2008年1月から米国ニューヨーク市では、チェーン・レストランに対し全メニューへの詳細なカロリー情報を表示する規制が実施となった。これまでカロリー表示が購入エネルギー量を減らす効果があったかどうかについて、入手可能なデータが限られていたため結果は判然としていなかったが、米国NY在住コンサルタントのTamara Dumanovsky氏らが、マクドナルドやバーガーキングなど人気ファストフード11社での顧客調査を実施し、表示義務化によるインパクトを調べた結果を報告している。BMJ誌2011年8月6日号（オンライン版2011年7月26日号）掲載報告より。
ファストフード店で昼食の購入エネルギー量を顧客から聞き取り調査
研究グループは、義務付け1年前の2007年春と義務付け9ヵ月後の2009年春に横断調査を実施した。昼食時間帯のニューヨーク市で、人気上位11社のファストフード・チェーン（マクドナルド、バーガーキング、ウェンディーズ、サブウェイ、オーボンパン、ケンタッキーフライドチキン〔KFC〕、ポパイピザ、ドミノピザ、ピザハット、パパジョンズピザ、タコベル）の中からランダムに168店を選択し、2007年は7,309人、2009年は8,489人の成人客に聞き取り調査を行った。
主要評価項目は、顧客のレジ金額、メニュー全アイテムに用意されたカロリー情報に基づく個々の購入食品のエネルギー含有量（kcal）であった。
6人に1人がカロリー表示情報を利用
全サンプルの平均購入カロリーは規制の前と後とで変化はなかった（828対846kcal、P=0.22）。ただし、レストラン・チェーン、店舗位置から割り出した貧困度、性別、購入食品のタイプ、インフレ率補正後の料金などで補正した回帰モデルでは、わずかな減少がみられた（847対827kcal、P=0.01）。
3つの大手チェーン（調査対象顧客の42％を占めた）では、購入平均エネルギー量に有意な減少がみられた（マクドナルド：829対785kcal、P=0.02、オーボンパン：555対475kcal、P<0.001、KFC：927対868kcal、P<0.01）。一方で増加は1チェーンだけだった（サブウェイ：749対882kcal、P<0.001）。
2009年の調査において、カロリー情報を活用したと答えた顧客は15％（1,288/8,489人）だった。これらの客が購入した食品は、カロリー情報をみなかったか活用しなかった客より106kcal少なかった（757対863kcal、P<0.001）。
著者は、「購入食品全体のカロリー低下が全サンプルで観察されたわけではないが、いくつかの主要なチェーン店では著しい減少がみられた。規制後、昼食客の6人に1人は提供されたカロリー情報を利用し、カロリーの少ない食品を選択していた」と結論している。
