もったいない患者対応

風邪をひいた患者さんに「抗生物質ください！」と言われた経験はないでしょうか？風邪に抗生物質は効かないことを説明しても理解してもらえない場合、どのように対応するのがよいでしょうか？

1分間で学べる感染症

細菌性髄膜炎の初期対応に関しては、研修医を含め、救急外来や内科外来で働くあらゆる医師にとって必須の項目です。頭部CT検査の適応は「PUNISH」の頭文字で覚えておきましょう。

まとめる月曜日

「医師の働き方改革、面接指導はA水準医師も対象に」「特定健診・保健指導の実施率、過去最高の改善を記録」ほか。先週の医療ニュースのキャッチアップにお役立てください！

患者説明用スライド

夏季、小児に感染が多い手足口病をお届けします。原因ウイルスはアルコール消毒や熱に強いウイルスです。症状は比較的軽いですが、まれに髄膜炎などに進展するケースもあるので気が抜けません。

医学のしおり

7年ぶりの改訂！超高齢社会や新型コロナウイルス感染症の流行など、医療現場の変化に対応すべく、最新のエビデンスに基づき改訂されました。非専門医の方々にもお役立ていただける内容となっています。

Drs' Voice

2024年4月から新型コロナワクチンが定期接種となり、対象となる高齢者は一部自己負担、対象者以外は全額自己負担となります。医師の現在のコロナワクチン接種状況と、今後の接種意向についてお聞きしました。

最新！DI情報

今回は、「ベイフォータス筋注」を紹介します。本剤は、健康な新生児および乳児も投与対象とするRSウイルス感染症の予防薬であり、重症化リスクの有無に関わらず入院を回避することが期待されています。

日常診療アップグレード

2年前から両側下肢の腫脹がある75歳女性が、1週間前から浮腫が悪化したため受診。体温は37.0℃で両側下腿に発赤も認めますが全身状態は良好です。蜂窩織炎を疑い、抗菌薬を点滴投与するのは適切でしょうか？

患者説明用スライド

自分の症状を勘違いしていたり、別の病気と思い込んで症状を訴えたりする患者、身近にいませんか？そのような患者の誤解を解くためにお役立てください。連載「Dr.山中の攻める！問診5step」より。

現場から木曜日

鳥インフルエンザは「基本的に哺乳類への感染は起こりにくい」が定説ですが、それを覆す報告が…。米国で3月下旬に牛でのH5N1が発生し、33酪農場に拡大中。罹患牛に濃厚接触したヒトにも感染が確認されました。

1分間で学べる感染症

感染症のエキスパートが研修医や非専門医に向けて、「これだけは」の内容や覚え方をスライド1枚に凝縮してお届けします。今回は、手足の皮疹における鑑別疾患の覚え方を紹介します。

現場から木曜日

Googleマップに投稿された不当な口コミや間違った情報に対して、営業権を侵害されたとして、医師ら63人が米国Google本社を提訴しました。辛辣なコメントや誹謗中傷が放置されている状況は打開されるでしょうか。

1分★医療英語

新型コロナによって「ワクチン」という言葉は毎日のように聞くようになりました。その後もさまざまな感染症が流行しています。「ワクチン接種をしていますか？」という医療現場の頻用表現を確認しましょう。

現場から木曜日

4月1日からコロナ治療薬の自己負担額が増えました。重症で入院する場合は基本的にレムデシビルが投与されますが、3割負担で9万円となり、他の経口薬と比べてもかなりの高額に。事前の説明が必要かもしれません。

1分間で学べる感染症

感染症や抗菌薬は、どの科の医師でも必要となる基礎知識。感染症のエキスパートが研修医や非専門医に向けて、「これだけは」の内容と覚え方を、スライド1枚に凝縮してお届けします。

バズった金曜日

高齢者にも基礎疾患を有する者にも該当しない人が、2021年2月17日～2024年3月31日に新型コロナワクチンを接種できる最大回数は5回です。今回、1年ぶりに5回目を接種した村上氏が現況をお伝えします。

まとめる月曜日

「医療事故の報告件数が増加傾向、分娩を含む手術が最多」「マダニ感染症SFTS、ヒトからヒトへの感染、国内で初めて報告」ほか。先週の医療ニュースのキャッチアップにお役立てください！

バズった金曜日

4月1日から新型コロナワクチンが有償化となります。高齢者などの接種対象者は自治体からの補助が出て自己負担額が軽減されますが、その方々以外にも自己負担分を考慮したほうがよい人たちがいるようです。

まとめる月曜日

「65歳以上のコロナワクチン定期接種、自己負担は7,000円に」「医師国家試験合格者、7年連続9,000人超え」ほか。先週の医療ニュースのキャッチアップにお役立てください！

バズった金曜日

麻疹が流行しています。今年に入りわずか3ヵ月弱で昨年の報告数の3分の1以上に達しました。メディア各社も注意喚起を促していますが、危機を身近に感じるためには国民の恐怖心をもっと煽る必要があるそうで…。