日本人において、コーヒーの消費量は、NCEP ATP III基準でメタボリックシンドロームと診断された場合の有病率と負の相関関係があることが、徳島大学大学院 高見栄喜氏らの研究で示された。
Journal of Epidemiology誌オンライン版2012年10月6日付の報告。
本研究は、日本多施設共同コホート研究（J-MICC STUDY）のベースライン調査に参加した554人を対象とした横断研究。コーヒー・緑茶の消費量は、アンケートを用いて評価された。
メタボリックシンドロームは、National Cholesterol Education Program Adult treatment Panel III(NCEP ATP III)、または日本におけるメタボリックシンドロームの診断基準に基づいて診断された。
コーヒー・緑茶の消費量とメタボリックシンドローム有病率との関連はロジスティック回帰分析を用いて評価された。
主な結果は以下のとおり。
・NCEP ATP IIIの診断基準に基づいた場合、性別、年齢、その他の潜在的な交絡因子にて調整後、コーヒーの消費量が多いほど、メタボリックシンドローム有病率の有意な減少を認めた(傾向性p ＝0.03）。
・コーヒーをより多く飲んだ参加者ほど、高トリグリセリド値に対し、有意に低いオッズ比を認めたが(傾向性p ＝0.02）、血圧上昇またはウエスト周囲径増加については当てはまらなかった。
・日本におけるメタボリックシンドロームの診断基準に基づいた場合、適度なコーヒー消費量（1日1.5～3杯以下）は、高血漿グルコース濃度値に対し、有意な低いオッズ比を認めた（OR 0.51、95％CI ：0.28～0.93）。
・緑茶消費量は、メタボリックシンドロームあるいはその要素のいずれの有病率とも関連を認めなかった。
（ケアネット 武田 真貴子）
