2001年9月11日のアメリカ同時多発テロ事件では、ニューヨーク世界貿易センター（WTC）が崩壊したことが、救急隊員として活動した人や、WTC付近住人や同付近で働いている人などに、事件から5～6年後に、喘息や心的外傷後ストレス障害（posttraumatic stress disorder；PTSD）が新たに発症していることが明らかになった。2006～2007年の調査では、被験者の約1割が、新たに喘息の症状を訴えたという。またPTSDを訴える人の割合も、被験者の2割近くに上り、事件発生直後の2003～2004年より増加していた。報告は、米国疾病対策予防センター（CDC）のRobert M. Brackbill氏らが、約7万人を対象に行った調査の結果明らかにしたもので、JAMA誌2009年8月5日号で発表した。
2回目調査で10.2％が新たに喘息、事件時の集中的灰や煙に曝されたのがリスク因子に
同研究グループは、事件の際の救急隊員と、WTC近くのロウアー・マンハッタンの住人や同地域のオフィスで働く人、事件当時の通行人、合わせて7万1,437人について、2003～2004年に第1回の調査を行った。被験者の68％にあたる4万6,322人が、2006～2007年の2回目の調査を受けた。
2回目の調査で、新たに喘息の診断を受けた人の割合は、10.2％（95％信頼区間：9.9～10.5）だった。事件発生時の集中的な灰や煙に被爆した人は、しなかった人に比べ、喘息を発症するリスクは約1.5倍（補正後オッズ比：1.5）に増大した。喘息リスクはまた、事件当日に崩壊したWTCで救急隊員として働いた人で最も高率で、喘息発症率は20.5％だった。
9.5％が第2回調査時に新たにPTSDを報告
事件発生以前にPTSD歴のない人のうち、第1回、第2回調査のいずれかでPTSDを訴えた人の割合は、23.8％に上った。1回目調査時に症状を訴えたのは14.3％、2回目調査では19.1％だった。両調査時点でPTSDを訴えていたのは約10％で、1回目のみ訴えたのは4.7％、2回目のみは9.5％だった。なかでも、2回目調査でPTSDの割合が最も多かったのは通行人で、その割合は23.2％に上った。
また、事件に関連して伴侶や仕事を失ったことが、2回目調査時点でのPTSDに関連していた。
（當麻あづさ：医療ジャーナリスト）
