脳卒中の国別発症率：貧富の差が発症率の差に／Lancet

　過去20年間の脳卒中の疾患負荷について世界的および各国の状況を調べた結果、年齢標準化した死亡率は世界的に減少した一方で、脳卒中の発症者数、生存者数、関連死、および全身的な疾患負荷（障害調整生命年[DALY]損失）は大きく増大していることが報告された。国別では、高所得国で発生が減少した一方、低・中所得国では発生が増大し、とくに同国では小児～中高年（65歳未満）の増大が顕著であることも明らかにされた。ニュージーランド・オークランド工科大学のValery L Feigin氏らが、世界疾病負担研究（GBD）2010のデータおよび解析手法を基に1990～2010年に発表された研究調査論文119本のデータを分析して明らかにした。GBD 2010では、脳卒中が世界の死亡原因の第2位であることが明らかにされたが、大半の地域の発生率、有病率、死亡率、障害や疫学的傾向については評価されなかった。Lancet誌オンライン版2013年10月24日号掲載の報告より。

1990年から2010年の世界各国の脳卒中の動向を分析

　分析は、Medline、Embase、LILACS、Scopus、PubMed、Science Direct、Global Health Database、WHO libraryとWHOの関連地域データベース（1990～2012年）を検索し、1990～2010年に発表された関連研究を特定して行われた。GBD 2010の解析手法（DisMod-MR）を適用して、1990年、2005年、2010年時点の、地域および特定の国の脳卒中の発生率、有病率、死亡率、年齢ごと（75歳未満、75歳以上、全体）にみたDALYの損失、また国の所得レベル（高所得国、低・中所得国）について調べた。

　解析には119本の研究報告が組み込まれた（高所得国報告58本、低・中所得国報告61本）。

死亡率は低下、しかし疾患負荷は増大し、とくに低・中所得国の負荷が大きい

　1990～2010年の間の脳卒中の年齢標準化発生率は、高額所得国では有意に12％（95％CI：6～17）減少した一方、低・中所得国では、有意ではなかったが12％（同：－3～22）増大していた。

　死亡率は、全体で有意に25％低下し、高所得国（37％）、低・中所得国（20％）共に有意に低下していた。

　しかし、1990年と比べて2010年では、初発脳卒中発症者（1,690万例、40％増）、脳卒中生存者（3,300万例、46％増）、脳卒中関連死（590万例、20％増）、DALY損失者（1億200万例、16％増）がいずれも有意に増大していた。また低・中所得国での負荷が大きい（脳卒中発生の68.6％、脳卒中罹患者の52.2％、脳卒中死の70.9％、DALY損失の77.7％）ことも明らかになった。

　また、2010年における、小児（20歳未満）と若者・中高年（20～64歳）の脳卒中例は520万（31％）で、低・中所得国がその大半を占めていた。同国の小児発生例は7万4,000例（89％）、若者・中高年では400万例（78％）であった。

　さらに、GBDでみた地域および国の間には、脳卒中の負荷に関する3～10倍の有意な地理的相違があることも認められた。

　脳卒中新規発症者（62％）、脳卒中罹患者（69.8％）、脳卒中死（45.5％）、脳卒中によるDALY損失者（71.7％）は、75年未満者のほうが多かった。

　今回の結果を踏まえて著者は「脳卒中の原因と負荷の理解を世界的に向上させること、また所得レベルが異なる国の間における脳卒中負荷の格差の原因と改善の要因を明らかにするために、さらなる研究が必要である」とまとめている。

（武藤まき：医療ライター）