雇用への不安の自覚と冠動脈疾患（CHD）の発症には緩やかであるが関連があることが、フィンランド・労働衛生研究所のMarianna Virtanen氏らによるシステマティックレビューとメタ解析の結果、明らかにされた。同関連の一部は社会経済的状況が低いことに起因しており、著者は、「雇用不安を持つ人においては、好ましくないリスク因子である」と報告している。BMJ誌2013年オンライン版2013年8月8日号掲載の報告より。
雇用不安レベルとCHD発症リスクの関係をメタ解析
雇用不安とCHD発症の関連を明らかにするため、共同コンソーシアムから得た個人データとシステマティックレビューで同定した公表済みの研究を合わせてメタ解析を行った。具体的には、Individual-Participant-Data Meta-analysis in Working Populations Consortiumに参加する13のコホート研究から個人データを入手し、Medline（2012年8月まで）とEmbaseデータベース（2012年10月まで）の検索および手動検索にて同定した4つの前向きコホート研究を組み込んだ。
レビューは、2人の独立したレビュアーがデータを抽出して行われ、雇用不安の自己申告レベルによるCHD発症（臨床的に確認）リスクの推定値を解析した。関連推定値はランダムエフェクトモデルを用いて入手した。
雇用不安が高い人のCHDリスクは低い人の1.32倍
解析に組み込んだ13のコホート研究および4つの前向きコホート研究の参加者は合計17万4,438人であった。平均追跡期間は9.7年、その間に発症したCHDは1,892例だった。
解析の結果、高い雇用不安の人の年齢補正後リスクは、同低い人との比較で1.32（95％信頼区間1.09～1.59）だった。
なお、社会人口統計学的因子およびリスク因子で補正後、雇用不安の相対リスクは1.19（同1.00～1.42）だった。
上記の関連における有意差のエビデンスは、性別、年齢（50歳未満対50歳以上）、国の失業率、福祉制度、雇用不安基準では認められなかった。
