前治療歴のある慢性リンパ性白血病（CLL）患者において、非共有結合型BTK阻害薬ピルトブルチニブは、ベネトクラクス＋リツキシマブ療法（VR）との併用により、VRと比較して無増悪生存期間（PFS）を有意に改善し、この効果は共有結合型BTK阻害薬の前治療歴のある患者においても一貫しており、新たな安全性シグナルは認められないことが示された。米国・ダナファーバーがん研究所のMatthew S. Davids氏らが、22ヵ国152施設で実施された無作為化非盲検実薬対照第III相試験「BRUIN CLL-322試験」の結果を報告した。Lancet誌オンライン版2026年7月9日号掲載の報告。

　2025年12月に『うつ病診療ガイドライン2025』が公表された1）。ゼロベースで全面的に改訂された本ガイドラインでは、エビデンスに基づく治療に加え、患者と医療者が治療方針を共に決める「SDM：Shared Decision Making（共有意思決定）」や、症状を定量的に評価しながら治療を進める「MBC：Measurement-Based Care（測定に基づく診療）」が重視された。 　塩野義製薬は2026年7月1日に「新ガイドライン導入で変わり始めたうつ病治療 患者と医師が“一緒に考える”診療の最前線を解説」と題したプレスセミナーを開催した。加藤 正樹氏（関西医科大学 精神神経科学講座）が登壇し、うつ病診療の課題、『うつ病診療ガイドライン2025』の概要、新たに期待される薬剤について解説した。

　双極症は、躁状態とうつ状態のエピソードを繰り返すことを特徴とする重篤な精神疾患である。双極症の重要な側面の1つが「フェーズ・スイッチング」である。これは、気分状態が急速に切り替わる現象だが、その神経生物学的な機序についてはいまだ十分に解明されていない。近年、神経画像技術、とくに拡散テンソル画像（DTI）やトラクトグラフィーの進歩により、気分の変動に伴う白質の構造的変化に関する知見が得られるようになった。イタリア・ミラノ大学のGiuseppe Delvecchio氏らは、躁およびうつ状態の患者およびフェーズ・スイッチングの過程にある双極症患者を対象に、白質の変化を調査する統合的な拡散神経画像研究を実施した。Bipolar Disorders誌2026年8月号の報告。

　国立長寿医療研究センターの木下 かほり氏らの研究グループは、地域在住高齢者を対象に、食事時間の不規則性と生物学的老化の潜在的バイオマーカーGrowth Differentiation Factor-15（GDF-15）との関連、およびそれに対する食事の質の媒介効果を評価した。その結果、食事時間が不規則な高齢者は、規則的な高齢者と比較して年齢が有意に若いにもかかわらず、血清GDF-15が高く、食事の質が低いことが明らかになった 。本研究結果は、European Geriatric Medicine誌2026年6月16日号オンライン版掲載の報告。

　日本における肥満症の薬物療法適応基準を満たす集団において、チルゼパチドはセマグルチドと比較して72週時点での体重変化率が有意に大きく、体重、BMI、腹囲のいずれにおいても減少幅が有意に大きいことが示された。千葉大学大学院医学研究院の北本 匠氏らによるこの研究成果は、Current Medical Research and Opinion誌2026年7月11日号に掲載された。 　本研究は、国際共同試験であるSURMOUNT-5のサブ解析として実施された。日本における肥満症の薬物療法適応基準を満たす参加者（BMI 27～34.9、高血圧、脂質異常症のいずれかを有し、さらに肥満関連健康障害［ORHD］を2つ以上有する、またはBMI ≧35かつORHDを 1つ以上有する）を対象とした。

　多くの米国人が、加齢に伴う認知機能の低下を防ぐことを期待して魚油のサプリメントを摂取している。魚油に含まれているオメガ3系不飽和脂肪酸のDHA（ドコサヘキサエン酸）やEPA（エイコサペンタエン酸）は、中性脂肪の低下など健康へのさまざまな効果が報告されている。しかし、「EBioMedicine」に6月18日付で発表された最新の研究で、こうしたサプリメントには期待されるような認知機能向上効果はない可能性が示唆された。 　論文の筆頭著者である米南カリフォルニア大学ケック医学部神経学分野のHussein Naji Yassine氏は、「誰もがアルツハイマー病予防の“特効薬”を望んでいる。

　未治療の若年マントル細胞リンパ腫（MCL）患者において、BTK阻害薬イブルチニブを含む治療にリツキシマブ維持療法（RM）を追加することにより無増悪生存期間（PFS）が有意に延長することが、TRIANGLE試験の2次解析で示された。イタリア・Universita del Piemonte OrientaleのMarco Ladetto氏らがJournal of Clinical Oncology誌オンライン版2026年7月14日号に報告した。

　英国・North East London NHS Foundation TrustのMark Horowitz氏らは、ベンゾジアゼピン（BZD）やZ薬を安全に減量するための薬理学的原則についての最新レビューを報告した。Psychological Medicine誌2026年6月18日号掲載の報告。主な内容は以下のとおり。

　高温環境により体温調節機能が破綻して発症する熱中症。今年もこの対策が必要な季節が到来した。昨年までの天気予報では「猛暑日」（35℃以上）の表現が多用されていたが、2026年4月17日に気象庁が最高気温40℃以上の名称を「酷暑日」と正式決定し、これまで以上に熱中症対策の重要性が高まっている。 　熱中症の重症例では中枢神経障害や循環不全、急性腎障害（AKI）などの多臓器障害を引き起こし、とくにAKIでは脱水や循環血液量減少、横紋筋融解症などを要因とし、集中治療や腎代替療法を要する場合もある。発症予防はもちろんのこと、重症化予防を行うためには患者背景や併存疾患、服用薬剤から重症化リスクをあらかじめ把握しておくことが鍵になるだろう。

　米国人の少なくとも12％が、予約、検査結果、継続治療などについて医療従事者とやり取りするために患者ポータルを利用しており、患者が患者ポータルを通じて送信するメッセージ数は2020年から2025年の間に2倍以上に増加したことが、新たな研究で明らかになった。米ニューヨーク大学（NYU）グロスマン医学部外科学分野のMichal Mankowski氏らによるこの研究結果は、「Journal of the American Medical Association（JAMA）」に6月22日掲載された。 　Mankowski氏はニュースリリースで、「今回の研究は、米国全土で患者ポータルや健康アプリ、メッセージ機能の利用が日常的な患者ケアの一部となっており、単に時折利用される補助的な連絡手段ではなくなったことを示している」と話している。