2次医療施設に入院中の患者に対し、喫煙状況の確認と禁煙支援による介入を行い、退院後は地域サービスによる支援の利用を促すことで、禁煙の達成、維持状況が改善可能であることが、英国・ノッティンガム市立病院のR L Murray氏らの検討で示された。15年以上前から、英米の診療ガイドラインは、入院患者の喫煙状況を確認して禁煙の意思のある喫煙者には支援を行うよう勧告しているが、2次医療施設におけるこの勧告の遂行状況は不良な状態が続いているという。一方、入院時の診断名にかかわらず、入院中に禁煙に対する動機づけを集中的に行い、退院後に禁煙支援を1ヵ月以上継続することで禁煙達成率が上昇することが示されている。BMJ誌オンライン版2013年7月8日号掲載の報告。
入院中の禁煙支援の効果をクラスター無作為化試験で評価
研究グループは、入院中の成人の喫煙者および元喫煙者に対する禁煙支援の効果を評価するクラスター無作為化試験を実施した。
地域の大規模な教育病院であるノッティンガム市立病院の18の急性期病棟（脳卒中科4病棟、腫瘍科4病棟、糖尿病科2病棟、呼吸器科2病棟など）が、介入を行う群（9病棟）または通常治療を行う群（9病棟）に割り付けられた。
介入群では、入院中に全患者の喫煙状況を確認し、喫煙者には禁煙専門家による行動支援および禁煙薬物療法が実施され、退院後は地域サービスへの紹介が行われた。通常治療群では医療者の自主性、裁量に任せられた禁煙支援が行われた。主要アウトカムは4週後の呼気一酸化炭素濃度測定に基づく禁煙の達成とした。
2010年10月～2011年8月までに、介入群に264例、通常治療群には229例が登録され、4週後の主要アウトカムのデータはそれぞれ260例、224例から得られた。
4週後禁煙達成率：38 vs 17％、6ヵ月禁煙継続率：19 vs 9％
全体の平均年齢は56歳（18～91歳）、男性が60％であったが、介入群のほうが若く（55 vs 58歳、p＝0.028）、男性が多かった（67 vs 52％、p＝0.001）。全体の入院期間中央値は5日（1～98日）で、介入群がわずかに長かった（6 vs 5日、p＝0.05）。
介入群では全例が少なくとも喫煙を止めるよう助言を受けたが、通常治療群では46％（106例）にとどまった。
4週後の禁煙達成率は介入群が38％（98例）、通常治療群は17％（37例）であった（補正オッズ比[OR]：2.10、95％信頼区間[CI]：0.96～4.61、p＝0.06、1例の禁煙達成に必要とされる治療例数[NNT]：8例）。
退院時の禁煙達成率は介入群が58％（151例）、通常治療群は29％（67例）であり（補正OR：1.95、95％CI：0.94～4.05、p＝0.07）、禁煙薬物療法施行率はそれぞれ49％（128例）、27％（62例）であった（補正OR：3.95、95％CI：1.81～8.63、p＜0.001）。
退院後の禁煙支援への紹介率は介入群55％（144例）、通常治療群 6％（13例）（補正OR：21.8、95％CI：9.4～50.6、p＜0.001）、支援の利用率はそれぞれ31％（80例）、10％（21例）（補正OR：4.22、95％CI：2.27～7.83、p＜0.001）であり、いずれも介入群のほうが良好であった。
6ヵ月後の禁煙継続率は介入群が19％（47例）と、通常治療群の9％（19例）よりも良好な傾向を認めたが、有意な差はなかった（補正OR：1.53、95％CI：0.60～3.91、p＝0.37）。
著者は、「介入により入院中の喫煙者の禁煙達成状況が実質的に改善された。このモデルを最適化し、医療以外の分野のサービスにも適用するために、さらなる検討を進める必要がある」と指摘している。
（菅野守：医学ライター）
