妊娠可能年齢の非妊娠女性における抗うつ薬の使用および大うつ病性障害、小うつ病性障害の予測因子について、米国・スタンフォード大学のNan Guo氏らが検討を行った。Obstetrics and gynecology誌オンライン版2018年4月号の報告。
妊娠可能年齢の非妊娠女性3,705例を対象に、2007～14年の米国国民健康栄養調査のデータを用いて、横断研究を行った。主要アウトカムは、大うつ病性障害の有病率とし、副次的アウトカムは、小うつ病性障害の有病率、抗うつ薬の使用率、大うつ病性障害および小うつ病性障害の予測因子とした。大うつ病性障害と小うつ病性障害は、こころとからだの質問票（PHQ-9）を用いて分類した。大うつ病性障害と小うつ病性障害の単変量および多変量の関連性は、多項ロジスティック回帰を用いて推定した。
主な結果は以下のとおり。
・大うつ病性障害の有病率は4.8％（95％CI：4.0～5.7％）、小うつ病性障害の有病率は4.3％（95％CI：3.5～5.2％）であった。
・抗うつ薬使用率は、大うつ病性障害女性で32.4％（95％CI：25.3～40.4％）、小うつ病性障害女性で20.0％（95％CI：12.9～29.7％）であった。
・大うつ病性障害と最も関連する要因は、米国国営保険（調整相対リスク比［RR］：2.49、95％CI：1.56～3.96）、高血圧（調整RR：2.09、95％CI：1.25～3.50）であった。小うつ病性障害と最も関連する要因は、高校未満の教育（調整RR：4.34、95％CI：2.09～9.01）、高等教育（調整RR：2.92、95％CI：1.35～6.31）であった。
著者らは「本分析では、妊娠可能年齢の非妊娠女性において、20人に1人は大うつ病性障害を経験していた。抗うつ薬の使用は、大うつ病性障害患者の1/3、小うつ病性障害患者の1/5であった」としている。
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（鷹野 敦夫）
