ケンブリッジ大学のGeorge M. Savva氏らの研究グループは、神経病理学的所見と認知症との関連について、加齢が及ぼす影響を推定するため、献体を用いた住民ベースの調査を行った。NEJM誌2009年5月28日号より。アルツハイマー病の研究は主に、65歳未満の若年高齢者に焦点を当てているが、より高齢な人を対照に含む研究で、アルツハイマー病と認知症との間の病理学的所見の関連は低いことが報告されてはいる。
69～103歳死亡高齢者456例の脳を評価
Savva氏らは、Medical Research Council Cognitive Function and Ageing Study（認知機能と老化に関する住民ベースの医学的調査）に献体された69～103歳で死亡した高齢者456例の脳について、アルツハイマー病、脳萎縮、ならびに脳血管障害の病理学的所見の評価を行った。評価に関する尺度には標準的な神経病理学的プロトコルを適用。神経病理学的変数は、病理学的病変の負荷が「なし、軽度」「中程度、高度」によって2群に分類した。
その上で、ロジスティック回帰分析にて、神経病理学的所見と認知症との関連について、加齢が及ぼす影響を推定評価した。
大脳新皮質の萎縮と認知症との関連、加齢と相関
「中等度、高度」のアルツハイマー病型の病理学的変化の出現率は、加齢とともに減少した。大脳新皮質の神経突起プラーク（神経炎性斑）と認知症との関連は75歳で強く（オッズ比：8.63、95%信頼区間：3.81～19.60）、95歳で低下した（2.48、0.92～4.14）。同様に、アルツハイマー病と認知症に関連する他の病理学的な差異の関連性が、年齢が進むにつれて、脳の全領域で低下するのが観察された。
対照的に、大脳新皮質の萎縮と認知症との関連においては、75歳ではオッズ比5.11（95%信頼区間：1.94～13.46）、95歳ではオッズ比6.10（2.80～13.28）で、加齢との相関が認められた。
これらから研究グループは、集団への認知症介入効果を評価する際は、年齢を考慮する必要があると結論づけている。
（朝田哲明：医療ライター）
