たばこ規制は、とくに「たばこの規制に関する枠組条約（FCTC）」の採択後に急速に拡大した。これは公衆衛生上の重要な成功談ではあるが、喫煙は現在も世界的に早期死亡や機能障害の主要なリスクであり続けており、それゆえ継続的な政治的取り組みが求められるという。Global Burden of Diseases, Injuries, and Risk Factors Study（GBD）の研究グループは、今回、GBD 2015の一環として、喫煙関連目標の達成に向けた世界および地域別・国別の進歩の評価を通じて、頑健な基盤を提示するために、喫煙率と喫煙の疾病負荷に関する系統的な解析の結果を報告した。研究の成果はLancet誌オンライン版2017年4月5日号に掲載された。
25年間の195地域の毎日喫煙率、寄与疾病負荷を解析
研究グループは、2,818件のデータソースを時空間ガウス過程回帰分析で統合し、195の国と地域の1990～2015年の性別、年齢別の毎日喫煙率を年ごとに推算し、寄与疾病負荷の評価を行った（Bill & Melinda Gates Foundationなどの助成による）。
喫煙と38の健康転帰の因果関係を解析し、障害調整生存年数（DALY）を用いて喫煙寄与死亡率と疾病負荷の推算値を算出した。次いで、喫煙の実際の年齢パターンをよりよく理解するために、出生年別の喫煙状況のコホート解析を行った。
また、人口の増加や高齢化、喫煙率、リスク除外DALY率（risk-deleted DALY rate、リスク因子としての喫煙を除外したDALY率）の変化に起因する全原因喫煙寄与DALYの変化を明確にするために、分解分析を実施した。最終的に、社会人口統計指標（SDI：1人当たりの所得、学歴、合計特殊出生率に基づくサマリー指標）を用いて国・地域の発展の程度別の解析を行った。
日本の毎日喫煙率は男女とも世界全体より高い
2015年の世界の年齢標準化毎日喫煙率は、男性が25.0％（95％不確定性区間[UI]：24.2～25.7）、女性は5.4％（5.1～5.7）であり、1990年以降それぞれ28.4％（25.8～31.1）、34.4％（29.4～38.6）低下した。
2015年の日本の喫煙者数は、男性が1,530万人、女性は490万人で世界第7位、15～19歳の喫煙者数は16位であった。年齢標準化毎日喫煙率は世界全体よりも高く、男性が26.6％（95％UI：26.1～27.1）、女性は9.3％（8.9～9.6）であり、1990～2015年の年間変化率はそれぞれ－2.4％（－2.5～－2.3）、－0.7％（－0.9～－0.5）とわずかに低下していた。
年間喫煙率の統計学的に有意な減少を達成した国・地域の割合は、2005～15年よりも1990～2005年のほうが高かったが、2005～15年に年間喫煙率が統計学的に有意に増加したのは4つの国・地域のみであった（男性：コンゴ共和国ブラザヴィル市、アゼルバイジャン、女性：クウェート、東ティモール）。
2015年の全死亡のうち喫煙の寄与による死亡は11.5％（640万人、95％UI：570～700万）であり、4つの国（中国、インド、米国、ロシア）でその52.2％を占めた。喫煙がDALYのリスク因子の上位5番目までに含まれる国・地域の数は、1990年の88から2015年には109に増加した。
出生年別コホート解析では、男性の喫煙率はSDIに基づく国・地域の発展の程度にかかわらず類似の年齢パターンを示したのに対し、女性喫煙者の年齢パターンは発展の程度によってかなりの異質性が認められた。
2005～15年の間に、喫煙率とリスク除外DALY率は、性別、SDIの五分位数、人口増加、人口高齢化あるいはこれらの組み合わせにかかわらず低下したが、SDIが低～中の地域の喫煙率とリスク除外DALY率は、喫煙寄与DALYの上昇を促進していた。
著者は、「喫煙率低下の進展速度は、地域やその発展の状況、性別によって異なり、最近の傾向として、とくに女性や低～中SDI国では、過去の低下率の維持は当然のこととは言えない状況が浮き彫りとなっている」と指摘し、「たばこ産業や社会規範のほかに、たばこ規制の取り組みが直面する重大な課題は、喫煙開始の防止と禁煙の促進が大幅に加速されない限り、人口動態の影響力によって喫煙の犠牲者が増加する可能性があることである。また、たばこ規制の成功の可能性は高まっているが、有効かつ包括的で適切に実施され、強化された施策が必要であり、過去25年間の成果を超える世界的、全国的な政治的取り組みを要する可能性がある」と考察している。
（医学ライター 菅野 守）
