学校ベースの自殺防止プログラムにより、生徒の自殺企図や重大な自殺念慮を減らすことができたことを、スウェーデン・カロリンスカ研究所のDanuta Wasserman氏らが、多施設共同集団無作為化対照試験SEYLEの結果、報告した。若者の自殺は深刻な公衆衛生問題となっており、根拠に基づく予防プログラムへの期待が高まっている。今回の結果について著者は、「学校でのユニバーサルな自殺予防介入が有益であることが実証された」と述べている。Lancet誌オンライン版2015年1月8日号掲載の報告より。
QPR、YAM、ProfScreenの3つの介入群と対照群について検討
研究グループが行ったSEYLE（Saving and Empowering Young Lives in Europe）研究は、学校ベースの自殺行動予防介入の有効性について検討したもので、2009年11月1日～2010年12月14日の間に、欧州168校から年齢中央値15歳（IQR：14～15歳）、1万1,110例の生徒を集めて行われた。
学校単位で無作為に、3つの介入群の1つまたは対照群に割り付けた。各介入群には、（1）教師など学校関係者への質問・説得・照会（Question、Persuade、and Refer：QPR）のゲートキーパートレーニング、（2）生徒を対象とした気付きのためのメンタルプログラム（Youth Aware of Mental Health Programme：YAM）、（3）専門家によるリスクがある生徒のスクリーニング（ProfScreen）がそれぞれ行われた。
主要評価項目は、フォローアップ3ヵ月、12ヵ月間の自殺企図件数とした。分析には、これまでに自殺を企図した生徒や研究開始前2週間以内に重大な自殺念慮が認められた生徒を除き、全生徒のデータを含んで行われた。
生徒を対象としたYAMプログラム群で有意な効果
被験者は、QPR群に40校（2,692例）、YAM群に45校（2,721例）、ProfScreen群に43校（2,764例）、対照群に40校（2,933例）が無作為に割り付けられた。
結果、フォローアップ3ヵ月時点では介入群と対照群に有意差は認められなかった。
12ヵ月時点ではYAM群で、対照群と比較して自殺企図発生（オッズ比[OR]：0.45、95％信頼区間[CI]：0.24～0.85、p＝0.014）、および重大な自殺念慮発生（同：0.50、0.27～0.92、p＝0.025）の有意な低下が認められた。それぞれの発生は、自殺企図がYAM群14件（0.70％）、対照群34件（1.51％）、重大な自殺念慮は15件（0.75％）と31件（1.37％）であった。
なお試験期間中、自殺に至った生徒はいずれの群でもいなかった。
（武藤まき：医療ライター）
