全米880のヘルスセンターを統括するPPFA（Planned Parenthood Federation of America）によると、人工中絶は同連盟のおよそ300のセンターで行われており、2001年～2006年3月まではもっぱら、mifepristone経口投与後24～48時間にミソプロストール（商品名：サイトテック）を膣内投与する方法が行われていた。しかし、同療法による重篤な感染症への懸念から、PPFAは2006年初旬に、ミソプロストールの投与ルートを膣内ではなく経口とすること、さらにルーチンの抗菌薬投与か、普遍的なクラミジアのスクリーニングおよび治療のいずれかを行うことを義務付けた。2007年7月からは、すべての薬剤中絶でルーチンな抗菌薬投与を義務付けている。本報告は、PPFAのMary Fjerstad氏らによる一連の対策前後の感染症発生の変化を報告したもので、NEJM誌2009年7月9日号で掲載された。
重篤な感染症は、対策導入後73％減少
薬剤中絶後の重篤な感染症は、対策導入前までアメリカとカナダで4例の死亡例が報告されていた。しかしヨーロッパではそのような症例は報告されておらず、PPFAは両者の違いとして、ミソプロストールの投与ルートの違い（ヨーロッパでは経口投与がほとんど）、抗菌薬投与の有無（イギリスではルーチンだったがアメリカでは行われていなかった）に着目し、投薬ルートの変更等を勧告するに至った。
調査は、ミソプロストールが膣内投与されていた2005年～2006年3月までを基線期間とし（Period 1）、経口投与に変更し抗菌薬投与などが義務化された同年4月以降2007年6月まで（Period 2）、さらに全例に抗菌薬投与を義務付けて以降（同年7～12月：Period 3、2008年1～6月：Period 4）の、感染症発生率を比較評価する後ろ向き調査として行われた。
結果、基線のPeriod 1と比べて感染症減少対策を行ったPeriod 2とでは、重篤な感染症は有意に減少していた。発生率は両期間比較で73％減少、流産1,000例当たりで0.93例（Period 1）から0.25例（Period 2）へと（絶対的減少：0.67/1,000例、95％信頼区間：0.44～0.94、P<0.001）減少していた。
全例抗菌剤義務化後さらに76％減少
その後全例に抗菌薬投与を義務化して以降、さらに有意な減少が確認された。Period 2とPeriod 3で重篤な感染症の発生率は76％減少、流産1,000例当たりで0.25例（Period 2）から0.06例（Period 3）へと（絶対的減少：0.19/1,000例、95％信頼区間：0.02～0.34、P=0.03）減少していた。なおPeriod 4の発生は、流産1,000例当たり0.07例となっている。
（武藤まき：医療ライター）
