高齢者の慢性疾患について、ケアコーディネーションを強化しても、医療費の削減や、医療の質の改善は難しいようだ。米国の公的高齢者医療保険（メディケア）加入者を対象に行った試験で、明らかになった。米国Mathematica Policy ResearchのDeborah Peikes氏らの研究結果で、JAMA誌2009年2月11日号で発表した。
約1万8,000人、15プランを追跡調査
同氏らは、2002～2005年にかけて、メディケア出来高制の15のプランに加入する、合計1万8,309人を無作為に2群に分け、一方にはケアコーディネーションを強化し、もう一方にはこれまで通りの医療サービスを行った。
被験者の主な疾患は、うっ血性心不全、冠動脈疾患と糖尿病だった。ケアコーディネーションとしては、看護師が、服薬や食事、運動に関する患者教育をしたり、医師と患者のコミュニケーションの強化、医療サービスの移行をよりスムーズにする努力などを行った。また患者に関する報告書を定期的に担当医に送った。
入院率の削減は1プランのみ
その結果、15の保険プランのうち13までが、ケアコーディネーション群と対照群との間に、入院率の有意差は見られなかった。1つのプランでは、入院率を0.168/人/年（90％信頼区間：－0.283～－0.054、対照群の平均より17％減）に減らすことができた。1つのプランでは逆に、入院率が増加した。
15プランのうち、ケアコーディネーションにかかる費用を合わせた医療費の削減が見られたプランは、全くなかった。3つのプランでは、有意差はないものの、月当たりの医療費を9～14％削減することができたが、そのうち1プランではケアコーディネーションにかかる費用で削減分は打ち消され、もう一つのプランは加入者が少なすぎて持続できなかった。
また、適切な食事療法や運動、服薬などについての理解についても、ケアコーディネーション群と対照群には有意差が見られなかった。
なお研究グループは、入院率に改善が見られた1プランを分析し、中程度から重度の患者を対象にした、対人コミュニケーションを十分に行うケアコーディネーションプランでは、医療費を増やすことなく入院率を引き下げる可能性があると推察している。
（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）
