英国・シティ大学ロンドンのMartin Cartwright氏らは、テレヘルス（遠隔医療）による慢性疾患患者への介入について、QOLおよび精神的アウトカムへの効果について評価を行った。テレヘルスは、患者の自己モニタリング評価を遠隔的にできる簡便性から、医療コストを削減し健康関連QOLを改善するとして推進されてきたが、その有用性についてのエビデンスは相反する報告がされている。また不安症やうつ病への効果についてはほとんど評価が行われていなかったという。BMJ誌オンライン版2013年2月26日号掲載より。
英国内テレヘルス研究参加者のうち慢性疾患患者1,573例について解析
Cartwright氏らは、2008年5月～2009年12月に被験者を集めて行われたWhole Systems Demonstrator（WSD）テレヘルス研究（3,230例）で慢性疾患（COPD、糖尿病、心不全）を有していると質問票で回答していた1,573例について評価を行った。WSDテレヘルス研究は、英国内の異なる医療サービスシステムの4つのプライマリ・ケアトラストが管轄する3地域（コーンウォール、ケント、ニューハム）から被験者を募り、GP（一般開業医）単位で無作為化し、テレヘルスと通常治療の介入効果を比較した。評価は、ベースライン、4ヵ月時点（短期）、12ヵ月時点（長期）で行われた。
評価はまずintention to treat解析を行い、GP単位および共変量単位による多変量モデルにて、3回すべての評価を受けた759例（評価完遂コホート）と、ベースライン＋どちらか1回（評価可能コホート）について解析した。次にper protocol解析による有効性の評価を、評価完遂コホート633例、評価可能コホート1,108例を対象として行った。
主要評価項目は、健康関連QOLの一般的尺度（SF-12、EQ-5Dで身体面・精神面を評価）、不安症（Brief State-Trait Anxiety Inventoryの6項目で評価）、うつ症状（Centre for Epidemiological Studies Depression Scale：CES-Dの10項目で評価）とした。
テレヘルス群と通常治療群の差は小さく、アウトカムについて有意差がない
intention to treat解析の結果、テレヘルス群と通常治療群の差は小さく、すべてのアウトカムについて、評価完遂コホート（各アウトカムのp値範囲：0.480～0.904）、評価可能コホート（同：0.181～0.905）のいずれにおいても有意な差はみられなかった。また、事前に定義した、両群最小限の臨床的に意義のある差（MCID、標準差0.3とした）は、いずれのアウトカムも4ヵ月時点、12ヵ月時点ともに達成しなかった。
per protocol解析の結果でも、テレヘルス群と通常治療群は、あらゆるアウトカムについて有意差がないことが示された（評価完遂コホートの各アウトカムのp値範囲：0.273～0.761、評価可能コホートの同値：0.145～0.696）。
解析の結果を踏まえて著者は、「WSDテレヘルス研究参加者を対象とした評価において、テレヘルスは通常治療と比べて効果的ではなかった。テレヘルスの12ヵ月間の介入はCOPD、糖尿病、心不全患者のQOLや精神的アウトカムを改善しなかった」と結論。テレヘルスは、QOLや精神的アウトカム改善を目的とした導入はすべきではないだろうと警鐘を鳴らしている。
（武藤まき：医療ライター）
