小児の重度熱傷では、受傷面積が大きくなるほど不良な予後のリスクが増大し、熱傷面積が全体表面積の62％を超えると死亡のリスクが有意に上昇することが、米国・テキサス大学医学部シュライナー小児病院のRobert Kraft氏らの検討で示された。1998年、Ryanらは熱傷患者の予後予測モデルを開発し、不良な予後の予測因子として熱傷面積が全体表面積の40％に及ぶ場合を提唱した。しかし、その後の10年で熱傷治療は大きな発展を遂げ、生存および予後はさらに改善されたという。Lancet誌2012年3月17日号（オンライン版2012年1月31日号）掲載の報告。
小児の熱傷面積と合併症罹患率、死亡率の関連を前向きに評価
研究グループは、小児における熱傷面積と合併症罹患率、死亡率の関連を評価するために、単施設におけるプロスペクティブな観察コホート試験を実施した。
解析には全体表面積の30％以上の熱傷を受けた小児の臨床データを用いた。熱傷面積30～100％の患児を10％ごとに7群に分け、各群の予後を比較した。カットオフ値の算出には、受信者動作特性（ROC）分析を用いた。
熱傷面積60％以上の患児は直ちに熱傷専門施設へ
1998～2008年までに、テキサス大学医学部シュライナー小児病院（ガルベストン）に952例の重度熱傷患児が入院した。全体の平均年齢は7.3歳で、男児が628例（66％）であった。
123例（13％）が死亡し、そのうち熱傷面積30～39％の群の死亡率が3％（5/180例）であったのに対し、90～100％の群は55％（28/51例）と有意に高かった（p＜0.0001）。154例（16％）が多臓器不全をきたしたが、熱傷面積30～39％群の6％（10/180例）に比べ90～100％群は45％（23/51例）と有意に高値であった（p＜0.0001）。敗血症は9％（89例）が発症し、30～39％群の2％（3/180例）に対し90～100％群は26％（13/51例）と、やはり有意差を認めた（p＜0.0001）。
死亡に関するROC分析では、熱傷面積が62％を超えると死亡リスクが有意に上昇した（オッズ比：10.07、95％信頼区間：5.56～18.22、p＜0.0001）。
著者は、「熱傷後の合併症罹患や死亡リスクの受傷面積閾値はおよそ60％であった」とし、「これらの知見に基づき、熱傷面積60％以上の患児は直ちに熱傷専門施設に搬送することが推奨される。さらに、熱傷面積が大きくなると不良な予後のリスクが増大することから、熱傷専門施設では最大限の注意を払って治療を進め、さらなる治療法の改善に努めるべきである」と指摘している。
（菅野守：医学ライター）
