イチゴ腫（フランベジア）の根絶に向けたWHOの戦略は長期的に有効ではなく、原因菌の長期的排除には、集団薬剤投与（mass drug administration：MDA）は単回では不十分であることが、スペイン・バルセロナ大学病院のOriol Mitja氏らの検討で明らかとなった。研究の成果は、Lancet誌オンライン版2018年2月7日号で報告された。イチゴ腫はTreponema pallidum subspecies pertenue（T. p. pertenue）によって発症し、熱帯地方の14ヵ国以上において、子供の外観を損なう慢性的な潰瘍の主な原因とされる。WHOが新たに採択したイチゴ腫根絶戦略では、アジスロマイシン単回の集団投与後に、対象患者を絞って治療を行うプログラムを用いており、パイロット試験では短期的に、顕著な低減効果が示されている。
28村落の島住民を対象とする縦断的研究
研究グループは、2013年4月15日～2016年10月24日の期間に、イチゴ腫が風土性となっているパプアニューギニアのLihir島において、イチゴ腫根絶のWHO戦略の長期的な有効性について縦断的研究を行った（ISDIN laboratoriesなどの助成による）。
初期研究では、参加者は12ヵ月間のフォローを受け、拡大フォローアップ研究では、臨床検査、血清学的検査およびPCR検査が、6ヵ月ごとに42ヵ月間行われた。新たなジェノタイピング法を用いて
T. p. pertenueの遺伝的多様性（伝播のマーカー）の変化を測定し、輸入イベントを同定するために島外への旅行歴の調査を行った。
主要アウトカムは、PCR検査による
Treponema pallidumの検出で確定された活動性のイチゴ腫病変（血清学的検査の結果にかかわらず）とした。
Lihir島の28の村落（平均人口575人［SD 225］）に居住する1万6,092例のうち、1万3,490例（83.8％）がアジスロマイシン（禁忌者はベンジルペニシリンベンザチン）単回の集団投与を受けた。
18ヵ月後に最低値、24ヵ月後に感染が再興
試験期間中に、239例がPCR検査でT. pallidum陽性と判定された。そのうちベースライン時が31例（13％）、集団投与後の期間は208例（87％）であった。
活動性イチゴ腫の有病率は、集団投与前の1.8％から18ヵ月後には最低値である0.1％にまで低下した（ベースラインとの差：－1.7％、95％信頼区間[CI]：－1.9～－1.4、p＜0.0001）が、24ヵ月後に感染の再興（re-emerge）が始まり、42ヵ月時には0.4％と有意に増加した（18ヵ月時との差：0.3％、95％CI：0.1～0.4、p＜0.0001）。
ベースライン以降の各受診時にみられた全地域のイチゴ腫の70％以上が、旅行歴がない住民であり、集団投与に参加しなかった者および新規感染者がみつかった。また、36および42ヵ月時には、活動性イチゴ腫の5例（いずれも同一の村の住民）において、PCR検査により、アジスロマイシン耐性をもたらす23S rRNA遺伝子変異が検出され、アジスロマイシン治療の無効が示された。
無症状の小児（1～5歳）では、高力価の血清反応を示す潜伏イチゴ腫の有病率が13.7％から＜1.5％へと持続的に減少した。また、全体の遺伝的多様性は、0.139から0.046未満へと持続的に（24～42ヵ月の間に）低下した。これらの知見により、感染症の伝播は低減したと示唆された。
著者は、「WHO戦略は、イチゴ腫の風土性が高い地域に、長期に及ぶ原因菌の排除はもたらさず、その主な理由は集団投与に参加しなかった住民における病変の再活動性であったことから、排除には集団投与の反復を要する可能性がある」とし、「治療が無効である可能性を知り、耐性の生物学的マーカーを発見するには、地域のサーベイランスの強化が必要である」と指摘している。
（医学ライター 菅野 守）
