プライマリ・ケアにおける血管疾患の1次予防としてのスタチン治療は、低リスク集団では費用対効果がよくないことが、オランダ・ユトレヒト大学医療センターのJP Greving氏らの検討で示された。スタチンは、心血管疾患のない集団における心血管/脳血管イベントのリスクを低減することが示されているが、スタチン治療の絶対的なベネフィットを規定するのは、個々のリスク因子よりもむしろ全体としての血管疾患イベントのリスクと考えられている。また、日常診療におけるスタチン服用のアドヒアランスは十分とは言えず、これが費用対効果を損なっている可能性もあるという。BMJ誌2011年4月9日号（オンライン版2011年3月30日号）掲載の報告。
低用量スタチンの費用対効果をMarkovモデルで検討
研究グループは、血管疾患の1次予防における低用量スタチンの費用対効果を、直近の薬価、服薬アドヒアランス不良（臨床効果は低いがコストは維持）、JUPITER試験（スタチンの1次予防効果に関する最新の大規模臨床試験）の結果を踏まえて検討した。
オランダのプライマリ・ケアのデータを用い、血管疾患の既往歴のない45～75歳の健常者の仮説母集団において、10年以内に血管疾患（心筋梗塞、脳卒中）を発症するリスク（10年血管リスク）を、低用量スタチン（連日）群と無治療群で比較した。
費用対効果の解析にはMarkovモデルを用いた。パラメータの不確実性については、Monte Carloシミュレーション（1,000回反復）を用いた確率的感度分析を行った。主要評価項目は、10年間の致死的および非致死的な血管疾患の発生、質調整生存年（QALY）、コスト、増分費用対効果比であった。
10年血管リスクが低くなるにしたがって費用対効果が低下する傾向
無治療に比べ10年間のスタチン治療のコスト/QALYは、10年血管リスクが10％の55歳男性では約3万5,000ユーロ（ほぼ3万ポンド、4万9,000ドルに相当）であった。
全般に、増分費用対効果比は血管疾患リスクの増大とともに改善し、55歳男性では、10年血管リスクが25％の場合の約5,000ユーロから、リスク5％の場合の約12万5,000ユーロまでの幅が認められた。また、増分費用対効果比は加齢とともにわずかに低下する傾向がみられた。
感度分析では、得られた結果はスタチン治療のコスト、スタチンの有効性、アドヒアランス不良、連日服用の不効用性、モデルの計画対象期間（time horizon）に対し高い感度を示した。
著者は、「日常診療では、血管疾患のリスクが低い集団（10年血管リスク＜5％）に対する1次予防としてのスタチン治療は、ジェネリック薬のコストが低いにもかかわらず費用対効果がよくないと考えられた」と結論し、「1次予防におけるスタチン使用の費用対効果のいっそうの改善には、スタチン服用のアドヒアランスの向上が求められる」と指摘する。
（菅野守：医学ライター）
