CD19を標的とするキメラ抗原受容体を導入したT細胞（CTL019、以前はCART19と呼ばれた）は、再発・不応性の急性リンパ性白血病（ALL）に対し完全寛解率90％、最長で2年の寛解維持をもたらしたとの研究結果が、米国・フィラデルフィア小児病院のShannon L Maude氏らにより、NEJM誌2014年10月16日号で報告された。再発ALLの治療は、積極的なアプローチが可能な場合であっても困難であり、遺伝子操作を加えたT細胞療法は新たな治療戦略とされる。CTL019は、従来治療の限界を克服し、不応例にも寛解導入をもたらす可能性があることが示されている。
30例のパイロット試験で有用性を評価
研究グループは、再発・不応性ALLに対するCTL019によるT細胞療法の有効性を評価するパイロット試験を実施した。CTL019は、患者由来のT細胞にレンチウイルス・ベクターを介してCD19を標的とするキメラ抗原受容体を導入した自家T細胞であり、0.76～20.6×10
6cell/kgが患者に投与された。
2012年4月～2014年2月までに、5～22歳の25例（小児コホート）がフィラデルフィア小児病院で、26～60歳の5例（成人コホート）がペンシルバニア大学病院で治療を受けた。有効性と毒性の評価とともに、血中のCTL019の増殖および残存のモニタリングを行った。
30例のうち、26例が初回～4回目の再発性のB細胞性ALL、3例が原発性不応性のB細胞性ALL、1例はT細胞性ALLであった。年齢中央値は小児コホートが11歳、成人コホートは47歳、女性がそれぞれ11例、1例で、小児コホートのうち18例は同種幹細胞移植後の再発例であった。ブリナツモマブ（T細胞上のCD3に結合するドメインおよびCD19結合ドメインを有する二重特異性抗体）無効例が3例含まれた。
サイトカイン放出症候群、脳症は管理可能
完全寛解は27例（90％）で得られた。そのうち2例はブリナツモマブ不応例、15例は幹細胞移植例であった。2～24ヵ月のフォローアップ期間中に19例が寛解を維持し、このうち15例は追加治療を要しなかった。CTL019細胞は生体内で増殖し、奏効例では血液、骨髄、脳脊髄液中に検出された。
6ヵ月無イベント生存率は67％、6ヵ月全生存率は78％であり、これらの患者は寛解が維持されていた。6ヵ月時のCTL019の検出率は68％、無イベントB細胞無形成率は73％であった。B細胞無形成は、機能性CD19標的T細胞の残存に関する薬力学的（PD）指標で、すべての寛解維持例に認められ、CTL019が検出不能となった後も、最長で1年間持続した。
全例にサイトカイン放出症候群が認められたが、ほとんどは自己制御が可能で、高熱や筋肉痛を伴う場合も数日で自然消退した。本症はCTL019関連の主要な毒性作用で、T細胞の活性化および増殖によるサイトカインの上昇に起因する全身性の炎症反応である。重症例は27％で、いずれもCTL019投与前の疾病負担が大きい症例であり、抗インターロイキン-6受容体抗体であるトシリズマブが有効であった。
神経毒性（失語、錯乱、せん妄、幻覚）が13例にみられた。また、高熱発症後の遅発性の脳症が6例に発現したが、自己制御が可能で介入なしで2～3日で回復した。
著者は、「CD19を標的とするキメラ抗原受容体導入T細胞療法は、自家幹細胞移植無効例を含む再発・不応性ALLの治療に有効である」とまとめ、「ある程度のサイトカイン放出症候群の発現は有効性の指標である可能性がある」「ブリナツモマブ不応例で完全寛解が得られたという事実は、CD19標的治療が奏効しない症例にも、CTL019は有効な可能性があることを示唆する」と指摘している。
