小児がん患児の性腺系への放射線照射は、将来、男児の場合はその子どもに重篤な有害作用をもたらすことはないが、女児では子宮や卵巣への照射によって死産、新生児死亡のリスクが有意に増加することが、アメリカ・国際疫学研究所（ロックビル）のLisa B Signorello氏らによるコホート研究で明らかとなった。近年、小児がんに対する積極的な治療により生存期間の改善が得られているが、変異原性の治療法である放射線治療は生殖細胞に障害をもたらし、この有害な作用は患児の子どもにも遺伝する可能性が示唆されている。しかし、受胎前の放射線曝露が死産、新生児死亡に及ぼす影響は不明だという。Lancet誌2010年8月21日号（オンライン版2010年7月23日号）掲載の報告。
照射線量と死産、新生児死亡リスクの関連を評価する後ろ向きコホート研究
研究グループは、不良な妊娠アウトカムのリスクを調査することにより、小児期に放射線治療や化学療法を施行された小児がん生存者からその子どもへの生殖細胞系の障害の遺伝リスクを間接的に評価するレトロスペクティブなコホート研究を行った。
本研究は、小児がん生存者の子どもの死産および新生児死亡のリスクに関するコホート研究であるChildhood Cancer Survivor Study（CCSS）の一環として実施された。対象は、初回診断時に21歳未満で、アメリカの25施設およびカナダの1施設で治療を受け、診断後5年以上生存した患者であった。
これらの患者に投与された化学療法薬および受胎前に睾丸、卵巣、子宮、下垂体に照射された線量を定量化し、この量と死産、新生児死亡のリスクとの関連につきポアソン回帰分析を用いて解析した。
睾丸、下垂体への照射、アルキル化薬は関連なし、子宮、卵巣への照射でリスク増加
対象となった小児がん生存者は女性が1,657人、男性が1,148人であり、妊娠数は4,946件であった。
以下の項目は、死産、新生児死亡リスクの上昇とは関連がなかった。睾丸への照射［照射を受けた生存者の子ども1,270人のうち死産、新生児死亡は16人（1％）、補正相対リスク：0.8（95％信頼区間：0.4～1.6）、平均線量：0.53Gy（SD 1.40）］、下垂体への照射［17/510人（3％）、線量20.00Gy以上の場合の相対リスク：1.1（95％信頼区間：0.5～2.4）、女性の平均線量：10.20Gy（SD 13.0）］、アルキル化薬による化学療法［女性：26/1,195人（2％）、相対リスク：0.9（95％信頼区間：0.5～1.5）、男性：10/732人（1％）、相対リスク：1.2（95％信頼区間：0.5～2.5）］。
子宮および卵巣への照射については、線量が10.00Gy以上になると、死産、新生児死亡のリスクが有意に増加した［5/28人（18％）、相対リスク：9.1（95％信頼区間：3.4～24.6）］。初潮前に放射線治療を受けた女性は、1.00～2.49Gyの低線量であっても死産、新生児死亡のリスクが有意に増加していた［3/69人（4％）、相対リスク：4.7（95％信頼区間：1.2～19.0）］。
著者は、「男性の場合、性腺系への照射を受けても、その子どもが死産、新生児死亡となるリスクに影響を及ぼす遺伝性の変化はないことが示唆された。一方、子宮および卵巣への照射は子どもに対し重篤な有害作用をもたらし、これは子宮の障害が原因と推察された」と結論し、「思春期前に高線量の骨盤内照射を施行された女性が妊娠した場合は、注意深いマネジメントが必要である」と指摘する。
（菅野守：医学ライター）
