子宮頸癌の主要な原因としてヒトパピローマウイルス（HPV）感染が注目を集め、その対策としてHPVワクチンの予防投与への期待が高まっている。子宮頸癌の発症率が高いアフリカ、南アジア、南米の途上国における普及が急がれる一方で、先進国では女児への予防投与によって若者の性道徳が乱れるのではないかとの懸念の声が上がるなど、一般市民レベルの議論もさかんだ。
発癌性を有するHPVは15のタイプが確認されており、そのうちHPV16およびHPV18が子宮頸癌の70%以上に関連することが国際的な調査で示されている。フィンランド・ヘルシンキ大学産婦人科のPaavonen氏らは、子宮頸癌の予防法としてのHPV16/18 L1ウイルス様粒子ワクチン投与の有用性を評価するための国際的な無作為化第III相試験（PATRICIA study）を実施しており、6月30日付Lancet誌上でその中間解析の結果を報告した。
途上国を含む14ヵ国が参加する大規模臨床試験
2004年5月～2005年6月の間に、途上国を含む14ヵ国において15～25歳の若年女性18,525名が、HPV16/18ワクチン群（9,258名）あるいは対照群（A型肝炎ワクチン、9,267名）に無作為に割り付けられた。これらの対象には、すでに軽度の細胞学的異常でワクチン投与を受けているものや、HPV16、HPV18以外の発癌性HPVに感染（多くの症例が複数種のウイルスに感染）しているものが含まれた。
子宮頸部の細胞診および生検を行い、PCR法にて14の発癌性HPVタイプの有無を評価した。子宮頸癌の予防の指標は、HPV16あるいはHPV18を伴うgrade 2～3の子宮頸部上皮内腫瘍（CIN2＋）に対する抑制効果とした。今回の中間解析は、病変部にHPV16あるいはHPV18が確認されたCIN2＋の患者が23例に達した時点で開始した。平均フォローアップ期間は14.8ヵ月であった。
HPV16/18ワクチンはCIN2＋の発症を有意に抑制
23例のCIN2＋のうち、2例はHPV16/18ワクチン群であったが、21例は対照群であった。複数のHPV タイプに感染していた症例は14例であり、2例がHPV16/18ワクチン群、12例が対照群であった。これらのデータを解析したところ、CIN2＋に対するHPV16/18ワクチンの有効性は90.4%（97.9%信頼区間：53.4－99.3、p＜0.0001）であった。
安全性については、両群間に臨床的に意味のある差は認めなかった。Paavonen氏は、「HPV16/18ワクチンを用いた補助療法は、HPV16あるいはHPV18感染によるCIN2＋の発症に対して有意な予防効果を示したことから、子宮頸癌の予防法として有用と考えられる」と結論している。
（菅野 守：医学ライター）
