妊娠中に2009年流行の新型インフルエンザ（H1N1）に感染し発症した場合、死亡率は5％と高率であることがわかった。また、発症後2日以内に抗インフルエンザウイルス薬の服用を開始することで、入院リスクや死亡リスクは大幅に減少することも明らかになった。米国疾病対策センター（CDC）のAlicia M. Siston氏らが、妊娠中に新型インフルエンザを発症した800人弱について追跡し、明らかにしたもので、JAMA誌2010年4月21日号で発表した。
入院した妊婦の22.6％がICU治療
同研究グループは、2009年4～8月にかけて、新型インフルを発症した妊婦788人について、追跡調査を行った。
そのうち、死亡したのは30人（5％）だった。また、病院に入院した509人中、集中治療室（ICU）での治療を受けたのは115人（入院患者の22.6％）だった。
発症5日以降の抗インフルエンザ薬開始は、同2日以内に比べICU入室リスクが6倍
新型インフル発症後、5日目以降に抗インフルエンザウイルス薬の服用を始めた人のICU入室率は56.9％と、同2日以内に始めた人の同9.4％に比べ、約6倍に上った（相対リスク：6.0、95％信頼区間：3.5～10.6）。
発症後2日以内に同治療薬の服用を始めた219人のうち、死亡は1人にとどまった。
CDCのH1N1インフルエンザ・サーベイを基に、2009年12月までに発症した妊婦、合わせて280人について調べたところ、うち死亡したのは56人だった。そのうち、妊娠第一期の死亡は4人（7.1％）、妊娠第二期は15人（26.8％）、妊娠第三期は36人（64.3％）だった。
（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）
