東京大学大学院医学系研究科主任教授の渋谷 健司氏らによる「日本の都道府県別の疾病負荷研究（1990～2015年）」の結果が、Lancet誌オンライン版2017年7月19日号で発表された（筆頭著者は同大学助教の野村 周平氏）。1990～2015年に日本では、総じて大半の重大疾患による死亡率や身体的障害発生の低下に成功した一方で、ゆっくりとだが都道府県間の健康格差は進んでいることが明らかになった。その原因については、各都道府県間の保健システムの主なインプット（医療費、医療従事者数など）と健康アウトカムに有意な関連を見いだすことはできなかったとして、著者は「保健システムのパフォーマンス（医療の質など）を含む評価を早急に行い、都道府県格差を生み出している要因を明らかにする研究が必要である」と提言している。
1990～2015年の日本全国および47都道府県別の疾病負荷の変化を調査
研究グループは、「日本は超高齢化時代に突入し健康転換が進んでおり、保健システム維持へのプレッシャーはますます大きくなっている。健康転換のレベルとペースは各地で異なると考えられ、また疾病負荷について地域格差の増大があるのではないかと懸念される」として、都道府県別の疾病および外傷の負荷の定量化を行い、リスク因子を明らかにする検討を行った。
検討には、統合的かつ比較可能なフレームワークのGBD 2015（Global Burden of Diseases, Injuries, and Risk Factors Study 2015）を用い、GBD 2015の死亡、疾病、外傷発生の315の要因と79のリスク因子や有病率のデータから、1990～2015年の全国および47都道府県別の疾病および外傷の負荷を測定した。また、GBD 2015より抽出したデータで、死亡率、死亡要因、損失生存年数（years of life lost：YLL）、障害生存年数（years lived with disability：YLD）、障害調整生存年（disability-adjusted life-years：DALY）、平均余命、健康寿命（healthy life expectancy：HALE）について評価。負荷の推定値、および既知のリスク因子による起因性負荷の推定値は、県別に得られたデータとGBD法を応用して算出した。さらに、地域健康格差をもたらす要因を明らかにするため、都道府県レベルの保健システムのインプット（医療費や医療従事者数など）と2015年のGBDアウトプット（死亡率、疾病負荷など）との関連性についても調べた。
平均余命、全国的には4.2歳上昇も都道府県間の格差は拡大
1990～2015年に日本の平均余命は、79.0歳（95％不確定区間[UI]：79.0～79.0）から83.2歳（83.1～83.2）へと4.2歳上昇した。しかしながら同期間中に、平均余命が最も短い県と長い県の格差が2.5歳から3.1歳へと広がっていた。同様に健康寿命についても2.3歳から2.7歳へと拡大していた。
全国的な年齢標準化死亡率は、29.0％（28.7～29.3）の減少がみられた。しかし都道府県間では、かなりばらつきがみられ、最大県は－32.4％（－34.8～－30.0）、最小県は－22.0％（－20.4～－20.1）だった。
同期間中の年齢標準化DALYは、全国的には19.8％（17.9～22.0）の減少であった。年齢標準化YLDは3.5％（2.6～4.3）の減少と、かなり少なかった。
死亡率およびDALYの減少ペースは、さまざまな要因によってもたらされていたが、2005年以降は横ばいになっている。DALYの34.5％（32.4～36.9）は既知のリスク因子によって説明がついた。そのうち大きな2つの要因は不健康な食生活と喫煙であった。一方、保健システムのインプットと年齢標準化死亡率やDALY率に関連は認められなかった。
（ケアネット）
