妊娠後期の選択的セロトニン再取り込み阻害薬（SSRI）の使用は、新生児遷延性肺高血圧症（PPHN）のリスク増大と関連するとのエビデンス報告が寄せられた。米国・ブリガム＆ウィメンズ病院のKrista F. Huybrechts氏らが、全米の妊婦約379万例を対象とした大規模コホート研究において明らかにした。示された所見について著者は、「しかしながら絶対リスクは小さいものだった。またリスク増大は、先行研究での所見ほど大きいものではなかった」とも報告している。妊娠中の抗うつ薬SSRIの使用とPPHNリスクとの関連については、米国FDAが2006年にパブリック・ヘルス・アドバイザリとして「リスク増大の可能性」を発して以降、論争の的となっていた。JAMA誌2015年6月2日号掲載の報告より。
全米妊婦378万9,330例を対象にネステッドコホート内研究
本検討で研究グループは、妊娠後期において使用された異なる抗うつ薬とPPHNリスク増大の関連を調べた。46州とワシントンD.C.を対象に2000～2010年のメディケイド分析抽出（Medicaid Analytic eXtract）で被験者を組み込んだネステッドコホート内研究にて行った。最終フォローアップ日は、2010年12月31日。
対象期間中、最終月経日後2ヵ月未満から分娩後1ヵ月までにメディケイドには総計378万9,330例が登録された。
これら全体コホートと、うつ病と診断された女性に限定したコホート（73万9,114例）について、分娩前90日間の抗うつ薬使用者（SSRI使用者、非SSRI使用者）vs.非使用者の、分娩後30日間のPPHN発生記録を調べた。
抗うつ薬使用とPPHNリスク増大の関連を、潜在的交絡因子について段階的に補正した傾向スコアを用いたロジスティック回帰分析法にて評価した。
リスクは増大、ただし交絡因子補正後は減弱も
全体で妊婦12万8,950例（3.4％）が、妊娠後期に抗うつ薬を1剤以上処方されていた。SSRI使用者は10万2,179例（2.7％）、非SSRI使用者は2万6,771例（0.7％）であった。
全体コホートにおけるPPHN診断発生は、抗うつ薬非曝露群（366万380例）では7,630例（1万出生当たりリスク20.8）であったのに対し、SSRI群（10万2,179例）は322例（同31.5）、非SSRI群（2万6,771例）は78例（同29.1）であった。
抗うつ薬使用とPPHNとの関連は、交絡因子の補正レベルが増すほど減弱した。SSRIのオッズ比は、補正前1.51（95％信頼区間[CI]：1.35～1.69）であったが、うつ病女性に限定および高次に傾向スコア補正後は1.10（同：0.94～1.29）に減弱した。非SSRIのオッズ比は、それぞれ1.40（同：1.12～1.75）から1.02（同：0.77～1.35）の減弱であった。
また、満期分娩で心臓または肺の形成不全を認めなかったPPHNであった場合に限ると、SSRIの補正後オッズ比は1.28（95％CI：1.01～1.64）、非SSRIは1.14（同：0.74～1.74）であった。
（武藤まき：医療ライター）
