5年前の出生前B群溶連菌スクリーニング、10年前に比べ実施率1.8倍に

米国で、2003~2004年の出生前B群溶連菌スクリーニングの実施率が、1998~1999年に比べ、およそ1.8倍に増えてきていることがわかった。これは、2002年に米国の診療ガイドラインで、同スクリーニングの実施が勧告されたことによると考えられる。これに伴い、分娩時の抗生物質投与実施率も約5ポイント増加していた。米国疾病対策予防センター(CDC)のMelissa K. Van Dyke氏らの調べで明らかになったもので、NEJM誌2009年6月18日号で発表した。
スクリーニング実施率は85.0%に
Dyke氏らは、米国10州で実施しているB群溶連菌感染に関する2003~2004年のサーベイランスをもとに、後ろ向きに調査を行い、生後7日以内に発症する早発型B群溶連菌感染254児と、感染の認められなかった7,437児について分析した。また、1998~1999年に行った類似の調査結果と、今回の結果を比較した。
その結果、2003~2004年の出生前B群溶連菌スクリーニングの実施率は85.0%と、1989~99年の48.1%から大幅に増大していた。また、分娩時に抗生物質投与を受けた乳児の割合は、26.8%から31.7%に増えていた。
出生前のB群溶連菌スクリーニングで陽性だった妊婦で正期産の場合、その87.0%が分娩時の化学的予防法を受けていた。一方、同スクリーニングで陽性で早期分娩の場合、分娩時の化学的予防法を受けたのは63.4%にとどまった。
正期産早発型B群溶連菌感染の6割強が、母親へのスクリーニングでは陰性
早発型B群溶連菌感染率は、1,000生児出生当たり0.32だった。早期分娩で生まれた乳児の同発症率は1,000生児出生当たり0.73と、正期産で生まれた乳児の1,000生児出生当たり0.26に比べ、有意に高率だった。ただし、早発型B群溶連菌感染の見られた乳児数では、正期産の乳児が74.4%(189/254例)を占めていた。
なお、正期産で、母親が出生前のB群溶連菌スクリーニングを実施せず、早発型B群溶連菌感染の見られた乳児は34例と、感染児全体(254例)の13.4%を占めた。一方、正期産でスクリーニングでは陰性だったものの、乳児に早発型B群溶連菌感染が見られたのは、正期産感染児全体の61.4%にも上った。
(當麻あづさ:医療ジャーナリスト)
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