認知症者に対する社会的距離は、認知症の行動および心理的症状（BPSD）を有する一人暮らしの患者でより大きくなることが示唆された。この研究は東京都健康長寿医療センター研究所の井藤佳恵氏らによるもので、研究結果の詳細は「PLOS One」に1月22日掲載された。
認知症者とその介護者は、疾患へのスティグマ（「先入観に基づいてレッテルをはり、偏見をもち、差別する」という、一連の心と行動）による社会的排除に直面している。スティグマは、病気そのものが引き起こす苦痛よりもさらに大きな苦痛をもたらすことがあり、深刻な人権侵害であると言われている。
スティグマの研究では、スティグマを社会的距離（他の個人との望ましい親密さ、または距離の程度）で測定する方法がある。今回の井藤氏らの研究では、地域住民の認知症者に対する社会的距離がどのような要因によって変化するのかを検討した。
参加者は、オンライン調査会社に登録している国内、地域在住の40歳から90歳までの男女2,589人（平均年齢62.0±10.5歳、女性49.8％）である。この調査では、世帯形態、BPSDの有無の組み合わせが異なる4種類のビネットがあり、それぞれ80代の女性が正常老化から認知症を診断され、軽度、中等度、重度と進行していく様子が描かれていた（A〔家族と同居、BPSDなし〕、B〔家族と同居、BPSDあり〕、C〔独居、BPSDなし〕、D〔独居、BPSDあり〕）。参加者はいずれかひとつのビネットを受け取り、それぞれの病期で、社会的距離を測定するための質問に回答した。
その結果、全てのビネットで、認知症が進行するほど社会的距離が大きくなることが示された。また、すべての病期を通して、ビネットA「家族と同居、BPSDなし」の場合の社会的距離がもっとも小さく、ビネットD「独居、BPSDあり」の場合の社会的距離が最も大きかった。
社会的距離の差が最も大きかったビネットA「家族と同居、BPSDなし」とD「独居、BPSDあり」について、社会的距離に影響を与える要因を探索した。世帯収入、居住地域、認知症に関する知識、認知症患者との接触などを変数とする多変量分析を行った結果、軽度認知症段階では、「認知症に関する知識が多いこと」が社会的距離の縮小と関連していた（ビネットA〔95％信頼区間－0.28～－0.01、p＝0.036〕、D〔同－0.26～－0.02、p＝0.026〕）。「認知症患者との接触経験があること」は、認知症の全病期を通して、社会的距離の縮小と関連していた（ビネットA〔p＝0.001～0.007〕、D〔p＜0.001～p＝0.006〕）。
井藤氏らは本研究について、「今回の結果は、スティグマに対する介入としての教育の有効性を示すと同時に、その限界をも示すものである。中等度以上の認知症者に対するスティグマに対しては、教育だけではなく適切な準備状況がある社会的接触が必要であり、特に、社会的排除のハイリスク群である、独居でBPSDを示す者に対する方策が重要」と述べている。また、著者らは本研究の限界について、「社会的望ましさのバイアスが働いた結果、参加者はスティグマを過小に報告した可能性がある」と付け加えている。
[2025年3月10日/HealthDayNews]Copyright (c) 2025 HealthDay. All rights reserved.利用規定はこちら
