過去40年間に女性の教育期間が著しく増加し、多くの国では男性を凌駕しており、子どもの死亡率の低下に大きく寄与している可能性があることが、アメリカ・ワシントン大学（シアトル）のEmmanuela Gakidou氏らが行った系統的な解析で明らかとなった。教育は、経済発展において根本的な役割を担い、健康にも強い影響を及ぼすことが示されており、母親の教育レベルと子どもの死亡率の関連を強く示唆する報告もある。これまでに、一定期間の教育の影響を評価した研究はあるものの、低所得国において性別、年齢別に、経時的に行われた検討はないという。Lancet誌2010年9月18日号掲載の報告。
子どもの死亡率の低下と、女性の教育の改善の関連を評価
研究グループは、以前に実施した教育の影響に関する系統的な評価について最新データを用いて再検討を行い、過去40年間（1970～2009年）の子どもの死亡率の低下に対し、女性の教育の改善がどの程度貢献したかを推算した。
175ヵ国から915の国勢調査および国が実施した調査を収集し、年齢別および性別の平均教育年数を算出した。first-differencesモデルを用いて、子どもの死亡率と女性の教育期間の関連を解析し、一人当たりの所得および血清HIV陽性率で調整した。さらに、1970～2009年における各国の子どもの死亡率の反事実的予測値（counterfactual estimate）を年ごとに算出した。
女性への教育が実質的に増加、半数の国でジェンダー・ギャップが逆転
1970年から2009年までに、平均教育年数は、男性（25歳以上）が4.7年（95％不確かさ区間：4.4～5.1年）から8.3年（同：8.0～8.6年）に、女性（25歳以上）は3.5年（同：3.2～3.9年）から7.1年（6.7～7.5年）に増大した。開発途上国の出産可能年齢（15～44歳）の女性の学校教育年数は、2.2年（同：2.0～2.4年）から7.2年（同：6.8～7.6年）に増加した。
2009年までに、87ヵ国で男性（25～34歳）よりも女性（25～34歳）の方が、教育期間が長くなった。1970年から2009年までに、5歳未満の子どもの死亡数は820万人減少しており、このうち420万人（51.2%）は出産可能年齢女性の教育期間の増加による可能性が示された。
著者は、「特に女性における教育の実質的な増加と、教育におけるジェンダー・ギャップの逆転が、健康のみならず女性の社会的地位や役割に対し重要な意義を持つことが示された」と結論し、「最貧国であっても、教育期間の持続的な増加によって『ミレニアム開発目標4（2015年までに5歳未満児の死亡率を1990年の水準の3分の1に削減する）』の迅速な進展がもたらされる可能性が示唆される」と指摘する。
（菅野守：医学ライター）
