抗精神病薬は、認知症の行動・心理症状（BPSD）に対し、適応外で使用されることが多いが、これら薬剤の重要な副作用は懸念となる。杏林大学の多田 照生氏らは、重度のBPSDを有する認知症入院患者における抗精神病薬の長期使用状況、時間の経過とともに使用状況がどのように変化するかを調査した。Pharmacopsychiatry誌オンライン版2024年6月25日号の報告。
2012年10月〜2021年9月の山梨県・日下部記念病院のカルテデータをレトロスペクティブにレビューした。この研究では、認知症診断後、BPSDのために入院し、入院3ヵ月時点で抗精神病薬を使用していた患者を対象とした。抗精神病薬の投与量は、クロルプロマジン等価換算に基づき高用量群（300mg/日以上）、中用量群（100〜300mg/日）、低用量群（100mg/日未満）に分類し、入院15ヵ月までフォローアップを行った。3〜6ヵ月目における投与量の減量と関連する因子を特定するため、二項ロジスティック回帰を用いた。
主な結果は以下のとおり。
・対象患者は188例、平均年齢は81.2歳、アルツハイマー型認知症の割合は67％であった。
・3ヵ月時点での抗精神病薬の投与量は、高用量群15.4％、中用量群44.1％、低用量群40.4％であった。
・平均投与量は3ヵ月目で最高に達し、その後は時間の経過とともに減少していた。
・12ヵ月目までにすべての群において、20〜30％の患者は、抗精神病薬の使用が中止されていた。
・投与量減少に対する重要な因子は、最初の投与量が高い（オッズ比[OR]：1.003、95％信頼区間[CI]：1.001〜1.006、p＝0.01）、男性（OR：2.481、95％CI：1.251〜4.918、p＝0.009）であった。
著者らは「重度のBPSDを有する認知症入院患者における抗精神病薬の投与量の軌跡は、これまで報告されていなかった。今回の研究により、脆弱な患者群に対する長期薬物療法のマネジメントにおいて、個別化した治療戦略の必要性が明らかとなった」としている。
（鷹野 敦夫）
