米国で、2003～2004年の出生前B群溶連菌スクリーニングの実施率が、1998～1999年に比べ、およそ1.8倍に増えてきていることがわかった。これは、2002年に米国の診療ガイドラインで、同スクリーニングの実施が勧告されたことによると考えられる。これに伴い、分娩時の抗生物質投与実施率も約5ポイント増加していた。米国疾病対策予防センター（CDC）のMelissa K. Van Dyke氏らの調べで明らかになったもので、NEJM誌2009年6月18日号で発表した。
スクリーニング実施率は85.0％に
Dyke氏らは、米国10州で実施しているB群溶連菌感染に関する2003～2004年のサーベイランスをもとに、後ろ向きに調査を行い、生後7日以内に発症する早発型B群溶連菌感染254児と、感染の認められなかった7,437児について分析した。また、1998～1999年に行った類似の調査結果と、今回の結果を比較した。
その結果、2003～2004年の出生前B群溶連菌スクリーニングの実施率は85.0％と、1989～99年の48.1％から大幅に増大していた。また、分娩時に抗生物質投与を受けた乳児の割合は、26.8％から31.7％に増えていた。
出生前のB群溶連菌スクリーニングで陽性だった妊婦で正期産の場合、その87.0％が分娩時の化学的予防法を受けていた。一方、同スクリーニングで陽性で早期分娩の場合、分娩時の化学的予防法を受けたのは63.4％にとどまった。
正期産早発型B群溶連菌感染の6割強が、母親へのスクリーニングでは陰性
早発型B群溶連菌感染率は、1,000生児出生当たり0.32だった。早期分娩で生まれた乳児の同発症率は1,000生児出生当たり0.73と、正期産で生まれた乳児の1,000生児出生当たり0.26に比べ、有意に高率だった。ただし、早発型B群溶連菌感染の見られた乳児数では、正期産の乳児が74.4％（189/254例）を占めていた。
なお、正期産で、母親が出生前のB群溶連菌スクリーニングを実施せず、早発型B群溶連菌感染の見られた乳児は34例と、感染児全体（254例）の13.4％を占めた。一方、正期産でスクリーニングでは陰性だったものの、乳児に早発型B群溶連菌感染が見られたのは、正期産感染児全体の61.4％にも上った。
（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）
