日本の急性期病院に入院している高齢患者を対象に、患者の状態の変化に着目し、大腿骨近位部骨折（PFF）リスクの予測因子を検討する研究が行われた。その結果、入院中に移動能力が改善した患者は骨折リスクが高く、移動能力の変化をモニタリングすることで骨折の予測精度が向上する可能性が示唆された。獨協医科大学産科婦人科学講座の尾林聡氏、東京医科歯科大学病院クオリティ・マネジメント・センターの森脇睦子氏、鳥羽三佳代氏らによる研究の成果であり、「BMJ Quality and Safety」に6月20日掲載された。
身体機能が低下する高齢者は転倒リスクが高い。転倒のリスク因子として、筋力、日常生活動作やバランス能力の低下などが挙げられるが、これらの能力は入院中の患者の歩行安定性により変化する可能性がある。転倒によるPFFは、患者の予後、QOL、医療費などに大きな影響を及ぼす。そのため、患者の状態や経過を考慮した、より正確な骨折予測モデルの開発が求められている。
そこで著者らは、DPCデータと「重症度、医療・看護必要度」データを用いて、2018年4月から2021年3月に入退院した65歳以上の患者のうち、寝たきりや病的骨折などの患者を除いた851万4,551人（1,321施設）を解析対象とする研究を行った。ロジスティック回帰分析を用いて、入院中のPFFと関連する因子を、移動能力の変化などを含めて詳細に検討した。
対象患者のうち、入院中のPFFの発生（骨折群）は1,858人（0.02％）だった。骨折群は非骨折群と比べて、平均年齢（82.6±7.8対77.4±7.7歳）、女性の割合（65.3％対42.7％）、BMI 18.5未満の割合（30.3％対14.3％）が高かった。また、併存疾患、手術や救急治療の有無、看護師配置や施設規模などの多くの変数についても、骨折群と非骨折群で有意差が認められた。
患者の移動能力について、骨折前日の介助の必要性および入院時から骨折前日の移動能力の変化を組み合わせて比較すると、骨折群は非骨折群と比較して、「介助なし×改善」（33.0％対15.7％）、「一部介助×変化なし」（25.8％対13.9％）、「一部介助×改善」（11.4％対4.4％）に分類される人の割合が高かった。
PFFリスクとの関連を検討した結果、入院時の移動能力については、「全介助」を基準として、「一部介助」のオッズ比（OR）は1.75（P＜0.01）、「介助なし」のORは1.49（P＜0.01）だった。入院時から骨折前日の移動能力の変化については、「変化なし」のORは1.58（P＜0.01）、「改善」のORは2.65（P＜0.01）であり、移動能力が改善した患者は、変化しなかった患者よりもPFFのリスクが高いことが示唆された。
今回の研究の結果、入院中に移動能力が改善した患者はPFFのリスクが高かったことから、著者らは、特に高齢患者は状態が変化しやすいことを指摘し、「患者の日々の移動状態の把握とその変化のモニタリングが、入院中の骨折予防に役立つ」と述べている。
[2024年8月5日/HealthDayNews]Copyright (c) 2024 HealthDay. All rights reserved.利用規定はこちら
