入院をした高齢者は、疾患の程度にかかわらず退院後の認知症リスクが、入院をしなかった人に比べ有意に増大することが明らかにされた。米国ワシントン大学内科のWilliam J. Ehlenbach氏らが、約3,000人の高齢者について、前向きコホート試験を行い明らかにしたもので、JAMA誌2010年2月24日号で発表した。
入院後のCASIスコア、重篤・非重篤にかかわらず有意に低下
同研究グループは、1994～2007年にかけて、試験開始時点で認知症の認められない65歳以上、2,929人を対象に追跡試験を行った。追跡期間中は、2年毎に認知機能スクリーニング検査（CASI）を行い、スコアが86点未満の人については、認知症の検査を行った。
追跡期間の平均値は、6.1年（標準偏差：3.2年）。追跡期間中、重篤疾患ではない入院が1.287人、重篤疾患による入院は41人あった。入院した人のCASI評価は退院45日以後に行った（評価実施は被験者の94.3%）。
その結果、入院後のCASIスコアは、入院しなかった人の同スコアに比べ、疾患が重篤ではない人でも1.01ポイント低く（95%信頼区間：－1.33～－0.70、p<0.001）、疾患が重篤だった人では2.14ポイント低かった（同：－4.24～－0.03、p=0.047）。
入院による認知症発症リスク、非重篤疾患だと1.4倍、重篤疾患では2.3倍
認知症発症が確認されたのは、入院をしていない人146人だった一方、重篤疾患ではない入院をした人228人、重篤疾患による入院をした人5人だった。
認知症発症に関する、入院をしなかった人に対する補正後ハザード比は、非重篤疾患で入院した人が1.4（95%信頼区間：1.1～1.7、p=0.001）、重篤疾患で入院した人の同ハザード比は2.3（同：0.9～5.7）だった（p=0.09）。
（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）
