高年齢妊婦では帝王切開の頻度が高いが、35歳以上の初産妊婦に対し妊娠39週での分娩誘発は、待機的管理と比べて、帝王切開率へ有意な影響をもたらすことはなく、また母体および新生児への短期的有害作用も及ぼさないことが明らかにされた。英国・ノッティンガム大学のKate F. Walker氏らが無作為化試験の結果、報告した。35歳以上の妊婦では、より若い妊婦の場合と比べて正期産における死産リスクが高い。一方で、分娩誘発によりそのリスクは低下可能だが、帝王切開リスクが上昇する可能性が示唆されていた。NEJM誌2016年3月3日号掲載の報告。
619例を対象に待機的管理群と比較した無作為化試験で評価
試験は2012年8月～15年3月に、英国内の38ヵ所のNHS病院と、1ヵ所のPrimary Care Trustの施設で、35歳以上の初妊婦619例を集めて行われた。
被験者を無作為に2群に割り付けて、一方には妊娠39週0日～6日の間に分娩誘発を行い（分娩誘発群）、もう一方には待機的管理（自然陣痛の発来まで待機、もしくは医学的処置による誘発が必要と判断されるまで）を行った（待機的管理群）。
主要アウトカムは、帝王切開とした。試験は、分娩誘発の死産に対する影響を評価するようデザインされてはおらず、検出力も有していなかった。
帝王切開率に有意差なし、母体・新生児の有害転帰への影響も有意差みられず
無作為化された619例を含めたintention-to-treat解析の結果、両群間で、帝王切開を受けた妊婦の割合に有意な差はみられなかった。分娩誘発群98/304例（32％）、待機的管理群103/314例（33％）で、相対リスク（RR）は0.99（95％信頼区間[CI]：0.87～1.14）であった。
また、鉗子・吸引分娩が行われた妊婦の割合についても有意差はみられなかった。分娩誘発群115/304例（38％）、待機的管理群104/314例（33％）、RRは1.30（95％CI：0.96～1.77）であった。
母体あるいは新生児の死亡の報告はなかった。出産経験に関することや母体や新生児の有害転帰の頻度についても有意差はみられなかった。
