オーストラリア・シドニー大学公衆衛生校のJonathan C. Craig氏らが、オーストラリアの4つの施設で、低用量の経口抗菌薬を持続的に投与することで、再発の可能性のある小児の尿路感染症を予防できるかどうか検討した結果について、「発生数の減少と関連」と報告した。これまでも同手技は広く行われていたが、有効性に関する十分なプラセボ対照試験は行われていなかった。NEJM誌2009年10月29日号より。
中央年齢14ヵ月児576例を、抗菌薬の低用量長期投与群とプラセボ群に無作為化
試験は、1998年12月～2007年3月に、尿路感染症に1回以上感染（細菌学的に確定）したことがある18歳未満児を対象に行われた。被験者は、ST合剤（トリメトプリム2mg/kg体重＋スルファメトキサゾール10mg/kg体重）連日・12ヵ月投与群と、プラセボ投与群に無作為に割り付けられた。
期間中に無作為化された被験者は576例（当初予定は780例）。登録時の年齢中央値は14ヵ月、女児が64％を占めた。
被験者のうち、42％が膀胱尿管逆流を有しており（そのうちグレード3以上が53％）、71％が試験登録前に尿路感染症の初回診断を受けていた。
主要転帰は、症候性尿路感染症の細菌学的な確定例とし、イベント発生までの時間にて、Intention-to-treat解析を行った。
発症は抗菌薬群13％、プラセボ19％、絶対リスクの減少は6パーセントポイント
期間中に尿路感染症を発症したのは、ST合剤群（抗菌薬群）は、36/288例（13％）、プラセボ群は55/288例（19％）だった（ハザード比：0.61、95％信頼区間：0.40～0.93、P=0.02）。
抗菌薬群の尿路感染症の絶対リスク減少は、6パーセントポイントであり、これはサブグループ全体で一貫しているようだった（各サブグループ相互作用に対するP≧0.20）。
Craig氏は、「ST合剤の低用量・長期投与は、再発の可能性のある小児において、尿路感染症発生数の減少と関連していた。治療効果は、サブグループ全体で一貫していたが、大きなものではない」とまとめている。
（医療ライター：武藤まき）
