked with a lower risk of developing diabetes / NewScientist 4） International Diabetes Federation / IDF Atlas 11th Edition 2025 5） Hong YS, et al. Sci Rep. 2017;7:4606. 6） Huang J, et al. PLoS One. 2015;10:e0139730.

　食事療法・運動療法・DPP-4阻害薬投与で血糖コントロール不十分な成人2型糖尿病患者に対して、イメグリミンの追加により24週までにHbA1c値が有意に低下したことが、多施設共同二重盲検プラセボ対照無作為化試験（FAMILIAR試験）の中間解析で示された。川崎医科大学の加来 浩平氏らがDiabetes, Obesity and Metabolism誌2025年6月号で報告した。　FAMILIAR試験は、国内21施設で実施中の二重盲検プラセボ対照無作為化試験で、2022年6月22日～2023年8月1日に、推奨される食事療法と運動療法およびDPP-4阻害薬単剤療法を順守しているにもかかわらず血糖コントロールが不十分な成人2型糖尿病患者を、イメグリミン群とプラセボ群に無作為に1：1に割り付けた。24週間の二重盲検期間ではイメグリミン1,000mgまたはプラセボを1日2回経口投与、その後の80週間の非盲検期間では全例にイメグリミン1,000mgを1日2回経口投与した。主要評価項目は、24週目におけるHbA1c値のベースラインからの変化であった。ここでは24週までの中間解析（データカットオフ：2023年12月28日）の結果が報告された。　主な結果は以下のとおり。・117例がイメグリミン群（58例、うち65歳以上が33例）とプラセボ群（54例、うち65歳以上が31例）に無作為に割り付けられた（除外5例）。・24週目のHbA1c値の最小二乗平均のベースラインからの変化は、イメグリミン群で－0.65％（標準誤差[SE]：0.11％）、プラセボ群で0.38％（SE：0.11％）で、群間差は－1.02％（95％信頼区間[CI]：－1.33～－0.72、p＜0.001）であった。65歳未満ではイメグリミン群で－0.47％（SE：0.17％）、プラセボ群で0.32％（SE：0.18％）で、群間差は－0.79％（95％CI：－1.29～－0.29、p＝0.003）、65歳以上ではイメグリミン群で－0.80％（SE：0.14％）、プラセボ群で0.42％（SE：0.14％）で、群間差は－1.22％（95％CI：－1.61～－0.82、p＜0.001）であった。・イメグリミン群で1例に軽度の低血糖が発現したが、安全性プロファイルは良好であった。　今回の結果から著者らは、「イメグリミンは、65歳以上の高齢者を含む、DPP-4阻害薬で十分な血糖コントロールが得られない2型糖尿病患者に新たな治療選択肢となる可能性がある」としている。

　カナダ・Sunnybrook Research InstituteのMadeline Wood Alexander氏らは、アルツハイマー型認知症（AD）とレビー小体型認知症（LBD）の神経病理および認知機能低下に対する性別や閉経年齢の影響を調査した。Annals of Neurology誌オンライン版2025年7月11日号の報告。 　Rush Alzheimer's Disease Centerの3つのコホート（Religious Orders研究、Rush Memory and Aging Project、Minority Aging Research研究）およびNational Alzheimer's Coordinating Centerの神経病理データセットを用いて、分析を行った。LBD（大脳新皮質/辺縁系型vs.非大脳新皮質型）とADの神経病理学的評価には、神経斑（ジストロフィー性神経突起により囲まれているβアミロイド斑）と神経原線維変化を含めた。各データセットにおいて、LBDと性別が神経斑、神経原線維変化、認知機能低下に及ぼす相互の影響を検証した。さらに、Rushデータセットを用いて、女性の自然閉経年齢がLBDと神経斑、神経原線維変化、認知機能低下との関連を変化させるかを検証した。　主な結果は以下のとおり。・Rushデータセットより女性1,277人、男性579人、National Alzheimer's Coordinating Centerデータセットより女性が3,283人、男性3,563人を対象とした。・両データセットにおいて、男性はLBDの可能性が高く、女性は神経斑と神経原線維変化の負荷がより大きかったことが示唆された。・性別は、LBDと神経原線維変化との関連性を変化させたが、神経斑との関連は認められなかった。女性では、男性よりも、LBDと神経原線維変化負荷の増加とのより強い関連が認められた。・併存する病態（神経斑、神経原線維変化、LBDのいずれかが該当する場合）で調整後、男性ではLBD関連の認知機能低下が速く、女性では神経原線維変化関連の低下がより速かったことが示唆された。・女性では、閉経年齢の早さがLBDと神経原線維変化負荷およびエピソード記憶の低下との関連性を悪化させることが示された。　著者らは「性別は、ADおよびLBDの神経病態に影響を及ぼす可能性があり、認知症の予防や介入に対するより精密なアプローチの必要性が示唆された」と結論付けている。

　世界的に高齢化が急速に進む中、医療資源に乏しい地域に居住する高齢者における効果的な転倒予防戦略のエビデンスは十分ではないとされる。中国・Harbin Medical UniversityのJunyi Peng氏らは、同国農村部の転倒リスクがある高齢者において、プライマリヘルスケアのシステムに組み込まれた転倒予防プログラムの有効性を評価する、12ヵ月間の実践的な非盲検クラスター無作為化並行群間比較試験「FAMILY試験」を実施し、転倒のリスクが有意に低減したことを明らかにした。研究の成果は、JAMA誌オンライン版2025年8月25日号で報告された。128の農村で、バランス・機能訓練の転倒予防効果を評価　本研究は、2023年9月19日～11月15日に中国の4省128農村で被験者を登録して行われた（Harbin Medical Universityなどの助成を受けた）。これらの農村を、プライマリヘルスケアのシステムに統合された転倒予防介入として、参加者にバランス・機能訓練と地域参加型の健康教育を行う群（介入群）、または地域の積極的な関与がない通常ケアとして健康教育のみを行う群（対照群）に、1対1の割合で無作為に割り付けた。　解析には、年齢60歳以上で、過去12ヵ月間に少なくとも1回の転倒を経験、または転倒の懸念があると自己報告した2,610例（介入群［64農村］1,311例、対照群［64農村］1,299例）が含まれた。平均追跡期間は、介入群358.4（SD 31.5）日、対照群357.7（31.1）日であった。ベースラインの参加者全体の年齢中央値は70.0歳（四分位範囲：66.4～74.2）で、1,553例（59.5％）が女性だった。1年1回以上の転倒報告が有意に少ない　主要アウトカムである、介入後12ヵ月間に少なくとも1回の転倒を報告した参加者の割合は、対照群が38.3％（497/1,298例）であったのに対し、介入群は29.7％（388/1,308例）と有意に少なかった（オッズ比[OR]：0.67［95％信頼区間[CI]：0.48～0.91、p＝0.01）。　6つの副次アウトカムのうち、次の5つは対照群に比べ介入群で有意に良好であった。（1）1人年当たりの平均転倒件数：介入群0.8（SD 2.4）件vs.対照群1.4（3.5）件、率比（RR）：0.66（95％CI：0.46～0.94）、p＝0.02 （2）転倒による身体の損傷：15.2％vs.21.6％、OR：0.65（95％CI：0.48～0.88）、p＝0.005 （3）30秒椅子立ち上がりテスト（CST：≦12回で転倒リスク上昇）：10.4（SD 3.8）回vs.9.9（4.0）回、RR：1.06（1.02～1.09）、p＝0.003 （4）4段階バランステスト（FSBT：徐々に難しくなる4つの姿勢をそれぞれ10秒ずつ保持。臨床的に意義のある最小差［MCID］の設定はない）のすべてを完遂した参加者の割合：33.7％vs.26.5％、OR：1.49（95％CI：1.20～1.84）、p＜0.001 （5）QOL（平均EQ-5D-5Lスコア）：0.89（SD 0.19）点vs.0.85（0.22）点、β：0.03（95％CI：0.02～0.05）、p＜0.001　ただし、（3）30秒CSTは、MCID（2回）を満たさなかった。（5）QOL（平均EQ-5D-5Lスコア）は、高齢者の転倒予防のMCID（0.03点）を満たした。TUGテストには差がない　もう1つの副次アウトカムであるTimed Up and Go（TUG）テスト（椅子から立ち上がって10フィート［3メートル］歩き、向き直って椅子に戻り座る一連の動作。所要時間≧13.5秒で転倒リスク上昇）では、機能的移動能力を評価した。平均所要時間は、介入群13.3（SD 4.6）秒、対照群13.2（5.6）秒（β：0.18［95％CI：－0.26～0.62］、p＝0.42）であり、両群間に差を認めなかった（MCIDは2秒の短縮）。　著者は、「プライマリヘルスケアシステムへの転倒予防プログラムの統合が、中国農村部の高齢者の自己報告による転倒のリスクを有意に低減することが明らかとなった」「このバランス訓練と機能訓練、さらに地域参加型の健康教育から成る介入は、人口の高齢化と医療資源の制約の両方に直面する低・中所得国で拡大する可能性がある」としている。

鼻をほじる人、何％？鼻をほじったことがない人は、存在しないと思います。ティッシュで包んで捨てて、手を洗うのが正しい対応ですが、そもそも「ほじるな」というのは難しいのは、誰しも認識しているはず。コロナ禍では、こういった行動が感染を広げる一因になっているのでは、と議論されたことがありました。しかしながら、一般集団における鼻ほじり行動に関する文献は世界的にほとんどありません。Andrade C, et al. A preliminary survey of rhinotillexomania in an adolescent sample. J Clin Psychiatry. 2001 Jun;62(6):426-31.本論文は、インド・バンガロール市の4校に通う200人の高校生を対象に、鼻ほじり行動の頻度、背景、合併する習慣的行動や精神医学的関連について調査した研究です。調査に参加した200人のうち、ほぼ全員が鼻ほじりアリと判断されました。平均回数は1日8.4回で、中央値は4回、最頻値は2回でした。31.8％が1日5回以上、15.3％が10回以上、7.6％が20回以上と報告しており、一部ではきわめて頻繁に行われていることがわかりました。また36％は公共の場でも鼻ほじりをすると答えました。鼻ほじりをまったくしないと答えたのはわずか7人でした。鼻ほじりの理由としては「清潔を保つため」（34％）、「不快感やかゆみを和らげるため」（31.2％）、「鼻道を通すため」（28.6％）が多く挙げられました。方法としては80.5％が指を使っていました。ダイレクトフィンガーはむしろ不潔なので、ティッシュを使う人などもいそうですね。ウィスコンシン州の住民1,000人に郵送調査を行ったもので、高い鼻ほじり率が確認されており、91％が現在も鼻ほじりをしていると答えています1）。1.2％は1時間に1回以上の頻度だったそうです。鼻ほじりは多くの場合「よくある癖」として軽視されますが、時に強迫性障害の一部として位置付けられるべき行動である可能性があり、精神医学的にも耳鼻咽喉科学的にも、さらなる研究が必要かもしれません。 1） Jefferson JW, Thompson TD. Rhinotillexomania: psychiatric disorder or habit? J Clin Psychiatry. 1995;56(2):56–59.

　英国・オックスフォード大学のPaul McGale氏らは、National Cancer Registration and Analysis Service（NCRAS）のデータを用いた観察コホート研究の結果、早期浸潤性乳がん治療を受けた女性の2次原発がんリスクは一般集団の女性よりわずかに高いものの、リスク増加全体の約6割は対側乳がんであり、術後補助療法に伴うリスクは低いことを報告した。乳がんサバイバーは2次原発がんを発症するリスクが高いが、そのリスクの推定方法は一貫しておらず、2次原発がんのリスクと患者・腫瘍特性、および治療との関係は明確にはなっていない。BMJ誌2025年8月27日号掲載の報告。早期浸潤性乳がん女性約47万6,000例について解析　研究グループは、英国・NCRASのデータを用い1993年1月～2016年12月に登録された、最初の浸潤がんとして早期乳がん（乳房のみ、または腋窩リンパ節陽性であるが遠隔転移なし）の診断を受け乳房温存術または乳房切除術を受けた女性を特定し、2021年10月まで追跡調査を行った。　診断時年齢が20歳未満または75歳超、追跡期間3ヵ月未満、初回乳がん診断後3ヵ月以内に他の種類の浸潤がん発症、術前補助療法を受けた患者等は除外し、47万6,373例を評価対象とした。　主要評価項目は、2次原発がんの発生率および累積リスクで、一般集団と比較するとともに、患者特性、初発腫瘍の特徴、術後補助療法との関連性を評価した。2次がんリスクは20年で一般集団よりわずかに増加　評価対象47万6,373例のうち、22％が1993～99年に、21％が2000～04年に、24％が2005～09年に、33％が2010～16年に診断を受けた。初回乳がん診断時の年齢は、20～39歳が7％、40～49歳が20％、50～59歳が31％、60～69歳が30％、70～75歳が12％であった。　2次浸潤性原発がんは6万7,064例に確認され、このうち同側新規乳がんは新規原発がんか初回がんの再発かを区別することが困難であるため解析から除外し、6万4,747例を解析対象集団とした。　これら2次原発がんを発症した計6万4,747例の女性は、一般集団と比較した過剰絶対リスクは小さかった。　初回乳がん診断後20年間で、乳がん以外のがんを発症した女性は13.6％（95％信頼区間[CI]：13.5～13.7）で、英国一般集団の予測値より2.1％（95％CI：2.0～2.3）高かった。　対側乳がんの発症率は5.6％（95％CI：5.5～5.6）で、予測値より3.1％（95％CI：3.0～3.2）高く、過剰絶対リスクは若年女性のほうが高齢女性より高かった。　乳がん以外のがんで20年間の過剰絶対リスクが最も高かったのは、子宮体がんと肺がんであった。子宮体がん、軟部組織がん、骨・関節がん、唾液腺がん、および急性白血病については、標準化罹患比が一般集団の1.5倍以上であったものの、20年間の過剰絶対リスクはいずれも1％未満であった。　術後補助療法別の解析では、放射線療法は対側乳がんおよび肺がんの増加、内分泌療法は子宮体がんの増加（ただし対側乳がんは減少）、化学療法は急性白血病の増加と関連していた。これらは無作為化試験の報告と一致していたが、今回の検討で新たに軟部組織、頭頸部、卵巣および胃がんとの正の関連性が認められた。　これらの結果から、2次がんコホート6万4,747例のうち約2％が、また過剰2次がんコホート1万5,813例のうち7％が、術後補助療法に起因する可能性があることが示唆された。

　カフェインは、中枢神経刺激を目的に使用されることが一般的であり、神経保護作用を有するとされるが、認知機能との関連性についての集団研究によるエビデンスは限られている。中国・山西医科大学のXiaoli Wang氏らは、米国の60歳以上の成人におけるカフェイン摂取と認知機能との関連を評価した。Journal of Human Nutrition and Dietetics誌2025年8月号の報告。　2011〜14年の米国国民健康栄養調査（NHANES）データに基づき、60歳以上の米国成人2,461人を対象として、本研究を実施した。カフェイン摂取量の評価には24時間食事想起法、認知機能の評価にはアルツハイマー病登録コンソーシアム（CERAD）、動物流暢性検査（AFT）、数字符号置換検査（DSST）から得られた複合スコアを用いた。カフェイン摂取量と認知機能との関連性を評価するため、多変量ロジスティック回帰モデルを用いた。制限付き3次スプライン（RCS）を用いて用量反応関係を検討し、サブグループ解析および感度分析を実施した。　主な結果は以下のとおり。・カフェイン摂取量が多いほど、認知機能低下のオッズの有意な低下が認められた。・完全調整モデルでは、カフェイン摂取量が1日80mg増加するごとに認知機能低下リスクが12％低下することが示された（オッズ比[OR]：0.88、95％信頼区間[CI]：0.78〜0.99、p＝0.035）。・カフェイン摂取量の最高四分位は、最低四分位と比較し、認知機能低下リスクが42.5％低下していた（OR：0.58、95％CI：0.40〜0.83、p＝0.006）。・RCS解析の結果、カフェイン摂取量と認知機能低下との間に、主に線形逆相関が認められた（p＝0.002）。・これらの知見は、サブグループ解析および感度分析においてもロバストであることが示された。　著者らは「高齢者では、カフェイン摂取量が多いと認知機能が向上する傾向が認められた。これらの因果関係を明らかにするためには、長期にわたる研究が求められる」と結論付けている。

本研究は何が新しいか?　黄色ブドウ球菌（Staphylococcus aureus）の菌血症は、病態の多様性や重篤度からの治療の長期化などからランダム化臨床試験（RCT）が少なく、推奨される治療に関して明確な世界的コンセンサスは得られていない（Holland TL, et al. JAMA. 2014;312:1330-1341.）。DOTS試験は、複雑性黄色ブドウ球菌菌血症の患者に対して、リポグリコペプチド系抗生物質・dalbavancinの有効性と安全性を従来の標準治療と比較した初めてのRCTである（Turner NA, et al. JAMA. 2025;13:e2512543.）。本剤は、わが国では未承認薬である。本研究の背景　黄色ブドウ球菌は、皮膚膿瘍など表皮感染症や食中毒、また菌血症、肺炎、心内膜炎、骨髄炎など致命的疾患の起炎菌となるグラム陽性球菌である。黄色ブドウ球菌は、病原性が強く、抗菌薬耐性発現頻度が高く、最も危険な病原体の1つとされる。とくに、菌血症は、発症1年以内の死亡率が30％にも達する。治療に関しては、菌血症に対しては診断確定後、非複雑性菌血症の場合でも少なくても2週間の点滴静注（IV）、複雑性菌血症の場合は4週間以上のIV治療が必要となる。　さらに複雑性黄色ブドウ球菌菌血症では、血液培養が陰性化し発熱もなく全身状態が安定し緩解しても、短期間の治療では化膿性脊椎炎などの遠隔感染巣の治療が不十分となり、再燃のリスクが高くなる。DOTS試験は、複雑性ブドウ球菌菌血症の初期治療によって緩解期に入った患者を対象に組まれたRCTである。dalbavancinは、終末半減期は14日（血中半減期は204時間）ときわめて長時間作用型で、投与も1週おきに2回のIVで完結するため、外来での対応が可能である。　また、抗菌スペクトラムとしては、MRSA、MSSA、化膿レンサ球菌、グループBレンサ球菌、バンコマイシン感受性Enterococcus faecalisなどへ強い殺菌活性が期待できる。DOTS試験の方法と結果　複雑性黄色ブドウ球菌菌血症に対して初期抗菌薬治療開始し、3日以上で10日以内に血液培養の陰性化と解熱を達成した患者を対象とした。ただし、中枢神経感染症、免疫不全例、重症例などの病態は除外された。初期抗菌薬治療後、対象患者をdalbavancin群（第1病日と第8病日の2回IV）と標準治療群（MSSA：セファゾリンか抗ブドウ球菌ペニシリン系、MRSA：バンコマイシンかダプトマイシン）に無作為に割り付けて有効性と安全性を評価したオープンラベル評価者盲検RCTである。　対象は、各治療群100例で平均年齢56歳である。試験期間は2021〜23年、参加施設は米国22施設＋カナダ1施設。主要評価項目は、70日目のDOOR（Desirability of Outcome Ranking：治癒率、死亡率、合併症や安全性、QOLなどアウトカムの望ましさの順位）、副次評価項目は臨床効果と安全性である。　登録後の入院期間は、dalbavancin治療群で3日間（四分位範囲：2～7日）、標準治療群で4日間（2～8日）であった。その結果、dalbavancinは主要評価項目で標準治療に比較して、優越性の基準を満たさなかった。副次評価項目では、臨床的有用性はdalbavancin群で73％、標準治療群で72％と非劣性であった。安全性の面では、重篤な有害事象の発生率は、dalbavancin群40％、標準治療群34％と前者でやや多かった。　以上、DOTS試験のまとめとして、dalbavancinは複雑性黄色ブドウ球菌菌血症において、標準療法に比較し優越性は確認されなかった。黄色ブドウ球菌菌血症治療とdalbavancinの将来的位置付け　本邦で承認されると仮定して、感染症への実地医療の事情が異なるわが国においてDOTS試験をどう取り入れるかは興味深い。通常、菌血症と診断とされた場合、初期治療は入院加療であるが、初期治療後の外来治療は、基幹病院、かかりつけ医、往診医などが受け持つ。実際、DOTS試験では、登録割り付け後のdalbavancin治療のための入院期間は、3～4日間と短い。わが国においても、初期治療後の追加治療の実践には、感染症専門医と外来治療医との病診連携システムの充実が必須である。　本研究での重要なポイントは、複雑性ブドウ球菌菌血症が初期治療で緩解し、その後にdalbavancinが投与されていることであり、そこでdalbavancin群と標準治療群で再燃に有意な差が認められなかった。このことは、外来治療が中心になるであろう追加治療において、dalbavancinを選択することは一定の評価は得られる。　ただし、DOTS試験の問題点としては、その効果は非劣性の枠を超えておらず、対象患者が限定的（重症例や免疫不全例など除外されている）、有害事象が多めであること、平均年齢56歳であり高齢者には外挿しにくいこと、さらには腎排泄型抗生物質であり腎障害のリスクへの言及がない、などがあり、これらは解決されるべきであろう。　一方、dalbavancinのメリットとして、抗菌スペクトラムが広く、半減期がきわめて長いため2回のIV（第1病日と第8病日）で治療完了であることは注目される。この特徴のため、確実な治療アドヒアランスが担保され、治療中断例は少なくなり完遂率は高まる。さらに、留置型IVアクセスが不要である点から、カテーテル感染や血栓症は大幅に回避される。　医療経済面では、dalbavancinの薬価は高いが、入院期間短縮や外来治療で解消される可能性、カテーテル関連費用軽減など医療対費用効果でのメリットも想定される。　いずれにせよ、（仮に承認されるとして）わが国におけるdalbavancin治療には、薬理学的評価、医療システム、医療経済など多くの検討が必要である。

　TAR-200と呼ばれる、薬剤を封入した小さなプレッツェル型のインプラントデバイスにより、BCG（カルメット・ゲラン桿菌）治療に反応しない高リスク膀胱がん患者の5人中4人でがんが消失したとする第2相臨床試験の結果が報告された。米南カリフォルニア大学ケック医学校泌尿器腫瘍科長のSiamak Daneshmand氏らによるこの研究の詳細は、「Journal of Clinical Oncology」に7月30日掲載された。　Daneshmand氏は、「これまで、治療抵抗性を示す膀胱がんに対する治療選択肢は非常に限られていた。この新しい治療法は、一般的な膀胱がんに対する治療法としてこれまでに報告されたものの中では最も効果が高い」と述べている。　従来の治療では膀胱内に液体のゲムシタビンを注入するが、薬剤は数時間で排泄されてしまうため、がんに対する効果は限定的であった。一方、ジョンソン・エンド・ジョンソン社が開発したTAR-200は、プレッツェル型の小型デバイスにゲムシタビンを封入したもので、カテーテルを通して膀胱内に挿入される。TAR-200は膀胱内で、1回の治療サイクルである3週間にわたりゲムシタビンをゆっくりと持続的に放出する。「この研究の背景にある理屈は、薬剤が膀胱内にとどまる時間が長いほど深く浸透し、より多くのがんを破壊できるというものだ」とDaneshmand氏は説明している。　今回の臨床試験は、BCG不応性の筋層非浸潤性膀胱がん（NMIBC）患者85人を対象に実施された。NMIBCは膀胱がんの中で最も多いタイプのがんである。対象患者はいずれも再発や他の部位への転移の可能性が高いため、高リスクと診断されていた。患者のうち、BCG不応性の上皮内がん（CIS）を有する群（乳頭状腫瘍の有無は問わない）は、C1群（TAR-200＋セトレリマブ〔抗PD-1モノクローナル抗体〕、53人）、C2群（TAR-200単独、85人）、C3群（セトレリマブ単独、28人）に、CISを伴わず乳頭状腫瘍のみを有する患者はC4群（TAR-200単独、52人）に割り付けられ、それぞれの治療を受けた。治療期間は、TAR-200が24カ月、セトレリマブが18カ月であった。主要評価項目は、C1～C3群では完全奏効率、C4群では無病生存率とされた。　その結果、C2群では、完全奏効率は82.4％（70/85人）、治療反応期間の中央値は25.8カ月であることが明らかになった。C1群とC3群の完全奏効率は67.9％と46.4％であった。また、C4群での6・9・12カ月時点での無病生存率はそれぞれ、85.3％、81.1％。70.2％であった。　これらの結果を踏まえてDaneshmand氏は、「化学療法薬を数時間ではなく数週間かけてゆっくりと放出する方が、はるかに効果的なアプローチのようだ」と述べている。　米食品医薬品局（FDA）はTAR-200に新医薬品申請の優先審査を認可した。これはFDAが、この機器の審査を迅速化することを意味すると研究グループは述べている。なお、本臨床試験は、ジョンソン・エンド・ジョンソン社傘下のヤンセン・リサーチ＆ディベロップメント社の資金提供を受けた。