スマートフォン依存は、精神衛生上の悪影響と関連付けられてきたが、自殺念慮や自殺企図との関連については、いまだ結論が出ていない。中国・University of Health and Rehabilitation SciencesのYufeng Li氏らは、スマートフォン依存と自殺念慮や自殺企図との関係に関するエビデンスを統合することを目的とし、システマティックレビューを実施した。PeerJ誌2026年6月8日号の報告。 　スマートフォン依存と自殺念慮または自殺企図との関連を検討した査読付き英語論文を対象に、PubMed、Embase、Web of Science、Cochrane Libraryより検索した（対象期間：1971～2025年8月）。研究の質は、ニューカッスル・オタワ尺度を用いて評価した。

　新型コロナウイルス感染症（COVID-19）流行時、世界中で医師、とくに臨床研修医においてバーンアウトが大幅に増加した。一方、わが国では、医師の過重労働を減らし健康状態を改善するため、2023年に医師の働き方改革の準備を開始し、2024年4月に施行した。今回、千葉大学/英国・グラスゴー大学の小野 亮平氏らは、COVID-19流行時および国の働き方改革の準備期・施行期における、研修医のバーンアウトと労働環境の経時的変化について、多施設共同反復横断研究で調査した。その結果、臨床研修医のバーンアウトは2020年度に最も高く、その後、仕事への満足度、勤務時間、診療負担の改善に伴い減少したことが示された。BMJ Open誌2026年7月21日号に掲載。

　日本における水痘帯状疱疹ウイルス（VZV）髄膜炎の発生率は、過去12年間で3倍超に増加していることが、東京大学の山形 直毅氏らによる研究で明らかになった。一方で、大多数の患者はアシクロビルの長期静注療法により治療され、退院時には転帰が良好であったことも示されている。Journal of the Neurological Sciences誌2026年9月15日号掲載の報告より。 　本研究では、2011年4月～2023年3月にVZV髄膜炎と診断された1,680例を、日本の全国入院患者データベースであるDPCデータを用いて特定した。

　脳転移を伴うEGFR遺伝子変異陽性非小細胞肺がん（NSCLC）患者を対象に、オシメルチニブによる1次治療を受けた場合の中枢神経系（CNS）進行が、EGFR遺伝子変異の種類別に比較された。その結果、EGFR遺伝子変異の種類によりCNS進行は異なり、atypical変異、L858R変異はCNS進行リスクが高かった。本研究結果は、Journal of Thoracic Oncology誌オンライン版2026年7月28日号に掲載された。 　本研究は、脳転移を伴うEGFR遺伝子変異陽性NSCLCで、1次治療としてオシメルチニブを投与された患者を対象とした多施設共同後ろ向き研究である。対象患者をEGFR遺伝子変異の種類（exon19欠失変異、L858R変異、atypical変異）で分類し、定位放射線手術（SRS）の有無でも分類した。主要評価項目はCNS進行までの期間とした。

　抗炎症作用のある食品が豊富な食事は認知症の予防に役立つ可能性があることが、新たな研究で示唆された。アルツハイマー病関連病理や神経変性に関連する血液バイオマーカーが高い人では、抗炎症作用のある食事パターンへの遵守度が高いほど認知症リスクが低いことが示されたという。リュブリャナ大学（スロベニア）のAnja Mrhar氏らによるこの研究結果は、「JAMA Network Open」に6月25日掲載された。Mrhar氏らは、「約15年間にわたる高齢者コホート研究において、健康的な食事パターンの遵守率が高いほど認知症リスクは低いことが示された。この関連は、アルツハイマー病関連病理や広範な神経生物学的リスクを有する参加者においても認められた」と結論付けている。

　新たな研究によると、高齢になった犬の歩き方に認知機能低下の早期兆候が現れる可能性があるようだ。犬の前肢の歩幅と脳の健康状態が関連していることが示唆されたという。米ノースカロライナ州立大学のNatasha Olby氏らによるこの研究の詳細は、「Frontiers in Veterinary Science」に6月25日掲載された。Olby氏はニュースリリースで、「今回の研究では、犬の前肢の歩幅は加齢に伴い狭くなること、さらに重要なこととして、認知機能障害に伴い狭まることが示された。実際、認知機能低下が歩幅に与える影響は、加齢そのものの影響よりも大きいことが分かった」と述べている。

　この秋は、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）とインフルエンザの対策が一度で済むかもしれない。新たな研究で、新型コロナウイルスワクチン（以下、新型コロナワクチン）とインフルエンザワクチンを同時接種しても、インフルエンザワクチンのみを接種した場合と比べて安全上のリスクは増加しないことが示された。米ワシントン大学医学部および米VA St. Louis Health Care SystemのYan Xie氏らによるこの研究は、「Annals of Internal Medicine」に6月30日掲載された。 　この研究では、米国の退役軍人（VA）約250万人の電子医療記録データを用いて、新型コロナワクチン（二価ワクチン、XBB対応ワクチン、およびKP対応ワクチン）とインフルエンザワクチンを同時接種した場合とインフルエンザワクチンを単独接種した場合とで、接種後90日以内の有害事象の発生について比較・評価した。

　ベンゾジアゼピン系薬剤の長期使用は、罹患率および死亡率の上昇と関連していることが示唆されている。より安全な処方実践を通じて長期使用を予防することについては、これまであまり注目されていなかった。カナダ・Campbell Family Mental Health Research InstituteのNikki Bozinoff氏らは、ベンゾジアゼピン系薬剤の初回処方パターンと服用期間との関連を明らかにするため、レトロスペクティブコホート研究を実施した。PLoS Medicine誌2026年6月18日号の報告。 　本研究は、カナダ・オンタリオ州の成人182万808例を対象とした、集団ベースのレトロスペクティブコホート研究である。

　BRCA変異のうち、生殖細胞系列（g）BRCA変異は生物学的および臨床的な重要性が十分に確立されているが、体細胞（s）BRCA変異の意義については不明な点が多い。今回、横浜市立大学の押 正徳氏らが、日本全国のがんゲノム医療データベース（C-CAT）を用いて大規模な乳がんゲノム解析を実施した結果、sBRCAのみ変異ありは、gBRCAとsBRCAの両方変異ありより多くみられ、sBRCA変異はgBRCA変異の有無によって明確なゲノムパターンが示された。また、gBRCAのみ、変異ありがCDK4/6阻害薬の治療継続期間の短縮と関連していた。ESMO Open誌2026年7月23日号に掲載。

　大鵬薬品は、PI3Kα阻害薬リソバリシブ（商品名：ハイツエキシン）が、2026年7月15日に薬価収載され、同月28日に日本国内で発売を開始したと発表した。 　同薬は、中国・Haihe Biopharmaの子会社である海和製薬が、2026年3月に「がん化学療法後に増悪したPIK3CA遺伝子変異を有する卵巣明細胞癌」の効能又は効果で、日本国内での製造販売承認を取得。大鵬薬品は、Haihe Biopharmaとの契約に基づき、同薬の日本国内においての販売および情報提供活動を行う。 　卵巣がんは世界で約32万件が新たに診断される（2022年）。日本における卵巣がんの症例数は1万6,590例（2023年の報告）で、明細胞がんはそのうち21.9％を占める。

　認知症の早期かつ適切な診断（タイムリーな診断）は、治療計画や支援において重要とされるが、実臨床での過少診断（見落としや診断の遅れ）は頻繁に発生している。米国・Rush University Medical Center Rush Alzheimer's Disease CenterのYi Chen氏らの研究グループは、認知症コホートとメディケアの医療保険請求データ、および死後病理解剖データを結合した大規模解析を行った。その結果、アルツハイマー病（AD）やADと類似した臨床像を呈する辺縁系優位型加齢性TDP-43脳症（LATE-NC）の病理像を持つ患者は医療機関でタイムリーに認知症と診断されやすい一方、血管性病変や新皮質レビー小体（LB）病理を持つ患者は見落とされやすいことを明らかにした。Neurology誌2026年8月11日号に掲載。

　次世代の血液検査Stockholm3により、前立腺がんの中でも悪性度の高いがんを早期発見できる可能性があることを示した研究結果が、「Annals of Internal Medicine」に6月23日掲載された。この検査は、従来のPSA（前立腺特異抗原）検査よりも多くの臨床的に重要な前立腺がん（clinically significant prostate cancer；csPC）症例を検出した一方、不必要な追加検査を受ける男性の数を増やすことはなかったという。 　論文の筆頭著者であるカロリンスカ研究所（スウェーデン）のThorgerdur Palsdottir氏は、「前立腺がん検診における最大の課題は、より多くのがんを見つけることではなく、本当に危険ながんを見極めることだ。

　高齢者では、認知機能低下が心血管疾患（CVD）イベントに先立って認められるという研究結果が、「JAMA Network Open」に4月20日掲載された。 　モナシュ大学（オーストラリア）のSwarna Vishwanath氏らは、ネステッドケースコントロール研究において、CVDイベント発生前の高齢者における認知機能の推移を、CVDイベントがない対照群と比較した。データは、Aspirin in Reducing Events in the Elderly（ASPREE）ランダム化比較試験およびその延長観察研究（ASPREE-XT）から抽出した。対象は、CVDの病歴がない、オーストラリアおよび米国の地域在住高齢者（65歳以上）から成る前向きコホートであった。

　これまでの観察研究において、帯状疱疹ワクチン接種と認知症との間に予防的な関連があることが報告されている。しかし、これらの研究には方法論的な限界がある、あるいは米国では現在利用できない生ワクチンが対象となっていた。米国・Brown UniversityのKaleen N. Hayes氏らは、亜急性期ケアまたは長期ケアを目的として専門看護施設に最近入所した高齢者を対象に、入所後12ヵ月以内または退所後の遺伝子組み換え帯状疱疹ワクチン接種（RZV）と認知症との関連を推定するため、本研究を実施した。Annals of Internal Medicine誌7月号の報告。

　多量の飲酒のあとに起こるいわゆる「二日酔い」を一度は経験したことがある人は多いはず。二日酔いでは、頭痛や倦怠感などの身体症状だけでなく、自動車の運転や就業中の判断力に影響を及ぼすことはよく知られている。症状の軽減策としては、飲酒中の水（いわゆる「チェイサー」）の摂取が知られているが、その効果はどのくらいあるのだろう。このテーマに関して、大分大学の今井 浩光氏（大分大学医学部医学生物学講座および医療倫理学講座 教授）らの研究グループは、チェイサーが体内のエタノールおよびアセトアルデヒドの動態に影響を与えるかどうか、また、翌日の精神運動機能検査や自覚症状において二日酔いの症状を軽減するかどうかを検討した。

　脂肪性肝疾患（脂肪肝）を有する大腸がん患者では、予後不良なタイプの肝転移が発生しやすいことが、新たな研究で示唆された。研究グループは、「この研究は、がんの進展が、腫瘍細胞そのものだけでなく、脂肪肝に伴う代謝環境の変化による影響も受ける可能性を示したものであり、患者の代謝状態に合わせた個別化治療の開発につながる可能性がある」との見解を示している。VIB-KU Leuven Center for Cancer Biology（ベルギー）のSarah-Maria Fendt氏らによるこの研究の詳細は、7月1日付で「Nature」に掲載された。

　重症外傷患者に高用量のビタミンCを静脈内（IV）投与することで、死亡リスクや敗血症リスクが低下する可能性がある――新たなエビデンスレビューでこのような結果が示された。さらに、ビタミンCのIV投与によって集中治療室（ICU）在室日数や入院日数が短縮する可能性も示唆されたという。英NHS Academic Department of Military Trauma & OrthopedicsのNandesh Patel氏らによるこの研究結果は、6月30日付で「BMJ Military Health」に掲載された。研究グループは、「今回のレビューは、外傷患者の治療においてビタミンCのIV投与が果たす潜在的な役割を支持する、限定的ではあるが肯定的なエビデンスを示している」と記している。

　米国では、GLP-1受容体作動薬（GLP-1RA）のセマグルチドが肥満症治療薬として承認されて以降、中毒情報センターへの電話相談が急増しているという実態が報告された。その多くは、投与量を間違えてしまったという相談だという。米テキサス大学サンアントニオ校のJordan Miller氏らの研究によるもので、詳細は「Journal of Medical Toxicology」4月号に掲載された。 　GLP-1RAは当初、2型糖尿病（T2DM）の治療薬として上市されたが、米国では2021年に肥満症治療薬としても承認され、それを機に処方が拡大した。特に、週1回皮下注射するタイプのセマグルチドが承認された後に、より顕著な増加が生じた。

　高齢入院患者の転倒は、骨折や身体機能の低下につながり得るため、医療現場で重要な課題となっている。日本の急性期病院に入院した高齢患者6万人超を対象とした研究で、睡眠薬の継続使用は院内転倒リスクの上昇と関連することが示された。一方、ベンゾジアゼピン系・Z薬とオレキシン受容体拮抗薬/ラメルテオンとの間で、転倒リスクに有意な差は認められなかった。研究は、日本医科大学医療管理学の西野拓也氏らによるもので、詳細は6月8日付の「PLoS One」に掲載された。

　化学療法や放射線療法に伴う皮膚障害は、疼痛や灼熱感、紅斑などによって患者のQOLを大きく低下させるだけでなく、抗がん治療の減量や中断の原因となる。今回、高用量ビタミンD内服により、化学療法・放射線療法関連皮膚障害が改善する可能性が示された。イリノイ大学（米国）のMihir K. Patil氏らによる本研究結果は、JAMA Dermatology誌オンライン版2026年7月15日号に掲載された。 　本研究は2021年12月～2024年1月に米国の3つの医療機関で実施された後ろ向きケースシリーズだった。対象は化学療法誘発性紅斑（toxic erythema of chemotherapy：TEC）または急性放射線皮膚炎（acute radiation dermatitis：ARD）に対して高用量ビタミンDを投与され、10日間以上の追跡が可能であった33例だった。