薬剤難治性の重度の本態性振戦に対し、MRIガイド下集束超音波治療を行うことで、12ヵ月後の振戦抑制効果が認められたことが示された。米国ヴァージニア大学のW. Jeffrey Elias氏らが、15例の患者について行ったパイロット試験の結果で、NEJM誌2013年8月15日号で発表した。同治療法は、近年の進歩により施行可能となったものである。
片側視床中間腹側核をターゲットにMRIガイド下集束超音波治療
研究グループは、2011年2月～12月にかけて、薬剤難治性本態性振戦の重症患者15例を対象に、オープンラベル非対照試験を行った。片側視床中間腹側核をターゲットに、MRIガイド下の集束超音波治療を行い、その効果を測定した。
具体的には、振戦臨床評価スケールにより振戦抑制効果を調べ、また安全性データも記録した。QOLについても「本態性振戦におけるQOL質問票」により調べ、治療に対する患者の認識を評価した。
12ヵ月後に症状抑制とQOLが改善
被験者全員について、ターゲット部位の熱アブレーションが完了した。その結果、振戦臨床評価スケールの総スコア（0～160）は、ベースライン時の54.9から治療12ヵ月後には24.3へと有意に低下し、症状の改善が認められた（p＝0.001）。同スケールの手に関するサブスコア（0～32）にも、同期間で20.4から5.2へ、障害サブスコア（0～32）も18.2から2.8へと、それぞれ有意に改善した（p＝0.001）。
またQOL質問票スコアも、ベースライン時の37％から11％に改善した（p＝0.001）。
一方、有害事象については、一過性の感覚異常、小脳異常、運動性異常、発語異常が認められ、また持続性の感覚異常が4例に認められた。
研究グループはこの結果を受けて、同治療法の有効性と安全性の評価には、大規模な無作為化比較試験が必要だとしている。
（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）
