2026年8月25日、厚生労働省は添付文書の改訂指示を発出し、ドンペリドンおよびメトクロプラミド、葛根湯、一部の免疫チェックポイント阻害薬などにおいて「重大な副作用」が追記された。 　ドンペリドン（商品名：ナウゼリン錠ほか）、メトクロプラミド（同：プリンペラン錠ほか）および塩酸メトクロプラミド（同：プリンペラン注射液）に対し、国内外の疫学調査において致死性不整脈および心突然死のリスク増加が示唆されたことから、「重大な副作用」に「重篤な不整脈」が追加された。

　片頭痛が個人の生活に及ぼす負担は、その人の背景と関連している。しかし、日本においては、年齢、性別、就労状況、収入、家族の介護といった要因と患者報告アウトカム（PRO）や片頭痛の治療パターンとの関連に関するエビデンスは限られている。大分・おおば脳神経外科・頭痛クリニックの大場 さとみ氏らは、日本における片頭痛の疫学・治療・ケアに関する観察研究であるOVERCOME（Japan）第2回研究のデータを用い、人口統計学的サブグループごとの片頭痛による負担および治療薬の使用状況について解析を行った。Pain and Therapy誌オンライン版2026年7月14日号の報告。

　「早食いは肥満や糖尿病のリスク」ということはよく知られている。食事の速度は体重の推移とどのように関連するのであろうか。このテーマについて藤田医科大学医学部臨床栄養学 主任教授の飯塚 勝美氏は、約56万例の健康診断データを解析し、食事速度と長期的な体重推移との関連を検討した。その結果、食事速度が長期的な体重推移の区分に関連する行動特性である可能性が示唆された。Nutrients誌オンライン版2026年7月24日号に掲載。

　便潜血検査免疫法（FIT）キットの郵送により、人種/民族を問わず大腸がん（CRC）スクリーニング受診率を有意に上昇させることができるという研究結果が、「Annals of Family Medicine」5/6月号に掲載された。 　米ノースカロライナ大学チャペルヒル校のAnisha P. Ganguly氏らは、人種/民族別に、CRCスクリーニング介入の効果を比較した。この介入は、スクリーニング対象患者へのFITキットの郵送と、FITの結果が陽性であった患者に対する患者ナビゲーションで構成された。解析対象は、米国連邦認定保健センターで診療を受けていた患者3,734人であった。

　仕事関連のストレスが、中高年の働く人々の睡眠の質やウェルビーイングと関連している可能性が、新たな研究で示された。50～66歳の就労者を対象とした小規模な調査から、睡眠障害と診断されたことがないにもかかわらず、対象者の多くが持続的な睡眠問題を抱えていることが明らかになった。英エディンバラ大学デジタルヘルス・データサイエンス教授のAthanasios Tsanas氏らによるこの研究の詳細は、7月28日付で「Scientific Reports」に掲載された。 　さらに懸念すべきことに、ほぼ10人中9人の研究参加者が、1年間の研究期間中に少なくとも1回、臨床的に問題となる睡眠状態の基準を満たしていた。

　アストラゼネカは2026年8月24日、ビレーズトリ14.4エアロスフィア56吸入/120吸入（一般名：ブデソニド［BUD］/グリコピロニウム臭化物［GLY］/ホルモテロールフマル酸塩［FOR］160/14.4/4.8μg）について、成人および12歳以上の小児における気管支喘息の治療薬として、製造販売承認を取得したと発表した。同剤は、吸入ステロイド薬、長時間作用性吸入抗コリン薬、長時間作用性β2刺激薬の3剤を単一吸入器に配合した固定用量配合剤である。

　抑うつ症状は、世界的に障害の主な原因となっており、修正可能な生活習慣要因を特定することは公衆衛生上の優先課題である。イラン・テヘラン医科大学のNazanin Zamanian氏らは、果物および野菜の摂取と抑うつ症状の発症リスクとの関連を検討したプロスペクティブコホート研究を対象に、システマティック・レビューおよび用量反応メタ解析を実施した。Journal of Affective Disorders誌オンライン版2026年7月21日号の報告。 　2025年11月までに公表された研究をPubMed、Web of Science、Scopus、Embase、Google Scholarより検索した。

　高血圧、糖尿病、喫煙といった血管リスク因子は認知症や早期死亡に関連することが知られているが、これらが重複した際、認知症を発症せずに過ごせる期間（認知症のない生存期間）がどれほど短縮するのかは明らかでなかった。中国・清華大学のJiaqi Hu氏らの研究グループは、米国の大規模な動脈硬化リスクコミュニティ研究の解析から、中年期における血管リスク因子の蓄積が認知症のない生存期間を最大12.6年短縮させることを明らかにした。Neurology Open Access誌2026年9月号に掲載。 　本研究では、米国4地域で実施された「Atherosclerosis Risk in Communities（ARIC）研究」の参加者のうち、55歳時点で認知症がない1万2,409例（平均年齢56.2歳、女性56.0％）を対象に前向きコホート研究を行った。

日本では大腸がん検診の受診率向上が公衆衛生上の課題であり、2028年までに受診率60％を達成する目標が掲げられている。一方で、都道府県や性別による受診率の差が目標達成に及ぼす影響は十分に定量化されていない。そこで、一橋大学のHasan Jamil氏らは、2013～22年の全国データを用いて、2028年に大腸がん検診受診率が60％目標に到達する可能性を都道府県別に予測した。その結果、全国の受診率は2028年時点で60％に届かず、多くの都道府県で目標達成確率が低いと推定された。本研究結果は、International Journal of Clinical Oncology誌オンライン版2026年7月27日号に掲載された。

　医師の婚姻状況はウェルビーイングやキャリア選択と関連する可能性があるが、結婚を含むライフステージと若手医師のウェルビーイングやキャリア選択との関係については、これまで十分に検討されていない。そこで、長崎 一哉氏（藤田医科大学）、西崎 祐史氏（順天堂大学）らの研究グループは、日本の卒後2年目研修医を対象に、婚姻状況と心理的ウェルビーイング、志望診療科との関連を全国横断調査で検討した。その結果、婚姻、とくに配偶者が医師であることは、抑うつ症状の少なさおよび仕事満足度の高さと関連していた一方、診療科選択との明確な関連は認められなかった。本研究結果は、Academic Medicine誌オンライン版2026年7月1日号に掲載された。