視床下核刺激術による神経刺激療法は、重度の運動合併症が発現する前の、比較的早期のパーキンソン病患者の治療として、内科的治療のみを行う場合に比べQOLを有意に改善することが、フランス・パリ第6大学のWM Michael Schuepbach氏らの検討で示された。視床下核刺激療法は、レボドパ治療によって誘発された重度の運動合併症がみられる進行期パーキンソン病患者の運動障害を軽減し、QOLを改善することが知られている。同氏らは、早期パーキンソン病患者を対象としたパイロット試験で、神経刺激療法のQOL改善効果を確認しているという。NEJM誌2013年2月14日号掲載の報告。
早期患者に対する有用性を無作為化試験で検証
EARLYSTIM試験は、神経刺激療法は早期のパーキンソン病にも有用との仮説を検証する多施設共同無作為化試験。
対象は、年齢18～60歳、罹病期間4年以上、Hoehn-Yahr重症度分類Stage 1～3で薬物療法を受けており、早期の運動障害がみられる症例とした。これらの患者が、神経刺激療法（視床下核刺激術）と内科的治療を施行する群または内科的治療のみを行う群に無作為に割り付けられた。
主要評価項目は、パーキンソン病質問票（PDQ-39）のサマリー指標（0～100でスコア化、スコアが高いほど機能障害が重度）で評価したQOLとした。主な副次的評価項目は、パーキンソン病運動障害［統合パーキンソン病評価尺度（UPDRS）-IIIスコア］、日常生活動作（ADL、UPDRS-IIスコア）、レボドパ誘発性運動合併症（UPDRS-IVスコア）、移動能が良好でジスキネジアがみられない期間などであった。
2年後のQOL平均スコアが8.0ポイント改善
2006年7月～2009年11月までにフランスの8施設とドイツの9施設から251例が登録され、神経刺激療法群に124例（平均年齢52.9歳、男性75.8％、平均罹病期間7.3年）が、内科的治療単独群には127例（52.2歳、66.9％、7.7年）が割り付けられた。
ITT集団におけるQOLの平均スコアは、神経刺激療法群が7.8ポイント改善され、内科的治療単独群は0.2ポイント増悪した（ベースラインから2年後までの変化の平均値の差は8.0ポイント、p＝0.002）。
神経刺激療法群は内科的治療単独群に比べ、運動障害（p＜0.001）、ADL（p＜0.001）、レボドパ誘発性運動合併症（p＜0.001）、移動能が良好でジスキネジアがみられない期間（p＝0.01）が有意に優れていた。
重篤な有害事象は、神経刺激療法群の54.8％、内科的治療単独群の44.1％に発現した。電極の埋め込み術や神経刺激デバイス関連の重篤な有害事象の発現率は17.7％だった。専門家委員会により、内科的治療の診療ガイドライン遵守率は神経刺激療法群が96.8％、内科的治療単独群は94.5％と判定された。
著者は、「視床下核刺激術による神経刺激療法は、重度の運動合併症が発現する前の、比較的早期のパーキンソン病患者の治療として、内科的治療単独よりも優れていた」と結論し、「神経刺激療法は現行の勧告よりも早期の患者の治療選択肢となる可能性がある」と指摘している。
（菅野守：医学ライター）
