鼻腔内へのインスリン投与が、アルツハイマー病（AD）や軽度認知障害（MCI）患者の認知機能に対して保護的に働くことが、メタ解析の結果として示された。一方、認知機能低下の見られない対象では、有意な影響は認められないという。トロント大学（カナダ）のSally Wu氏らの研究によるもので、詳細は「PLOS ONE」に6月28日掲載された。 　鼻腔内へのインスリン投与（intranasal Insulin；INI）は、末梢でのインスリン作用発現に伴う副作用リスクを抑制しつつ、脳内のインスリンシグナル伝達を改善し、認知機能に対して保護的に働くと考えられている。これまでに、INIによる認知機能への影響を調べた研究結果が複数報告されてきている。ただしそれらの結果に一貫性が見られない。Wu氏らは、このトピックに関するシステマティックレビューとメタ解析により、この点を検討した。

　当時29歳の米国ニュージャージー州の女性、Bethany Moeddelさんは、夜のパーティーに参加した翌日、吐き気と頭痛を感じた。二日酔いだと判断した。とはいえ、ボーイフレンドの弟が、カトリック教徒になるための重要な儀式である初聖体が予定されていたため、寝て過ごすわけにはいかなかった。 　教会に到着しいったんは礼拝堂の席に着いたが不快感は続いていた。礼拝堂の中で嘔吐してしまわないように、席を外して車に戻った。暑い日だったので、車のドアを開けたままにして休んだ。次に彼女が覚えているのは、救急隊員の声である。「リビング・ウィルはありますか？」と隊員が尋ねた。彼女が「なぜ？　私は死ぬの？」と聞き返すと、「分かりません」という答えが返ってきた。 　2日後、Moeddelさんは集中治療室（ICU）で目覚めた。左半身を動かすことができなかった。ベッドサイドに親友が座っていて、脳卒中が起きたことを伝えられた。より正確には、脳の右側の額の近くに1カ所、耳の後ろ辺りに1カ所、計2カ所の梗塞巣が確認されていた。医師から「腕を上げてみて」などの指示が立て続けに出され、Moeddelさんは混乱し、苛立ちと怒りを感じた。彼女は自分の体に何が起こっているのかをまだ十分理解していなかった。

　前庭機能障害は認知機能低下の修正可能なリスク因子かもしれないとする研究結果が、「Frontiers in Neuroscience」に4月4日掲載された。 　北京清華長庚医院および清華大学医学部（中国）のJiake Zhong氏らは、メニエール病（MD）患者において、治療前および治療後3、6、12カ月時点の認知機能、および回転性めまい症状とそれによる身体活動、社会的機能、感情への影響を評価した。アウトカムは、モントリオール認知評価尺度（MoCA）およびめまい問診票（Dizziness Handicap Inventory）を用いて評価した。

　新型コロナウイルス感染症（COVID-19）急性期以降にさまざまな症状が遷延している状態、いわゆる「long COVID」の病状を、頭痛に焦点を当てて詳細に検討した結果が報告された。頭痛を有する患者はオミクロン株流行以降に増加したこと、年齢が若いこと、生活の質（QOL）がより大きく低下していることなどが明らかになったという。岡山大学大学院医歯薬学総合研究科総合内科学分野の大塚文男氏の率いる診療・研究チームによるもので、「Journal of Clinical Medicine」に5月18日掲載された。

　米国・Moderna社は8月17日付のプレスリリースにて、2023年秋の新型コロナワクチン接種に向けて承認申請中のXBB系統対応ワクチン（mRNA-1273.815）について、予備的臨床試験で、全世界で感染が拡大している新たな変異株EG.5およびFL.1.5.1に対して、中和抗体の有意な増加が確認されたことを発表した。本結果により、同社の新たなワクチンが、今季流行が懸念される変異株にも効果的であることが示唆された。 　新たな変異株であるEG.5は「エリス」とも呼ばれ、世界保健機関（WHO）は8月9日にこの変異株を含むEG.5系統を「注目すべき変異株（VOI）」に指定した。EG.5はXBB.1.9.2の子孫系統であり、XBB.1.5と同じスパイクアミノ酸プロファイルを持つ。

　アルツハイマー病は最も一般的な認知症であるが、その原因はいまだ不明である。その理由として、多因子疾患であるアルツハイマー病に関する研究が十分に行われていない可能性が挙げられる。オーストラリア・シドニー大学のMichael Allwright氏らは、UK Biobankのデータセットを用いて、アルツハイマー病に関連する既知のリスク因子をランク付けし、新たな変数を模索するため本研究を実施した。その結果、アルツハイマー病の最も重大なリスク因子は、APOE4対立遺伝子の保有であることが再確認された。APOE4キャリアにおける新たなリスク因子として肝疾患が抽出された一方で、「不眠/不眠症」は、APOE4のステータスとは無関係にアルツハイマー病の予防効果が確認された。著者らは、肝疾患を含む併存疾患の将来的な治療により、アルツハイマー病のリスクが同時に低下する可能性があるとしている。Aging Brain誌2023年6月17日号の報告。

　HER2陽性の転移を有する乳がん（MBC）に対する1次治療は、ペルツズマブ＋トラスツズマブ＋タキサン系抗がん剤の併用療法が推奨されているが、即時に化学療法を行わないペルツズマブ＋トラスツズマブのみであっても有効性が示されている。そこで、スイス・Cantonal Hospital St GallenのJens Huober氏らが化学療法を併用した場合としなかった場合の全生存（OS）率や安全性などの検討を行った結果、化学療法併用群のほうが無増悪生存期間（PFS）は長いものの、2年OS率は同等であったことを明らかにした。JAMA Oncology誌2023年8月10日号掲載の報告。 　本試験は、フランス27施設、スイス20施設、オランダ9施設、ドイツ1施設で実施された多施設共同無作為化オープンラベル第II相試験の2次解析。HER2陽性のMBC患者210例を、ペルツズマブ＋トラスツズマブ投与群（PT群）とペルツズマブ＋トラスツズマブ＋パクリタキセルまたはビノレルビン投与群（化学療法併用群）に無作為に割り付けた。両群ともに病勢進行時は2次治療としてT-DM1による治療を実施した。評価項目は、2年OS率、1次治療のPFS、2次治療のPFS、QOLであった。

　COVID-19のパンデミック中、医療従事者のメンタルヘルスは著しく低下したことが報告されている。医療従事者を対象に、アプリを使った在宅運動プログラムの介入を行い、メンタルヘルスが改善するかどうかを見た試験の結果が、JAMA Psychiatry誌オンライン版2023年8月9日号に掲載された。 　ブリティッシュ・コロンビア大学（カナダ）のVincent Gosselin Boucher氏らの研究チームは2022年4月6日～7月4日に同エリアの医療機関において参加者を募集した。参加者は指定のアプリを使い、自重インターバルトレーニング、ヨガ、バー運動など、在宅で行う20分/日、週4回の運動を、12週間継続するように求められた。運動に対するアドヒアランスはアプリ利用時間から測定した。

　虫歯予防に有効な成分としてはフッ素が有名だが、フッ素に対抗できそうな成分が他にもあるようだ。ポズナン医科大学（ポーランド）総合歯科学部長のElzbieta Paszynska氏らによる研究で、歯を構成する主要な成分であるハイドロキシアパタイト入りの歯磨き粉の虫歯予防効果は、1956年以来使用されているフッ素入りの歯磨き粉と同程度である可能性のあることが示された。この研究結果は、「Frontiers in Public Health」に7月18日発表された。 　この研究には関与していない専門家で、米ノースウェル・ヘルスの歯科医であるLeonard Patella氏は、「これらのデータが正しければ、フッ素よりも安全性の高いハイドロキシアパタイトを優先的に選ぶ人が出てくるかもしれない」と話す。同氏によると、フッ素の過剰摂取には毒性があり、歯にダメージを与え、歯のフッ素症（斑状歯）と呼ばれる状態を引き起こすこともあるという。

　がんの既往は、心血管疾患（CVD）の新規発症リスクの上昇と関連しているとの研究結果が、「Heart」に4月18日掲載された。 　英ロンドン大学クイーン・メアリー校ウィリアム・ハーベイ研究所のZahra Raisi-Estabragh氏らは、医療記録連携を利用してがんとCVDの診断を確認し、がんの既往のあるUKバイオバンク登録者を対象にCVDの発症と転帰を検討した。がん（乳房、肺、前立腺、大腸、子宮、血液）の既往がある対象者と、がんの既往がない対照者とを、傾向スコアにより血管リスク因子に関してマッチさせた。がんの既往がある対象者1万8,714人のデータが解析に組み入れられ、そのうち1,354人では心血管MRI検査が施行されていた。

　一定期間、水のみを摂取するダイエット法である水断食は、減量という点では効果的なようだ。しかし、水断食により減った体重をどの程度維持できるかは不明である上に、血圧低下やコレステロール値の改善といった代謝に関わる効果は水断食を終えるとともに消失する可能性が、新たな研究で示唆された。米イリノイ大学シカゴ校のKrista Varady氏らによるこの研究結果は、「Nutrition Reviews」に6月27日掲載された。 　水断食は、通常は5〜20日間、時にはそれ以上の期間、水だけを摂取するダイエット法だが、専門家の監督下で、朝食に少量のジュース、昼食にごく少量のスープなど、1日に250kcalまで摂取する水断食も行われている。Varady氏らは今回、8件の研究を対象にしたナラティブレビューを実施し、水断食が、体重、血圧、血中の脂質値、血糖コントロールなどに与える影響についての評価を行った。

　産業医科大学の池ノ内 篤子氏らは、健康な日本人労働者における抑うつ症状や社会適応への性格特性の影響、運動療法前後の抑うつ症状や社会適応の変化、うつ病予防を目的とした運動療法の完遂率に対する介入前の性格特性の影響を調査した。その結果、抑うつ症状と社会適応は、運動療法前後の性格特性や同療法の完遂率と関連していることが明らかとなった。また、男性において運動療法前の誠実性は、運動療法の完遂率の高さを予測する因子であることが報告された。Frontiers in Psychology誌2023年6月21日号の報告。

　現在、乳がん患者の約8割はHER2陰性（IHC 0、1+、もしくはIHC 2+かつISH-）に分類される。これまでの研究ではその約6割がHER2低発現（IHC 1+、もしくはIHC 2+かつISH-）と報告されている。最近、HER2低発現の切除不能/転移乳がんの治療にトラスツズマブ デルクステカン（T-DXd）が承認され、HER2低発現とIHC 0の識別が重要になっている。今回、イタリア・European Institute of OncologyのGiuseppe Viale氏らの国際多施設共同後ろ向き研究で、過去にHER2陰性の切除不能/転移乳がんを診断された患者のサンプルを、HER2検査のトレーニングを受けた病理医が再検査したところ、約3分の2がHER2低発現と判定された。ESMO Open誌2023年8月9日号に掲載。

　『ハイパーサーミア診療ガイドライン』の初版が発刊された。今回、ガイドライン作成委員会委員長の高橋 健夫氏（埼玉医科大学総合医療センター放射線腫瘍科）に実臨床におけるハイパーサーミアの使用経験や推奨されるがん種などについて話を聞いた。 　ハイパーサーミアとは39～45℃の熱を用いた温熱療法のことで、主に放射線治療や化学療法の治療効果を高める目的で用いられている。その歴史は意外にも古く、1980年代に放射線治療の補助療法として導入、1990年代には電磁波温熱療法として保険収載され、その臨床実績は30年以上に及ぶ。本治療は、生体では腫瘍のほうが正常組織よりも温度上昇しやすい点を応用した“43℃以上での直接的な殺細胞効果”が報告されているほか、抗がん剤の細胞膜の透過性亢進、熱ショックタンパク質を介した免疫賦活などの生物学的なメリットなどが示されている。しかし、どのような患者に優先的に勧めるべきか明確に示した指針は認められない、実施可能施設の少なさ、専門的な知識や経験を有するハイパーサーミア治療医が限れているなどの点から認知度がまだまだ低い治療法である。そこで日本ハイパーサーミア学会では2017年にガイドライン作成委員会が発足し、約7年の時を経てガイドラインの発刊に至った。

　爪をかんだり、皮膚をむしったり、髪を抜いたりする癖を直したいと思っている人は、そのような癖が出そうになったときに、指先や手のひら、腕を軽くこするように触れるという方法を試してみてほしい。このような「癖置き換え療法」を6週間にわたって実践した結果、試験参加者の半数以上で効果が確認されたとするランダム化比較試験の結果を、ハンブルク・エッペンドルフ大学医療センター（ドイツ）のSteffen Moritz氏が、「JAMA Dermatology」に7月19日発表した。 　世界中で約5％の人が、爪や髪などの自分の体の一部をむしったりかんだりする身体集中反復行動（BFRB）を有するとされている。Moritz氏らは今回、ソーシャルメディアを通じて募集したBFRBを有する268人（女性89.9％、平均年齢36.8歳）を対象にランダム化比較試験を実施し、癖置き換え療法の有効性を検証した。試験参加者の68.3％に皮膚をむしる癖、36.6％に爪をかむ癖、28.4％に髪を抜く癖、26.1％に唇や頬をかむ癖、20.1％にその他の癖があった。参加者は半数ずつ、癖置き換え療法を行う介入群と待機リスト対照群にランダムに割り付けられた。介入期間は6週間だった。最終的に、77.6％（介入群79.1％、対照群76.1％）の参加者を解析に含めた。

　糖尿病患者にとって不健康な生活習慣よりも、孤独であることの方が、予後に悪影響を及ぼすのではないかとする研究結果が報告された。米テュレーン大学公衆衛生・熱帯医学分野のLu Qi氏らの研究によるもので、詳細は「European Heart Journal」に6月29日掲載された。孤独を感じている糖尿病患者は、社会とのつながりを感じている患者に比べて、その後10年間で心血管疾患（CVD）イベントを起こすリスクが、最大26％高いという。 　この研究では、英国の大規模ヘルスケアデータベース「UKバイオバンク」に登録されている糖尿病患者1万8,509人のデータが解析に用いられた。「孤独を感じることがしばしばあるか？」、「相談相手が身近にいるか？」という二つの質問で孤独レベルを評価すると、対象者の61％は孤独を感じていない（スコア0）と判定され、30％弱がスコア1であり、約9％はスコア2で強い孤独を感じていると判定された。この結果とCVDイベントリスクとの関連を、既知のCVDリスク因子であるHbA1cや血圧、LDL（悪玉）コレステロール（LDL-C）、喫煙習慣、腎機能などとともに検討した。

　肝硬変は2型糖尿病と関連していることが多いものの、肝硬変患者を対象とした2型糖尿病治療に関する研究はほとんどない。今回、台湾・Dr. Yen's ClinicのFu-Shun Yen氏らは2型糖尿病の肝硬変患者を対象にGLP-1受容体作動薬による長期アウトカムを調査した。その結果、2型糖尿病の肝硬変（代償性）患者がGLP-1受容体作動薬を使用した場合、死亡、心血管イベント、非代償性肝硬変、肝性脳症、肝不全のリスクが有意に低くなることが示された。Clinical Gastroenterology and Hepatology誌オンライン版2023年6月16日号掲載の報告。 　研究者らは台湾の国民健康保険研究データベースを用い、傾向スコアマッチング法により2008年1月1日～2019年12月31日のGLP-1受容体作動薬の使用者と未使用者467組を選定した。

　学校の生徒と職員を対象に、新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）の学校内での感染リスクについて、2年間の接触追跡データに基づいた調査が、米国・マサチューセッツ総合病院のSandra B. Nelson氏らの研究チームによって行われた。その結果、学校生活において、マスクの使用状況やワクチン接種状況、校内の活動や地域の社会的状況など、感染リスクが高くなる要因が明らかになった。JAMA Health Forum誌2023年8月4日号に掲載の報告。 　本調査は、マサチューセッツ州の幼稚園から中等教育までの学校を対象に、2020年秋～21年春学期（F20/S21、従来株の優勢期）および2021年秋学期（F21、デルタ株の優勢期）の2つの期間にわたって行われた。F20/S21は70校3万3,000人以上、F21は34校1万8,000人以上が参加した。学校内でSARS-CoV-2に2次感染した割合をSAR（Secondary Attack Rate）と定義した。SARは検査によって確認された値で算出した。感染と関連する可能性のある要因（学年、マスクの着用、曝露した場所、ワクチン接種歴、および社会的脆弱性指数［SVI］など）について、ロジスティック回帰モデルを用いて評価した。

　米国・メイヨークリニックのBalwinder Singh氏らは、双極性障害の治療実態を明らかにするため、Global Bipolar Cohortの共同ネットワークを活用して、北米、欧州、オーストラリアの双極性障害患者を対象とした複数のコホート研究における薬物療法のパターンを調査した。その結果、双極性障害患者に対しては、気分安定薬である抗けいれん薬、第2世代抗精神病薬、抗うつ薬の使用頻度が高く、必ずしもガイドラインと一致する治療パターンではなかった。また、地域ごとに治療パターンの大きな違いがあり、北米ではリチウムの使用頻度が低く、欧州では第1世代抗精神病薬の使用頻度が高かった。著者らは、これらの違いと治療アウトカムとの関係を調査し、双極性障害治療の改善に役立つエビデンスベースのガイドラインを提供し実践するには、今後、縦断的研究を実施する必要があるとしている。Bipolar Disorders誌オンライン版2023年7月18日号の報告。

　毎年約79万5,000人の米国人が、誤診により死亡したり永続的な障害を被っていることが、米ジョンズ・ホプキンス大学医学部のDavid Newman-Toker氏らによる研究で示された。この研究結果は、「BMJ Quality & Safety」に7月17日掲載された。 　Newman-Toker氏は、「プライマリケア、救急外来などの特定の臨床現場で発生した誤診に焦点を当てた研究はこれまでにも実施されていたが、複数の医療現場にまたがる深刻な被害の総計は調査されておらず、その推定値には年間4万件から400万件の幅があった。われわれの研究では、疾患別の誤診と被害発生率を基に損害の総計を推定した点で注目に値する」と話す。